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ふっ素化合物大気汚染監視装置 HF-05

資料番号 103510401009
情報所有館 国立科学博物館
所在等 京都電子工業株式会社
所在地 京都市
製作(製造)年 1971
調査機関団体 日本分析機器工業会
調査票記入日 2004/01/28
種類
製作者(社)等 京都電子工業株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 大気汚染の原因となる極微量域のふっ素化合物濃度を比色方式で自動連続測定する装置として、我国で最初に製品化された。気液コンタクタと一体化されたフローセルを開発し、自動洗浄・蒸発水補充機構・自動零点補正機能を内蔵して、長時間安定した測定を実現した。その後、試薬と比色部を変更して、塩素・塩化水素・硫化水素・アンモニア・窒素酸化物などの大気汚染物質の連続測定もできるようになった。

熱伝導率測定装置(固体の熱伝導率測定装置、非定常加熱熱線法) TC-21/22

資料番号 103510401010
情報所有館 国立科学博物館
所在等 京都電子工業株式会社
所在地 京都市
製作(製造)年 1972
調査機関団体 日本分析機器工業会
調査票記入日 2004/01/28
種類
製作者(社)等 京都電子工業株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 熱線法による熱伝導率の測定装置として、我国で最初に演算回路が組み込まれた製品である。耐火物・断熱材・ガラス・ゴム・樹脂などの熱伝導率を、自動演算して短時間に簡単に測定できるようになった。現在、熱線法による熱伝導率測定はJIS法に採用されて、省エネルギー対策・快適な生活環境の実現・品質管理などで広く測定されて、その応用分野は限りなく広がっている。

排ガス中塩化水素濃度計 HL-26

資料番号 103510401011
情報所有館 国立科学博物館
所在等 京都電子工業株式会社
所在地 京都市
製作(製造)年 1974
調査機関団体 日本分析機器工業会
調査票記入日 2004/01/28
種類
製作者(社)等 京都電子工業株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 焼却施設の排出ガス中の塩化水素濃度を測定する装置である。測定方法は塩素イオン電極を用いた「双イオン電極法」で、電位検出の安定性と精度向上、多様な測定範囲設定が可能な画期的な濃度計となった(実用新案登録)。国内の自治体清掃工場、民間産業廃棄物処理施設で最多数使用され、塩化水素ガスの排出の低減、また一酸化炭素計と組合わせてダイオキシン発生抑止のモニターとして、後継機を含め環境汚染防止に貢献している。

密度比重計 DA-300/310

資料番号 103510401012
情報所有館 国立科学博物館
所在等 京都電子工業株式会社
所在地 京都市
製作(製造)年 1989
調査機関団体 日本分析機器工業会
調査票記入日 2004/01/28
種類
製作者(社)等 京都電子工業株式会社
資料公開状況 公開
特徴 液体の汎用密度計、振動周期測定法。恒温機能を内蔵した高精度の密度比重計として、我国で最初に製品化された。自動サンプリング機能を備え、振動周期から密度を測定し、密度から濃度値への換算機能を内蔵している。振動周期測定方式の密度比重計は、JIS・日本薬局方などに採用されて、各分野で広く使用されている。またポータブルタイプの密度比重計も製品化されて、現場で迅速・簡単に密度測定ができるようになった。

酸・鉄濃度計(専用成分分析計、密度・電気伝導率法) DCM-101

資料番号 103510401013
情報所有館 国立科学博物館
所在等 京都電子工業株式会社
所在地 京都市
製作(製造)年 1993
調査機関団体 日本分析機器工業会
調査票記入日 2004/01/28
種類 量産品
製作者(社)等 京都電子工業株式会社
資料公開状況 公開
特徴 鉄鋼二次加工品の表面処理における酸洗浄液中の有効酸濃度と溶出鉄イオン濃度を同時に測定できる専用機である。酸濃度と溶出鉄イオン濃度のいろいろな組成の組合せに対して、密度と導電率を測定した結果から2つの成分濃度を求めることができる。それまで両成分とも滴定で行っていた測定を少量の試料を吸引するだけで、1分ほどで濃度を知ることができるようになり、酸洗液の管理、ひいては鉄鋼表面処理の品質向上に飛躍的な改善をもたらした。

ビールアナライザー DRA-510B

資料番号 103510401014
情報所有館 国立科学博物館
所在等 京都電子工業株式会社
所在地 京都市
製作(製造)年 1997
調査機関団体 日本分析機器工業会
調査票記入日 2004/01/28
種類 量産品
製作者(社)等 京都電子工業株式会社
資料公開状況 公開
特徴 ビール専用の成分分析計、密度・屈折法。ビールの比重と屈折率を同時に測定し、管理成分であるアルコール、真性エキス、原麦汁エキス、外観エキス、真性発酵度、外観発酵度が求められる。pHと色度も測定できるタイプもある。これ以前にも外国製品では同様な測定項目を目的とした分析計はあったが、当社の得意なセンシング技術である振動式密度測定法、屈折率測定法を適用し、短時間で測定でき、省スペース、価格は1/2を実現し、ビールの分析と省力化と品質管理の向上に画期的変革をもたらした。

