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CRT用カードチューブ、カソードホルダ

資料番号 101210161020
情報所有館 国立科学博物館
所在等 京セラ株式会社
所在地 伏見区
製作(製造)年 1960
調査機関団体 社団法人日本ファインセラミックス協会
調査票記入日 2000/07/25
種類 量産品
製作者(社)等 京セラ株式会社
資料公開状況 公開
特徴 (1)高い寸法精度。(2)高温絶縁性が良好。(3)吸収ガスが少ない。以上の特徴により、ブラウン管(CRT)用の電子銃の信頼性を大幅に向上させた。また、その量産技術を確立し、大量に供給することで、テレビ受像管の発展に大変寄与した。背景となる技術:大量生産と同時に安定した品質を保証できる、セラミックスの押出成形技術と粉体成形技術および焼成技術の確立。

抵抗器用セラミックロイド

資料番号 101210161021
情報所有館 国立科学博物館
所在等 京セラ株式会社
所在地 伏見区
製作(製造)年 1960
調査機関団体 社団法人日本ファインセラミックス協会
調査票記入日 2000/07/25
種類 量産品
製作者(社)等 京セラ株式会社
資料公開状況 公開
特徴 炭素皮膜固定抵抗器、酸化金属皮膜固定抵抗器等の芯体として使用された当社開発のフォルステライト磁器は、それまで使用されていた碍子と比較して、(1)高温における絶縁抵抗大。(2)熱膨張係数大。(3)表面平滑で皮膜特性が良好。(4)トリミングが容易。以上の特徴によって、日本の抵抗器メーカ各社で小型・高抵抗の抵抗器が製作できることになり、電子工業界各種機器の発展に寄与した。

セラミックス膜モジュール CM-230

資料番号 101210161022
情報所有館 国立科学博物館
所在等 株式会社クボタ 新淀川環境プラントセンター
所在地 大阪市
製作(製造)年 1989
調査機関団体 社団法人日本ファインセラミックス協会
調査票記入日 2000/07/17
種類 量産品
製作者(社)等 株式会社クボタ
資料公開状況 公開
特徴 セラミックス膜モジュールCM-230型は外径13φ内径9φ長さ約800mmのセラミック膜エレメントを77本束ねたもので1台当り2.3m2の膜面積を有する。公称孔径は0.1μmで精密ろ過膜に分類される。用途は浄水処理や廃水処理で、曝気槽などの反応槽内に膜モジュールを浸漬して吸引ろ過する槽浸漬式システムの開発とともに実用化。1989年にこの膜モジュールを組み込んだ浸漬型膜分離活性汚泥処理プラントの1号機を納入している。

ターボチャージ用セラミック軸受

資料番号 101210161023
情報所有館 国立科学博物館
所在等 光洋精工株式会社 軸受技術開発部
所在地 柏原市
製作(製造)年 1998
調査機関団体 社団法人日本ファインセラミックス協会
調査票記入日 2000/07/25
種類 量産品
製作者(社)等 光洋精工株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 1998年10月28日の日刊工業新聞で光洋精工のセラミック軸受が、一般自動車に初めて採用されたことが報じられた。セラミック軸受は通常の鋼製軸受に比べ、性能面での優位性は理解されながらも、コスト高のため採用に至っていなかった。今回、光洋精工の製造コスト削減の努力と自動車メーカー側のニーズの高まりが、双方にとって折合えるところにまで達し、量産自動車用として初めて採用された。

世界最大級のセラミックボール

資料番号 101210161024
情報所有館 国立科学博物館
所在等 光洋精工株式会社 軸受技術開発部
所在地 柏原市
製作(製造)年 1995
調査機関団体 社団法人日本ファインセラミックス協会
調査票記入日 2000/07/25
種類 試作品
製作者(社)等 光洋精工株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 1995年11月6日の日経産業新聞で、光洋精工が軸受用としては世界最大級となる直径2インチのセラミックボールの試作に成功したことが報じられた。この成功により大型のセラミック軸受の供給にめどが立ち、産業機械などの分野にもセラミック軸受が実用化されるようになった。この2インチのセラミックボールは、各展示会などに出品され話題となった。

セラミック・転がり軸受

資料番号 101210161025
情報所有館 国立科学博物館
所在等 光洋精工株式会社 軸受技術開発部
所在地 柏原市
製作(製造)年 1985
調査機関団体 社団法人日本ファインセラミックス協会
調査票記入日 2000/07/25
種類 設計図・文献
製作者(社)等 光洋精工株式会社/株式会社東芝
資料公開状況 非公開
特徴 機械設計第29巻第9号(1985年7月号)にエンジニアリングセラミックスの応用設計の特集の中で掲載された文献。工業的に生産されるようになったセラミック軸受に関する技術資料としては、最も古いものである。

