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NEAC-2203の論理パッケージ

資料番号 102090021032
情報所有館 国立科学博物館
所在等 甲府日本電気株式会社
所在地 甲府市
製作(製造)年 1959
調査機関団体 社団法人 電子情報技術産業協会
調査票記入日 2000/11/29
種類 量産品
製作者(社)等 日本電気株式会社
資料公開状況 公開
特徴 NEAC-22031に使用された論理パッケージ。(トランジスタを使用したコンピュータ用論理パッケージ)

汎用超小型パラメトロン・コンピュータ NEAC-1210

資料番号 102090021033
情報所有館 国立科学博物館
所在等 日本電気株式会社 府中事業場
所在地 府中市
製作(製造)年 1964
調査機関団体 社団法人 電子情報技術産業協会
調査票記入日 2000/12/07
種類 その他(実物)
製作者(社)等 日本電気株式会社
資料公開状況 公開
特徴 1964年に完成した汎用超小型パラメトロン・コンピュータ。
未来技術遺産登録年度 2014
未来技術遺産登録番号 00136
未来技術遺産登録区分 第一種
未来技術遺産PDF資料 PDF

NEAC-2200の論理パッケージ モデル200

資料番号 102090021034
情報所有館 国立科学博物館
所在等 甲府日本電気株式会社
所在地 甲府市
製作(製造)年 1965
調査機関団体 社団法人 電子情報技術産業協会
調査票記入日 2000/11/29
種類 量産品
製作者(社)等 日本電気株式会社
資料公開状況 公開
特徴 NEAC-2200に使用された論理パッケージ。(トランジスタを使用したコンピュータ用論理パッケージ)

NEAC-2200 M500/375の論理パッケージ モデル500/375

資料番号 102090021035
情報所有館 国立科学博物館
所在等 日本電気株式会社 府中事業場
所在地 府中市
製作(製造)年 1966
調査機関団体 社団法人 電子情報技術産業協会
調査票記入日 2000/12/01
種類 量産品
製作者(社)等 日本電気株式会社
資料公開状況 公開
特徴 NEAC-2200 モデル500/375に採用された論理パッケージ。IC(CML:μPB900シリーズ)を採用。

NEAC-2200 M700/575、DIPS1のバックボード組立 モデル700/575、DIPS1

資料番号 102090021036
情報所有館 国立科学博物館
所在等 日本電気株式会社 府中事業場
所在地 府中市
製作(製造)年 1970
調査機関団体 社団法人 電子情報技術産業協会
調査票記入日 2000/12/01
種類 量産品
製作者(社)等 日本電気株式会社
資料公開状況 公開
特徴 NEAC-2200 モデル700/575、DIPS1に採用されたバックボード組立。

NEAC-2200 M700/575、DIPS1の論理パッケージ モデル700/575、DIPS1

資料番号 102090021037
情報所有館 国立科学博物館
所在等 日本電気株式会社 府中事業場
所在地 府中市
製作(製造)年 1970
調査機関団体 社団法人 電子情報技術産業協会
調査票記入日 2000/12/01
種類 量産品
製作者(社)等 日本電気株式会社
資料公開状況 公開
特徴 NEAC-2200-モデル700/575、DIPS1に採用された論理パッケージ。IC(CML:μPB300シリーズ)を採用。

NEAC-2200の論理パッケージ モデル700

資料番号 102090021038
情報所有館 国立科学博物館
所在等 甲府日本電気株式会社
所在地 甲府市
製作(製造)年 1970
調査機関団体 社団法人 電子情報技術産業協会
調査票記入日 2000/11/29
種類 量産品
製作者(社)等 日本電気株式会社
資料公開状況 公開
特徴 NEAC-2200に使用された論理パッケージ。(ICを使用したコンピュータ用論理パッケージ)

電信用和文タイプライター

資料番号 102090021039
情報所有館 国立科学博物館
所在等 日本電気データ機器株式会社
所在地 調布市
製作(製造)年 1957
調査機関団体 社団法人 電子情報技術産業協会
調査票記入日 2000/11/30
種類 量産品
製作者(社)等 中島精密工業株式会社
資料公開状況 公開
特徴 電信用タイプライターは、日本電信電話公社(現NTT)に納入され、電報業務の電文印刷に使われてきた。第一号機が完成したのは、昭和25年9月のことで以来昭和59年まで実に34年間も生産され延べ生産台数も25,000台を超える輝かしい実績を残した。