ガス検知管

資料番号 103510401015
情報所有館 国立科学博物館
所在等 光明理化学工業株式会社
所在地 目黒区
製作(製造)年 1949
調査機関団体 日本分析機器工業会
調査票記入日 2004/01/05
種類 その他(カタログ)
製作者(社)等 光明理化学工業株式会社
資料公開状況 公開
特徴 昭和22年8月、通商産業省工業技術院東京工業試験所(当時)の北川徹三博士によって発明された硫化水素検知管を、光明理化学工業株式会社が工業化し、販売を開始した。それまで外国では、定性するだけの検知管はあったが、迅速にしかも精度良く、誰でも、どこでも、容易に測定できる検知管は、革命的な存在となった。

接触燃焼式可燃性ガス測定器 FM-I

資料番号 103510401016
情報所有館 国立科学博物館
所在等 光明理化学工業株式会社
所在地 目黒区
製作(製造)年 1958
調査機関団体 日本分析機器工業会
調査票記入日 2004/01/05
種類 量産品
製作者(社)等 光明理化学工業株式会社
資料公開状況 公開
特徴 国産初の接触燃焼式可燃性ガス測定器FM-1型は、昭和33年8月光明理化学工業株式会社より製造販売が開始された。白金触媒を用いた接触燃焼式はガスの種類に関係なく爆発危険性を検出することができ、可燃性ガス測定の代表的な方法として定着している。

自動尿沈渣分析装置 UA-1000

資料番号 103510401017
情報所有館 国立科学博物館
所在等 シスメックス株式会社 事業推進部
所在地 神戸市
製作(製造)年 1990
調査機関団体 日本分析機器工業会
調査票記入日 2004/02/20
種類
製作者(社)等 シスメックス株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 国産初の尿中有形成分自動分析装置。検出部はフローセル、顕微鏡およびCCDカメラからなり、フローセル中を通過する成分ひとつひとつを撮像しディスプレイに表示する。各成分はサイズ別にディスプレイに表示され、その画像を見ながら各成分をマニュアルで分類する。

全自動尿中有形成分分析装置 UF-100

資料番号 103510401018
情報所有館 国立科学博物館
所在等 シスメックス株式会社 事業推進部
所在地 神戸市
製作(製造)年 1995
調査機関団体 日本分析機器工業会
調査票記入日 2004/02/20
種類
製作者(社)等 シスメックス株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 FlowCytometryにより尿中有形成分を全自動にて定量分析。世界初の尿FCM装置。検出部はフローセル、散乱光・蛍光受光部からなり、フローセル中を通過する成分ひとつひとつにレーザー光を照射し、得られた散乱光・蛍光をもとに全自動で分類を行なう。成分の分類だけでなく、赤血球形態情報なども得られる。

工業用炭酸ガス記録計(アクメCO2レコーダ) 吸収式

資料番号 103510401019
情報所有館 国立科学博物館
所在等 株式会社島津製作所 社史資料室
所在地 京都市
製作(製造)年 1929
調査機関団体 日本分析機器工業会
調査票記入日 2004/01/28
種類 その他(カタログ 取扱説明書)
製作者(社)等 株式会社島津製作所
資料公開状況 非公開
特徴 連続的に燃焼排ガスを取り込み、この排ガス中の炭酸ガス量を自動記録する装置。化学工業や多量の燃料を使用している設備の燃焼状態の監視に使用され、省エネルギーの役割を果した。国産一号機。

アンチモン電極式pH計 迅速pH計A型

資料番号 103510401020
情報所有館 国立科学博物館
所在等 島津創業記念資料館
所在地 京都市
製作(製造)年 1930
調査機関団体 日本分析機器工業会
調査票記入日 2004/01/26
種類 量産品
製作者(社)等 株式会社島津製作所
資料公開状況 公開
特徴 携帯形で、わが国最初の電気計測器(電位差計式)として、広くpH測定に、特に農業方面に使用された、板野新夫博士発明による『板野式水素イオン濃度測定器』の改良製品で、昭和8年の製作。昭和13年には、H-2形として、pHを直読できる高級タイプも製作されている。

メタンガス分析計(ガス熱伝導率式)(プロセス用分析機器)

資料番号 103510401021
情報所有館 国立科学博物館
所在等 株式会社島津製作所 社史資料室
所在地 京都市
製作(製造)年 1936
調査機関団体 日本分析機器工業会
調査票記入日 2004/01/28
種類 その他(カタログ)
製作者(社)等 株式会社島津製作所
資料公開状況 非公開
特徴 熱伝導率の差でガス濃度を連続的に測定する装置で、1936年に撫順炭坑のメタンガス測定用として納入された。国産一号機である。

