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プロセス制御用計算機システム YODIC 1000

資料番号 102090041228
情報所有館 国立科学博物館
所在等 横河電気株式会社
所在地 武蔵野市
製作(製造)年 1978
調査機関団体 社団法人 電子情報技術産業協会
調査票記入日 2001/09/30
種類 量産品
製作者(社)等 横河電気株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 YODIC-1000。プロセス制御用計算機SCCレベル。使用素子:LSI, MSI。主記憶:磁気コア16kWー256kW,16ビット。補助記憶:磁気ドラム 512k×2、磁気ディスク 4.8M×4、磁気テープなど。言語:YODIC-100と同一命令体系。OS:大規模システム用(YOS-LD)、小規模システム用(YOS-L、YODIC-100を強化)。用途:スーパーバイザリーコントロール計算機(SCS)として、アナログ調節計、制御用計算機YODIC、分散型制御装置DENTUMと接続。

プロセス制御用計算機システム HOC 700

資料番号 102090041229
情報所有館 国立科学博物館
所在等 横河電気株式会社
所在地 武蔵野市
製作(製造)年 1983
調査機関団体 社団法人 電子情報技術産業協会
調査票記入日 2001/09/30
種類 量産品
製作者(社)等 北辰電機株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 HOC-700。プロセス用計算制御システム。スーパバイザリー(SCC)やデータ・ロギング、DDCなど広い応用。使用素子:IC(TTLなど)。主記憶:ワイア・メモリ、16ビット、2k-8kw。OS:オンラインリアルタイムOS。プロセス入出力:入力 256/2048点、出力 32/256点。システム入出力:紙テープ、IBMタイプライタ。外部記憶:磁気ドラム、32k-64k×4。オペレータ I/O:データ表示オペレータコンソール。

機械翻訳実験用計算機 KT-1 (Kyushu Translator-1) KT-1

資料番号 102090041230
情報所有館 国立科学博物館
所在等 九州大学大学院
所在地 福岡市
製作(製造)年 1958~1959
調査機関団体 社団法人 電子情報技術産業協会
調査票記入日
種類 試作品
製作者(社)等 九州大学
資料公開状況 公開
特徴 昭和30年代初頭わが国初の日・英・独3ヶ国語相互翻訳実験のために開発された言語処理研究用計算機である。検索命令やパターンマッチ命令に工夫を凝らし、10万ビットの磁気ドラムを主記憶とし、トランジスタ論理回路を使用した。言語理論は、句構造文法の先駆けともいえる直接構成要素法を採用した。処理方式は、各国語特有の性質を表にまとめ、プログラムはどの方向の翻訳にも共通とした特徴あるものであった。
未来技術遺産登録年度 2013
未来技術遺産登録番号 00116
未来技術遺産登録区分 第二種
未来技術遺産PDF資料 PDF

TOSBAC-3400 TOSBAC-3400

資料番号 102090041231
情報所有館 国立科学博物館
所在等 京都コンピュータ学院
所在地 京都市
製作(製造)年 1968
調査機関団体 社団法人 電子情報技術産業協会
調査票記入日 2001/12/05
種類 量産品
製作者(社)等 株式会社東芝
資料公開状況 公開
特徴 科学技術用計算機TOSBAC-3400は、京都大学と東芝が共同開発した日本で最初のマイクロプログラム制御計算機KT- パイロットをベースに開発された。2進24ビット固定語長のマイクロプログラム制御方式の計算機で、浮動小数点には2語48ビットを用いた。多次の間接アドレス修飾、多重インデックス修飾が可能である。入出力制御には入出力チャネルの概念を取り入れ、本格的なOSも使用されるようになった。