セラミック軸受・カタログ CAT. No. 118

資料番号 101210161026
情報所有館 国立科学博物館
所在等 光洋精工株式会社 軸受技術開発部
所在地 柏原市
製作(製造)年 1984
調査機関団体 社団法人日本ファインセラミックス協会
調査票記入日 2000/07/25
種類 その他(カタログ)
製作者(社)等 光洋精工株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 1984年10月に光洋精工株式会社と株式会社東芝は、世界で初めてセラミック軸受の商品化を発表した。このカタログはその時に作成されたもので、セラミック軸受の工業的な生産が開始したことを証明するものである。

「ファインセラミックベアリング」の開発に成功 3NC、NCシリーズ

資料番号 101210161027
情報所有館 国立科学博物館
所在等 光洋精工株式会社 軸受技術開発部
所在地 柏原市
製作(製造)年 1984
調査機関団体 社団法人日本ファインセラミックス協会
調査票記入日 2000/07/25
種類 その他(記者発表会配布資料)
製作者(社)等 光洋精工株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 1984年10月11日、光洋精工と東芝は窒化珪素を用いたセラミック軸受の商品化に関する記者発表を実施した。発表は東京と大阪で実施され、翌日の新聞で両社が世界で初めてセラミック軸受の商品化に成功したことが報じられた。記者発表会での配付資料には、両社の開発の経緯、セラミック軸受の特徴などが記述されている。

蛍石(氷晶石原料)

資料番号 101210161028
情報所有館 国立科学博物館
所在等 昭和電工株式会社 横浜事業所
所在地 横浜市
製作(製造)年 1936年入手
調査機関団体 社団法人日本ファインセラミックス協会
調査票記入日 2000/06/13
種類 その他(鉱石)
製作者(社)等 入手先: 不明(鉱物であり製作物ではありません)
資料公開状況 非公開
特徴 昭和11年4月守屋町の第4工場で塩酸法による氷晶石の製造を開始した時の朝鮮産原石蛍石である。

壺(国産第一号アルミニウムから出来た)

資料番号 101210161029
情報所有館 国立科学博物館
所在等 昭和電工株式会社 横浜事業所
所在地 横浜市
製作(製造)年 1934
調査機関団体 社団法人日本ファインセラミックス協会
調査票記入日 2000/06/13
種類 試作品
製作者(社)等
資料公開状況 非公開
特徴 昭和9年1月11日夕刻、大町工場第一回のタップで生まれたアルミニウム塊5瓩で造られた記念壺である。アルミニウムは翌12日東久邇宮殿下に上覧された。組成:Si6.8%、Fe0.3%、Al92%

明礬石(ミョウバンセキ)

資料番号 101210161030
情報所有館 国立科学博物館
所在等 昭和電工株式会社 横浜事業所
所在地 横浜市
製作(製造)年 1933
調査機関団体 社団法人日本ファインセラミックス協会
調査票記入日 2000/06/13
種類 その他(鉱石加工品)
製作者(社)等 入手先: 不明(鉱物であり製作物ではありません)
資料公開状況 非公開
特徴 国産アルミニウム第一号用アルミナ原石。朝鮮声山鉱業所、昭和8年8月採鉱。

FBTコア U型

資料番号 101210161031
情報所有館 国立科学博物館
所在等 TDK株式会社 電子部品事業本部 
所在地 由利郡
製作(製造)年 1951
調査機関団体 社団法人日本ファインセラミックス協会
調査票記入日 2000/07/31
種類 量産品
製作者(社)等 東京電気化学工業株式会社(TDK)
資料公開状況 公開
特徴 1953年2月、NHKがテレビ本放送を開始した。テレビ受像機にはフライバックトランス、偏向ヨーク用等にフェライトが多く必要なため、業界から注目を浴びた。TDKはこれらのフェライトコアにより、飛躍の時を迎えた。資料はテレビ黎明期のフライトバックトランス用コア(U型)とその技術資料。

偏向ヨークコア CR型、Y型

資料番号 101210161032
情報所有館 国立科学博物館
所在等 TDK株式会社 電子部品事業本部 
所在地 由利郡
製作(製造)年 1951
調査機関団体 社団法人日本ファインセラミックス協会
調査票記入日 2000/07/31
種類 量産品
製作者(社)等 東京電気化学工業株式会社(TDK)
資料公開状況 公開
特徴 1953年2月、NHKがテレビ本放送を開始した。テレビ受像機にはフライバックトランス、偏向ヨーク用等にフェライトが多く必要なため、業界から注目を浴びた。TDKはこれらのフェライトコアにより、飛躍の時を迎えた。資料はテレビ黎明期の偏向ヨーク用コアとその技術資料。写真右:CR型、左:Y型。

