産業技術史資料データベース検索

ビルバリデータ SBV-40

資料番号	101110151022
情報所有館	国立科学博物館
所在等	三洋電機株式会社　産機システムカンパニー
所在地	北足立郡
製作(製造)年	1986
調査機関団体	日本自動販売機工業会
調査票記入日	2000/06/16
種類	写真
製作者(社)等	三洋電機株式会社
資料公開状況	公開
特徴	紙幣収納機能内蔵の本格自販機用ビリバリ（当時業界最小型）。幅110×奥行115×高さ255mm。

カップ式自動販売機 SVM-KCS1500

資料番号	101110151023
情報所有館	国立科学博物館
所在等	三洋電機株式会社　産機システムカンパニー
所在地	北足立郡
製作(製造)年	1986
調査機関団体	日本自動販売機工業会
調査票記入日	2000/06/16
種類	写真
製作者(社)等	三洋電機株式会社
資料公開状況	公開
特徴	カップ自販機で初めて全面一体看板デザインを採用しカップ機の新しいイメージ作りに成功。更に業界初の3サイズ紙カップを収容し、お客様の好みのサイズで飲物を提供するシステムを開発した。幅1100×奥行650×高さ1830mm。

缶自動販売機 SVM-420D

資料番号	101110151024
情報所有館	国立科学博物館
所在等	三洋電機株式会社　産機システムカンパニー
所在地	北足立郡
製作(製造)年	1987
調査機関団体	日本自動販売機工業会
調査票記入日	2000/06/16
種類	写真
製作者(社)等	三洋電機株式会社
資料公開状況	公開
特徴	動くパネルでパネルデザインが3タイプに変化する業界初のダイナチェンジパネル方式で集客力をアップした。幅1160×奥行718×高さ1830mm。

カップ式自動販売機 SVM-KSR1000

資料番号	101110151025
情報所有館	国立科学博物館
所在等	三洋電機株式会社　産機システムカンパニー
所在地	北足立郡
製作(製造)年	1990
調査機関団体	日本自動販売機工業会
調査票記入日	2000/06/16
種類	写真
製作者(社)等	三洋電機株式会社
資料公開状況	公開
特徴	国内初、カップ機のホップアップ機構搭載自動販売機。幅990×奥行750×高さ1830mm。

超薄型缶自動販売機 SVM-UV12DF

資料番号	101110151026
情報所有館	国立科学博物館
所在等	三洋電機株式会社　産機システムカンパニー
所在地	北足立郡
製作(製造)年	1994
調査機関団体	日本自動販売機工業会
調査票記入日	2000/06/16
種類	写真
製作者(社)等	三洋電機株式会社
資料公開状況	公開
特徴	自販機の道路はみ出し問題に対応した超薄型缶自動販売機。当時業界最小の奥行310mm。奥行寸法を減少させるだけでなく、中身商品投入時だけでも扉を開けて道路を占拠しない為に、上部の商品投入口部分だけ別のハネ上げ式扉を設けたオープントップドア方式。

カップ式自動販売機 VRC-1200EJ

資料番号	101110151027
情報所有館	国立科学博物館
所在等	東芝機器株式会社　自販機事業部
所在地	前橋市
製作(製造)年	1986
調査機関団体	日本自動販売機工業会
調査票記入日	2000/06/07
種類	量産品
製作者(社)等	東芝機器株式会社
資料公開状況	公開
特徴	業界初の左右二口同時販売対応機。レギュラーコーヒー、リーフティーをホット・コールドで提供する。二人の利用者が同時に商品を購入できるので、短時間で大量の販売量が処理できる。

カップ式自動販売機 VRC-AP120RV

資料番号	101110151028
情報所有館	国立科学博物館
所在等	東芝機器株式会社　自販機事業部
所在地	前橋市
製作(製造)年	1998
調査機関団体	日本自動販売機工業会
調査票記入日	2000/06/07
種類	量産品
製作者(社)等	東芝機器株式会社
資料公開状況	公開
特徴	自販機に連動する液晶映像装置を装備したカップ式自販機。動画映像で利用案内やコマーシャルメッセージなどを表示する。

牛乳自動販売機 VM190

資料番号	101110151029
情報所有館	国立科学博物館
所在等	富士電機冷機株式会社
所在地	千代田区
製作(製造)年	1969
調査機関団体	日本自動販売機工業会
調査票記入日
種類	写真
製作者(社)等	富士電機株式会社
資料公開状況	公開
特徴	昭和44年に発売されたショーケース型牛乳ビン自動販売機。消費者が牛乳の製造日を確認できるように、フロントドアに断熱ガラスを採用。上向き面に付けられた押しやすい押しボタン、かがまずに取れる商品取り出し口。ブランド表示のための看板の蛍光灯は商品照明兼用。また、フロントドアが上方に開放できるため、商品補充作業が容易に行えるなど、自動販売機の必要要件を忠実に追及したもの。

清酒自動販売機 VW50

資料番号	101110151030
情報所有館	国立科学博物館
所在等	富士電機冷機株式会社
所在地	千代田区
製作(製造)年	1989
調査機関団体	日本自動販売機工業会
調査票記入日	2000/07/22
種類
製作者(社)等	富士電機株式会社
資料公開状況	公開
特徴	ガラス容器販売時のダメージ解消を目的とし先入れ先出し機能とコンパクトで経済的な商品収納部「ドラムフリー・スパイラルワイヤー方式」を搭載。８分割回転ドラムにスパイラルワイヤー・ガイドレールを設け、商品の液もれを立て積み収納で、破ビンをビン底搬出で解消した。ドラムを手動で回転させて裏側の商品補充が簡単にできる工夫を施した。昭和47年に先駆けて以来のロングセラーで、清酒自動販売機の普及に大きく貢献した。