TTL論理回路カード FACOM 230-60

資料番号 102090041232
情報所有館 国立科学博物館
所在等 京都大学学術情報メディアセンター
所在地 京都市
製作(製造)年 1968
調査機関団体 社団法人 電子情報技術産業協会
調査票記入日
種類 量産品
製作者(社)等 富士通信機製造株式会社(現:富士通株式会社)
資料公開状況 公開
特徴 FACOM 230-60はFACOM 230-50の4~10倍の処理能力を有し、オンライン機能を強化され、当時の国産機の中では最高の性能を示した。マルチプロセッサシステムの世界に先駆けた採用、モノリッシックICの全面的使用など新技術が導入された。マルチプロセッサシステムは主記憶装置及び入出力装置を共有する複数台の処理装置で構成されるシステムで、従来の複合計算システムとは根本的に異なり、超大型機の新時代を築く画期的なものであった。
未来技術遺産登録年度 2010
未来技術遺産登録番号 00062
未来技術遺産登録区分 第一種
未来技術遺産PDF資料 PDF
資料番号 102090041233
情報所有館 国立科学博物館
所在等 東海大学 総合情報センター
所在地 平塚市
製作(製造)年 1961
調査機関団体 社団法人 電子情報技術産業協会
調査票記入日 2002/01/07
種類 量産品
製作者(社)等 日本電気株式会社
資料公開状況 公開
特徴 1958年に完成された世界で最初のトランジスタコンピュータNEAC 2201にもとづき、1959年に開発された。記憶装置なども含めすべての回路がトランジスタ化され、時分割による複数台の入力装置の多重平行動作などを実現した。アセンブラ(SIP)、コンパイラ(NARC)をもつ。本格的国産トランジスタコンピュータとして、科学技術計算・事務計算用に多くの大学、企業に導入され、当時のベストセラーになった。
未来技術遺産登録年度 2009
未来技術遺産登録番号 00034
未来技術遺産登録区分 第一種
未来技術遺産PDF資料 PDF

FACOM 201 FACOM 201

資料番号 102090041234
情報所有館 国立科学博物館
所在等 近代科学資料館
所在地 新宿区
製作(製造)年 1960
調査機関団体 社団法人 電子情報技術産業協会
調査票記入日
種類 量産品
製作者(社)等 富士通信機製造株式会社
資料公開状況 公開
特徴 電電公社電気通信研究所で開発されたパラメトロンコンピュータMUSASINO-1をもとに、富士通信機製造(株)がFACOM 201として商品化し販売した。1960年から本学で研究、教育用として使用していたもので、40ビット固定少数点の加減算が1.8ミリ秒。コアメモリ1,024語、めがね形磁心のパラメトロン約6,000個、真空管約170本、トランジスン約450個が使用されている。昭和35年(1960)年、日本電信電話公社(今のNTT)電気通信研究所で完成された”パラメトロン計算機MUSASINO1号”を基にして、富士通信機(株)がこれに改良を加え”FACOM201”として製作販売した。

塩化ビニール製造装置 塩化ビニールテスト重合機 5000L塩化ビニール重合機 塩化ビニール反応1号炉アセチレン発生器

資料番号 102190031001
情報所有館 国立科学博物館
所在等 鐘淵化学工業株式会社 大阪工場
所在地 摂津市
製作(製造)年 1950
調査機関団体 塩ビ工業・環境協会等
調査票記入日 2000/11/02
種類
製作者(社)等 鐘淵化学工業株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 鐘淵化学工業は昭和25年5月に、大阪工場で月算60トンのプラントを建設し生産を開始した。塩ビの基礎研究は鐘紡化学工業部の研究所(鐘淵化学工業の発足によって同社の研究所となる)ですでに終わっており、兵庫工場に月産5トンのパイロットプラントを建設し、昭和24年7月から市販を開始していた。それらの初期の塩ビ製造装置を、創業の地である大阪工場にモニュメントとして遺している。
未来技術遺産登録年度 2013
未来技術遺産登録番号 00117
未来技術遺産登録区分 第二種
未来技術遺産PDF資料 PDF

顆粒状ペースト樹脂の製造装置

資料番号 102190031002
情報所有館 国立科学博物館
所在等 鐘淵化学工業株式会社 鹿島工場
所在地 鹿島郡
製作(製造)年 1988
調査機関団体 塩ビ工業・環境協会等
調査票記入日 2000/11/02
種類
製作者(社)等 鐘淵化学工業株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 鐘淵化学工業は昭和42年にペースト用樹脂「カネビニールペースト」を企業化し、大阪工場で企業化した。ペースト用樹脂は平均粒径が約1μmと非常に小さく、加工時に取り扱いにくいため、通常ブロック状の樹脂を粉砕して使用していた。この改良方法として、特殊な乾燥凝集方法を開発し、昭和63年に、鹿島工場で設備化を行い、顆粒状ペースト樹脂として製造を開始した。