航空機用アンテナ

資料番号 101210161033
情報所有館 国立科学博物館
所在等 TDK株式会社 電子部品事業本部 
所在地 由利郡
製作(製造)年 1941
調査機関団体 社団法人日本ファインセラミックス協会
調査票記入日 2000/07/31
種類 量産品
製作者(社)等 東京電気化学工業株式会社
資料公開状況 公開
特徴 フェライトの黎明期、用途が未だ定まらない時代、太平洋戦争に突入した時代背景による軍事研究の進展により、高周波用磁性材料としてフェライトが注目された。資料は航空機無線用のアンテナとそれに用いられたフェライトコア。1941年に採用された。

フェライトの第一号(オキサイドコア) トロイダル型

資料番号 101210161034
情報所有館 国立科学博物館
所在等 TDK株式会社 電子部品事業本部
所在地 由利郡
製作(製造)年 1930
調査機関団体 社団法人日本ファインセラミックス協会
調査票記入日 2000/07/31
種類 写真
製作者(社)等 加藤与五郎、武井武
資料公開状況 公開
特徴 1930年に武井武、加藤与五郎により世界で初めて発明されたソフトフェライトの第一号。

白金プラグ PK20R11

資料番号 101210161035
情報所有館 国立科学博物館
所在等 株式会社デンソー セラミック技術部
所在地 刈谷市
製作(製造)年 1982
調査機関団体 社団法人日本ファインセラミックス協会
調査票記入日 2000/07/25
種類 量産品
製作者(社)等 株式会社デンソー
資料公開状況 公開
特徴 中心電極と接地電極に白金を接合したスパークプラグで、白金合金と接合技術等の開発により、世界で初めて高性能・長寿命プラグの量産化に成功した。排出ガス規制導入、拡大に伴い、エンジン低公害技術に貢献した長寿命プラグで、従来の「プラグは補給品」という概念を一新し、全世界プラグ市場において長寿命化の先鞭をつけた。

イリジウムプラグ SK2OR11

資料番号 101210161036
情報所有館 国立科学博物館
所在等 株式会社デンソー セラミック技術部
所在地 刈谷市
製作(製造)年 1997
調査機関団体 社団法人日本ファインセラミックス協会
調査票記入日 2000/07/25
種類 量産品
製作者(社)等 株式会社デンソー
資料公開状況 公開
特徴 中心電極にイリジウム合金を接合したスパークプラグで、高融点、耐酸化性に優れる新イリジウム合金の開発と新しい接合技術により、より優れた着火性、耐久性を確保した。燃費低減、排出ガス規制、出力向上等のエンジン技術に即した超高性能かつメンテナンスフリー対応を可能とした新世代のスパークプラグ。

イリジウム・パワー IK20

資料番号 101210161037
情報所有館 国立科学博物館
所在等 株式会社デンソー セラミック技術部
所在地 刈谷市
製作(製造)年 1998
調査機関団体 社団法人日本ファインセラミックス協会
調査票記入日 2000/07/25
種類 量産品
製作者(社)等 株式会社デンソー
資料公開状況 公開
特徴 中心電極に世界で初めて世界最小径0.4mmのイリジウム合金を採用したハイパフォーマンス市場専用プラグ。イリジウムパワーの特長は①0.4mmイリジウム合金の中心電極②デンソーオリジナルのU溝・テーパカット接地電極で、いずれもプラグの着火性能を向上させ、加速高速時の走行レスポンスを高め、始動性、アイドル安定性を向上。国産車・外国車・カート・2輪・マリーン用として57タイプを製造中。

セラミックグロープラグ

資料番号 101210161038
情報所有館 国立科学博物館
所在等 株式会社デンソー セラミック技術部
所在地 刈谷市
製作(製造)年 1991
調査機関団体 社団法人日本ファインセラミックス協会
調査票記入日 2000/07/24
種類 量産品
製作者(社)等 株式会社デンソー
資料公開状況 公開
特徴 ディーゼルエンジン用のグロープラグに、独自に材料開発をしたオールセラミックス製ヒータを世界で初めて採用した。ヒータ部の速熱性、耐熱性の向上により、始動性の向上、白煙・騒音の低減、長寿命化を実現した。

排気温センサ

資料番号 101210161039
情報所有館 国立科学博物館
所在等 株式会社デンソー セラミック技術部
所在地 刈谷市
製作(製造)年 1975
調査機関団体 社団法人日本ファインセラミックス協会
調査票記入日 2000/07/26
種類 量産品
製作者(社)等 株式会社デンソー
資料公開状況 公開
特徴 独自のセラミック材料技術を用い、高温域にも結晶構造が安定な酸化物半導体を開発することにより1000℃までの測定を可能にした世界初の高温サーミスタ式温度センサ。白金抵抗体・熱電対式センサに比べ、高温耐久性を飛躍的に高め、更に低コスト化を実現。エンジン排気系等の厳しい環境下でも、信頼性の高い温度センサとして、主に自動車用触媒の熱害警報用に量産された。
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