ニアックライター(NEAC WRITER)電子計算機用入出力装置 E-301B

資料番号 102090021040
情報所有館 国立科学博物館
所在等 日本電気データ機器株式会社
所在地 調布市
製作(製造)年 1972
調査機関団体 社団法人 電子情報技術産業協会
調査票記入日 2000/11/30
種類 量産品
製作者(社)等 日本電気株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 電子計算機に与える命令(プログラム)及び計算資料(データ)等を紙テープに鑽孔し、電子計算機に読み込む装置(紙テープリーダパンチ)と電子計算機で演算された結果(文字や数字)を印字する装置を1台の機械に装備したもの。NEC小型電子計算機の入出力装置やデータステーションのオンライン端末装置として、また高能率汎用伝票発行機として広く活用された。

パラメトロン電子計算機 HIPAC MK-1 

資料番号 102090021041
情報所有館 国立科学博物館
所在等 株式会社日立製作所中央研究所
所在地 国分寺市
製作(製造)年 1957
調査機関団体 社団法人 電子情報技術産業協会
調査票記入日 2001/01/01
種類 試作品
製作者(社)等 株式会社日立製作所中央研究所
資料公開状況 非公開
特徴 国内初のプログラム内蔵式の計算機。ドラム記憶装置容量1024語、演算速度:加減4ms、乗算8ms、除算160ms。電線の弛緩張力の計算をする目的で開発した。日立における最初のディジタル計算機。電源開発只見幹線の送電線弛度張力の設計に利用された。計算時間は1径間当たり約1分で、結果の印刷に約50秒要したが、同様の計算を人手でやると約7時間かかった。HIPAC101の試作品として製作された。
未来技術遺産登録年度 2012
未来技術遺産登録番号 00099
未来技術遺産登録区分 第二種
未来技術遺産PDF資料 PDF

ディジタル電子計算機(パラメトロン計算機)(写真) HIPAC 101

資料番号 102090021042
情報所有館 国立科学博物館
所在等 株式会社日立製作所 エンタープライズサーバ事業部
所在地 秦野市
製作(製造)年 1958(試作機)、1960(製品機)
調査機関団体 社団法人 電子情報技術産業協会
調査票記入日 2001/01/01
種類 写真
製作者(社)等 株式会社日立製作所 中央研究所(試作機)、戸塚工場コンピュータ設計課(製品機)
資料公開状況 非公開
特徴 1959(昭和34)年6月にパリで開催されたUNESCO主催の計算機展示会に出品する目的で中央研究所にて設計、製作されたパラメトロンを使用したデジタル計算機。展示会では、ロダンの「考える人」の絵をタイプライタでプリントし、好評を博した。製品化は戸塚工場にて進められ1960年(昭和35年)7月から出荷を開始。(パリ展示会出品とは一部異なる。)

ディジタル電子計算機(トランジスタ計算機) HITAC 301

資料番号 102090021043
情報所有館 国立科学博物館
所在等 株式会社日立製作所 エンタープライズサーバ事業部
所在地 秦野市
製作(製造)年 1959
調査機関団体 社団法人 電子情報技術産業協会
調査票記入日 2001/01/01
種類
製作者(社)等 株式会社日立製作所 戸塚工場
資料公開状況 非公開
特徴 日立初のトランジスタを使用した事務用電子計算機の第一号機で、パラメトロンのHIPACにたいしてHITAC(*)301と命名された。カード入出装置や磁気テープ装置も開発され事務用計算機として完成された。(*)Hitachi Taransistor Autoumatic Computer

ディジタル電子計算機(トランジスタ計算機) HITAC102

資料番号 102090021044
情報所有館 国立科学博物館
所在等 株式会社日立製作所 エンタープライズサーバ事業部
所在地 秦野市
製作(製造)年 1960
調査機関団体 社団法人 電子情報技術産業協会
調査票記入日 2001/01/01
種類
製作者(社)等 株式会社日立製作所 戸塚工場
資料公開状況 非公開
特徴 京都大学の指導のもとに開発、昭和35年に納入されたKDC-1をベースに製品化したのが当社の製品名HITAC102である。

MARS 1 (国鉄座席予約システム)

資料番号 102090021045
情報所有館 国立科学博物館
所在等 株式会社日立製作所 エンタープライズサーバ事業部
所在地 秦野市
製作(製造)年 1960
調査機関団体 社団法人 電子情報技術産業協会
調査票記入日 2001/01/01
種類
製作者(社)等 株式会社日立製作所 戸塚工場
資料公開状況 非公開
特徴 「みどりの窓口」で親しまれるJR座席予約システムの最初の原型となったMARS(Magneticelectronic Automatic Reservation System)-1は国鉄鉄道技術研究所において計画・設計され、1958年当社に発注がなされ戸塚工場にて製作された。その翌年に本装置は東京駅に設置され、国産初のオンラインシステムとして「つばめ」、「はと」の座席予約の業務に使用された。