重合缶 グラスライニング 14250Lt重合缶

資料番号 102190031003
情報所有館 国立科学博物館
所在等 呉羽化学工業株式会社 錦工場
所在地 いわき市
製作(製造)年 1963
調査機関団体 塩ビ工業・環境協会等
調査票記入日 2001/01/12
種類
製作者(社)等 神鋼ファウドラー株式会社 (現 神鋼パンテック株式会社)
資料公開状況 非公開
特徴 昭和38年に製作されたファウドラータイプのグラスライニング製の重合缶である。当時は、重合缶壁面への付着が問題で、内面をグラスライニングする事で、付着を防止できるため採用された。その後、付着防止技術の確立により、より伝熱係数の大きいステンレス製の重合缶が主流となった。

稀薄混合ガス法塩化ビニルモノマー製造プロセス

資料番号 102190031004
情報所有館 国立科学博物館
所在等 呉羽テクノエンジ株式会社 
所在地 いわき市
製作(製造)年 1964
調査機関団体 塩ビ工業・環境協会等
調査票記入日 2000/11/06
種類
製作者(社)等 呉羽化学工業株式会社/千代田化工建設株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 1959年23社で高分子原料開発研究組合が結成された中で、呉羽化学工業と千代田化工建設が研究を継続、1964年呉羽化学錦工場に塩化ビニルモノマー年産3万トンの工場を完成させた。火焔中にナフサを吹き込み、高温・短時間の熱分解でアセチレン・エチレンを高収率で得、それらを分離することなくアセチレンは直接、エチレンはEDC経由で塩ビモノマーとする、初の石油への原料転換プラントであった。ソ連、インドにも建設された。

原油分解法塩化ビニルモノマー製造プロセス

資料番号 102190031005
情報所有館 国立科学博物館
所在等 呉羽テクノエンジ株式会社 
所在地 いわき市
製作(製造)年 1970
調査機関団体 塩ビ工業・環境協会等
調査票記入日 2000/11/06
種類
製作者(社)等 呉羽化学工業株式会社/千代田化工建設株式会社/三菱重工業株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 軽質のセリア原油を2塔式ペブルヒータで発生させた2,000℃のスチームにより熱分解し、アセチレン・エチレンから塩ビモノマーを、副生タール・ピッチから熱媒油、感圧紙用溶剤、球状活性炭、炭素繊維などを製造するプラントが1970年呉羽化学錦工場に建設された。アセチレンはDMFで分離した後、反応管で塩ビモノマーとし、エチレンはEDCとした。

塩化ビニル重合缶 内部ジャケット型重合缶

資料番号 102190031006
情報所有館 国立科学博物館
所在等 呉羽テクノエンジ株式会社 
所在地 いわき市
製作(製造)年 1981
調査機関団体 塩ビ工業・環境協会等
調査票記入日 2000/10/30
種類
製作者(社)等 神鋼ファウドラー株式会社(現 神鋼パンテック株式会社)
資料公開状況 非公開
特徴 大型の塩ビ重合缶として国産の1号機である。特徴は、従来方式の外部ジャケット重合缶と異なり、ジャケットが重合缶の内部に内包された構造となっている。外部ジャケット型重合缶に比べて、総括電熱係数がSUSの材質で約1.5倍と高く除熱にすぐれている。塩ビを重合するにあたって、除熱に優れているため重合時間を短縮する事ができる。このためいわゆる塩ビの高速重合缶として使用され、塩ビの生産効率を高めている。

電線・ケーブル見本 28種

資料番号 102190031007
情報所有館 国立科学博物館
所在等 古河電気工業株式会社 千葉事業所
所在地 市原市
製作(製造)年 1950~1955
調査機関団体 塩ビ工業・環境協会等
調査票記入日 2000/12/20
種類 量産品
製作者(社)等 古河電気工業株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 古河電気工業株式会社は、昭和24年に我が国最初の塩化ビニル電線被覆機を設置し、他に先駆けてビニル電線の製造を開始した。昭和26年頃からは、本格的に実用段階に入った。ビニルは従来のゴム絶縁に比較して優れた絶縁性能を有し、かつ押出機で容易に製造が可能であり、機械強度が高いことからシース材として広く利用されている。ここには600Vビニル電線、ビニル絶縁ビニルシース局内ケーブル等28品種が保管されている。
未来技術遺産登録年度 2010
未来技術遺産登録番号 00057
未来技術遺産登録区分 第一種
未来技術遺産PDF資料 PDF