電子回折装置

資料番号 103510401022
情報所有館 国立科学博物館
所在等 株式会社島津製作所 社史資料室
所在地 京都市
製作(製造)年 1941
調査機関団体 日本分析機器工業会
調査票記入日 2004/02/05
種類 写真
製作者(社)等 株式会社島津製作所
資料公開状況 非公開
特徴 電子回折装置について;当社では、昭和15(1940)年頃、京都大学理学部の指導を受けて、当時の研究部において、電子回折装置の試作研究を開始し、昭和16(1941)年3月、その第1号機を完成、京都大学に納入した。この装置は、ガスふんいき中での試料変化の追跡を主目的として、ガス放電式電子銃を用い、電子線の速度をそろえるための偏光コイルを備え、試料の加熱や回転ができ、12枚連続撮影ができるなど、多くの特長を持っていた。

X線回折装置 SX-50形

資料番号 103510401023
情報所有館 国立科学博物館
所在等 株式会社島津製作所 社史資料室
所在地 京都市
製作(製造)年 1949
調査機関団体 日本分析機器工業会
調査票記入日 2004/02/05
種類 写真
製作者(社)等 株式会社島津製作所
資料公開状況 非公開
特徴 X線回折装置SX-50形について;昭和25(1950)年頃、日本の工業生産がようやく本格的な立ち直りを見せ、X線回折装置に対する要求が活発化した。当社は、昭和25(1950)年、四つ窓のX線管を完成するとともに、従来高圧部、制御部、排気部などと別個に配置されていた装置の各要素を、ひとつのデスクに取りまとめて、操作の合理化、据え付け面積の縮小などの効果をねらった斬新な形式のX線回折装置SX-50形を完成した。

光電式発光分光分析装置 アルミニウム分析用光電式

資料番号 103510401024
情報所有館 国立科学博物館
所在等 株式会社島津製作所
所在地 京都市
製作(製造)年 1953
調査機関団体 日本分析機器工業会
調査票記入日 2004/01/30
種類 写真
製作者(社)等 株式会社島津製作所
資料公開状況 公開
特徴 昭和28(1953)年国産一号機の発光分析装置。日本軽金属株式会社蒲原工場へ納入。分光写真器のスペクトル写真撮影用乾板の代わりに光を電気信号に変える光電子増倍管を用いて、試料中に含まれる成分量を定量分析する装置である。

ガスクロマトグラフ(量産商品) GC-1A

資料番号 103510401025
情報所有館 国立科学博物館
所在等 島津創業記念資料館
所在地 京都市
製作(製造)年 1957
調査機関団体 日本分析機器工業会
調査票記入日 2004/02/03
種類
製作者(社)等 株式会社島津製作所
資料公開状況 公開
特徴 日本で最初のガスクロマトグラフの量産モデル。分離分析法としては従来の精密分留法に比べて100倍以上の分離精度があり、所要時間も1/100以下。分離と同時に微量成分の検出を行うことが可能となった。石油化学工業における品質管理等に貢献。

分取ガスクロマトグラフ GC-10A

資料番号 103510401026
情報所有館 国立科学博物館
所在等 株式会社島津製作所 分析機器工場 
所在地 京都市
製作(製造)年 1964
調査機関団体 日本分析機器工業会
調査票記入日 2004/02/03
種類 写真
製作者(社)等 株式会社島津製作所
資料公開状況 非公開
特徴 日本で最初の全自動分取ガスクロマトグラフ。一昼夜に液体試料数Lを処理可能であり、同時に良好な分離精度も実現。試料は完全自動方式によってくり返し注入され、6成分までを自動分取可能。キャリヤガス回収やキャリヤガス純度監視などの優れた機能も搭載。

示差走差熱量計(入力補償形) DSC-20

資料番号 103510401027
情報所有館 国立科学博物館
所在等 株式会社島津製作所 分析計測事業部
所在地 京都市
製作(製造)年 1969
調査機関団体 日本分析機器工業会
調査票記入日 2004/01/30
種類 設計図・文献
製作者(社)等 株式会社島津製作所
資料公開状況 非公開
特徴 従来の熱分析装置が必要とした試料量(数10mg~数g)による温度分布に起因する定量性を改善するために、数mg程度の試料で反応熱量や転移熱量を高精度に測定できる、ミクロ熱分析装置の代表的な検出器である。

燃研式断熱熱量計(計量法適応) CA-3

資料番号 103510401028
情報所有館 国立科学博物館
所在等 株式会社島津製作所 分析計測事業部
所在地 京都市
製作(製造)年 1970
調査機関団体 日本分析機器工業会
調査票記入日 2004/01/30
種類 設計図・文献
製作者(社)等 株式会社島津製作所
資料公開状況 非公開
特徴 燃焼熱量測定用のボンベ熱量計としては、初めて測定値のディジタル表示を実現し、それまでの測定操作の自動化、測定値の記録化と合わせて、大幅な測定の省力化がはかられた。
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