ディジタル電子計算機(トランジスタ) HITAC4010

資料番号 102090021046
情報所有館 国立科学博物館
所在等 株式会社日立製作所 エンタープライズサーバ事業部
所在地 秦野市
製作(製造)年 1960
調査機関団体 社団法人 電子情報技術産業協会
調査票記入日 2001/01/01
種類
製作者(社)等 株式会社日立製作所 神奈川工場
資料公開状況 非公開
特徴 HITAC3010と上位互換性を持つ事務用大型機として開発された。オンラインリアルタイム処理やデータ通信機能を完備した万能機として注目され、富士製鐵(現新日鐵)、電電公社(現NTT)などに納入されたほか、三和銀行の為替オンラインシステムにも採用された。

制御用電子計算機(トランジスタ計算機) HITAC 501

資料番号 102090021047
情報所有館 国立科学博物館
所在等 株式会社日立製作所 エンタープライズサーバ事業部
所在地 秦野市
製作(製造)年 1960
調査機関団体 社団法人 電子情報技術産業協会
調査票記入日 2001/01/01
種類 その他(研報)
製作者(社)等 株式会社日立製作所 戸塚工場
資料公開状況 非公開
特徴 電力、鉄鋼、化学工業などにおいて、従来多数の記録計を用い人手により整理していたデータを、自動的に処理するためのデータロガー用計算機の要求がおこり、HITACパイロットの設計をベースに開発された。昭和35年に完成し、関西電力東大阪変電所に納入された。当社の制御用コンピュータの第1号である。

ディジタル電子計算機(パラメトロン計算機) HIPAC 103

資料番号 102090021048
情報所有館 国立科学博物館
所在等 株式会社日立製作所 エンタープライズサーバ事業部
所在地 秦野市
製作(製造)年 1961
調査機関団体 社団法人 電子情報技術産業協会
調査票記入日 2001/01/01
種類
製作者(社)等 株式会社日立製作所 戸塚工場
資料公開状況 非公開
特徴 高度の科学技術用計算機として開発された。主演算素子はパラメトロン、記憶装置は磁気コアを主とし、磁気ドラムを併用。命令セットは科学技術計算に必須の浮動小数点命令を含む110種類用意し、当時としては非常に豊富であった。本機は大学研究所向きのベストセラーマシンとなった。

ディジタル電子計算機(トランジスタ計算機) HITAC201

資料番号 102090021049
情報所有館 国立科学博物館
所在等 株式会社日立製作所 エンタープライズサーバ事業部
所在地 秦野市
製作(製造)年 1961
調査機関団体 社団法人 電子情報技術産業協会
調査票記入日 2001/01/01
種類
製作者(社)等 株式会社日立製作所 戸塚工場
資料公開状況 非公開
特徴 事務計算を主体とし、中小企業を対象に安価で手軽に設置して運用できる小型電子計算機という目標のもとに開発された。昭和36年3月試作が完成し、本格的な小型事務用計算機の登場ということで市場の注目をあびた。

ディジタル電子計算機(トランジスタ計算機) HITAC3010

資料番号 102090021050
情報所有館 国立科学博物館
所在等 株式会社日立製作所 エンタープライズサーバ事業部
所在地 秦野市
製作(製造)年 1962
調査機関団体 社団法人 電子情報技術産業協会
調査票記入日 2001/01/01
種類
製作者(社)等 株式会社日立製作所 戸塚工場
資料公開状況 非公開
特徴 技術提携先の米国RCA社製のRCA301をモデルとしてこれを国産化した中型事務用計算用機。サイクルタイムは標準方式7μs(マイクロ秒=百万分の1秒)、記憶容量は2万~4万字(1字=6+1ビット)であった。1962年に1号機が神奈川県庁に納入され、事務の合理化に貢献することになった。

MARS 101(HITAC3030) (トランジスタ計算機)

資料番号 102090021051
情報所有館 国立科学博物館
所在等 株式会社日立製作所 エンタープライズサーバ事業部
所在地 秦野市
製作(製造)年 1963
調査機関団体 社団法人 電子情報技術産業協会
調査票記入日 2001/01/01
種類
製作者(社)等 株式会社日立製作所 神奈川工場
資料公開状況 非公開
特徴 MARS1は試行的なものであったが、MARS101は我が国初の本格的実時間情報処理システムであった。一日100列車3万座席の予約を扱うものとして設計されたシステムで、この中央処理装置がHITAC3030である。1963年国鉄に納入、全国各地83台の端末装置と接続され翌年にサービスを開始した。また全日空の座席予約システム、東海銀行の為替交換システムなどのオンラインシステムにも用いられた。
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