塩化ビニルの大型重合器 KB号機重合缶

資料番号 102190031008
情報所有館 国立科学博物館
所在等 信越化学工業株式会社 鹿島工場
所在地 鹿島郡
製作(製造)年 1969
調査機関団体 塩ビ工業・環境協会等
調査票記入日 2000/08/24
種類
製作者(社)等 日立製作所株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 スケールが付着しない技術の開発により、重合缶の大型化の操業が可能となり、世界で初めてコンピューターコントロールシステムの大型重合缶(130m3)を完成した。これにより、生産性、安全性、およびPVCの品質の向上が図られ、クローズド操業の基本となった。

塩化ビニル用重合器 下部挿入撹拌翼装着重合器(14m3)

資料番号 102190031009
情報所有館 国立科学博物館
所在等 新第一塩ビ株式会社 高岡工場
所在地 高岡市
製作(製造)年 1964
調査機関団体 塩ビ工業・環境協会等
調査票記入日 2000/11/13
種類 量産品
製作者(社)等 神鋼ファウドラー(現 神鋼パンテック)
資料公開状況 非公開
特徴 1964年に稼働した日本初の下部挿入撹拌翼装着の重合器の同型機。容積:14m3、材質:グラスクライニング鋼、撹拌翼:ファウドラー型3枚後退翼。2001年現在、多目的に使用中。

横型連続流動乾燥器 B PV- FF501B

資料番号 102190031010
情報所有館 国立科学博物館
所在等 大洋塩ビ株式会社 大阪工場
所在地 高石市
製作(製造)年 1968
調査機関団体 塩ビ工業・環境協会等
調査票記入日 2000/12/05
種類
製作者(社)等 株式会社奈良機械製作所
資料公開状況 非公開
特徴 本資料は、1970年に国内初の塩ビ樹脂用連続流動床式乾燥機として稼動を開始した。従来、気流式乾燥機が一般に使われ、この方式では、高温で多量の空気を乾燥に使用するため、エネルギー原単位が悪く、又、品質的にも高温により変色した樹脂が混入するトラブルが発生した。本資料は、バッチ流動床式乾燥機の技術を持つ奈良機械製作所と三井化学で共同開発した上記2つの欠点を改良した乾燥機である。その後、他樹脂でも使われた。

硬質塩化ビニル板製造装置(押出機)銘板 MRM 4 1/2インチ押出機

資料番号 102190031011
情報所有館 国立科学博物館
所在等 タキロン株式会社 網干工場
所在地 揖保郡
製作(製造)年 1958
調査機関団体 塩ビ工業・環境協会等
調査票記入日 2001/02/06
種類 その他(実機銘板)
製作者(社)等 National Rubber Machinery
資料公開状況 非公開
特徴 昭和33年12月、アメリカNRM社より導入。翌年5月より日本で初めて鉛系処方のTダイス法による硬質塩化ビニル板の生産を開始。その後錫系処方を加え約15年間塩化ビニル平板の主力機として稼動。網干工場で生産停止後タキロン(UK)(英)に移設された。

“塩ビモノマー反応器”図面 図面番号 6721201CA1

資料番号 102190031012
情報所有館 国立科学博物館
所在等 チッソ株式会社 水島工場
所在地 倉敷市
製作(製造)年 1950
調査機関団体 塩ビ工業・環境協会等
調査票記入日 2000/02/01
種類 設計図・文献
製作者(社)等 日本窒素肥料株式会社 (現 チッソ株式会社)
資料公開状況 非公開
特徴 本塩ビモノマー反応器は、1951年にチッソ水俣工場実プラントで生産を始めたもので、戦後日本で最初に実働したものである。アセチレンと塩化水素とを反応させて塩ビモノマーを合成する装置。能力は月産150台。

“重合器”図面 図面番号 6721392

資料番号 102190031013
情報所有館 国立科学博物館
所在等 チッソ株式会社 水島工場
所在地 倉敷市
製作(製造)年 1951
調査機関団体 塩ビ工業・環境協会等
調査票記入日 2000/02/01
種類 設計図・文献
製作者(社)等 日本窒素肥料株式会社 (現 チッソ株式会社)
資料公開状況 非公開
特徴 本重合器は、1951年にチッソ水俣工場実プラントで稼動を始めたもので、懸濁重合ポリ塩化ビニル生産に使われた。国産技術の懸濁重合POCとしては本邦最初のものであり、パドル翼を採用している点が特徴的である。重号器Valは12m3、技術開発、設計、製作、建設全て日本窒素肥料自身によって実施された。
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