自販機（フルライン）による無人化店舗

資料番号	101110151031
情報所有館	国立科学博物館
所在等	富士電機冷機株式会社
所在地	千代田区
製作(製造)年	1974
調査機関団体	日本自動販売機工業会
調査票記入日	2000/07/22
種類	写真
製作者(社)等	富士電機株式会社
資料公開状況	公開
特徴	コーラ、ジュースなどの容器入り清涼飲料、コーヒーなどの紙コップ入りの飲料、カップラーメンなどのカップ食品、うどんなど「飲食」に関する多種類の自販機を統一されたデザインで機種揃えした。（フルライン）昭和49年には、これらの自販機の組み合わせによるいわゆる”無人化店舗”（愛称・オレンジハット）発売。街道筋で多く見られ手軽なコインレストランとして親しまれた。

カップ式ホット＆コールドコーヒー自動販売機 VKCi602

資料番号	101110151032
情報所有館	国立科学博物館
所在等	富士電機冷機株式会社
所在地	千代田区
製作(製造)年	1975
調査機関団体	日本自動販売機工業会
調査票記入日	2000/07/25
種類	その他（サービスマニュアル）
製作者(社)等	富士電機株式会社
資料公開状況	公開
特徴	従来コーヒ自動販売機は、温かい飲料のみを提供する機材しか存在していなかったが冷たいコーヒーなどアイスコーヒーを中心としたコールド飲料を販売できる機材を開発した。飲料の原料は全て粉末であり、熱湯で溶解した次行程で、自販機内の製氷機で作られた氷を加えることによりコールド飲料を製造する。世界的にも初めての自動販売機である。

麺類自動調理販売機 VFN840

資料番号	101110151033
情報所有館	国立科学博物館
所在等	富士電機冷機株式会社
所在地	千代田区
製作(製造)年	1975
調査機関団体	日本自動販売機工業会
調査票記入日	2000/07/25
種類
製作者(社)等	富士電機株式会社
資料公開状況	公開
特徴	1975年発売。スチロール製の器に入った麺を一度湯がき、その湯を捨ててスープを注ぎ提供する自動調理型自販機。短時間で湯がくため、容器を回転させ遠心力を利用して湯を排出する機構を初めて搭載した。スパイラルに収められ、冷蔵された商品を調理部へ搬送、調理後自動取出口へ搬送し完了する自動販売機。ラーメン等も可能。販売商品は2種類84食収容。

自販機集中管理システム

資料番号	101110151034
情報所有館	国立科学博物館
所在等	富士電機冷機株式会社
所在地	千代田区
製作(製造)年	1978
調査機関団体	日本自動販売機工業会
調査票記入日	2000/07/28
種類	設計図・文献
製作者(社)等	富士電機株式会社
資料公開状況	公開
特徴	1978年、在校生3万人の大学キャンパス内に設置された150台を超える自販機を一括管理するために開発された自販機集中管理システム。自販機の「状態情報」として、停電・故障・売切れ・その他の販売中止を検出し、キャンパス内の内線電話回線を使用しセンターに通報する。通報を受けたセンターでは、ランプとジャーナルプリンタにより、当該自販機と情報内容が表示、記録され係員に連絡をし適正な処置をする。

マイコンによる自販機制御 B186・BJ(P)186

資料番号	101110151035
情報所有館	国立科学博物館
所在等	富士電機冷機株式会社
所在地	千代田区
製作(製造)年	1979
調査機関団体	日本自動販売機工業会
調査票記入日	2000/07/26
種類	写真
製作者(社)等	富士電機株式会社
資料公開状況	公開
特徴	自動販売機の高機能化に対応し、同時に信頼性の向上とコストダウンを図るため、マイクロエレクトロニクス技術を応用した自動販売機制御システム（特徴的には中央処理制御装置で、コインメカニズム、搬出機構など各機能部分の制御を行うシステム）で、業界に先駆けて開発した。このシステムにより、自販機の多セレクション化、売上げや故障の情報収集、価格設定の容易化等の機能アップを可能にした。

ボトルコンビ自動販売機 VLC192

資料番号	101110151036
情報所有館	国立科学博物館
所在等	富士電機冷機株式会社
所在地	千代田区
製作(製造)年	1979
調査機関団体	日本自動販売機工業会
調査票記入日	2000/07/26
種類
製作者(社)等	富士電機株式会社
資料公開状況	公開
特徴	この自動販売機は瓶と缶その他の飲料のコンビネーション機であり、チェーンエレベータとトリプルサーペンタインの組み合わせで、ビール大瓶と缶との併売機である。この機種は更に変化、改良しビール樽のような大型容器の販売をも可能としたコンビネーション機に発展した。

ホット＆コールドペーパーパック自動販売機 BJ150C

資料番号	101110151037
情報所有館	国立科学博物館
所在等	富士電機冷機株式会社
所在地	千代田区
製作(製造)年	1980
調査機関団体	日本自動販売機工業会
調査票記入日	2000/07/22
種類
製作者(社)等	富士電機株式会社
資料公開状況	公開
特徴	昭和54年。業界に先駆けて量産したホット＆コールド型ペーパーパック自動販売機である。冷蔵庫内を2分割し、シャッター方式による冷気循環構造を採用した。また、商品搬出装置には四角い紙容器と丸い缶容器に対応できる汎用性を持たせた。それ迄、コールド専用機しかなかったペーパーパック自動販売機が冬場のホット商品を販売するオールシーズン対応として歩み出すことができた。

ゲートシステム（ターンスタイル） TM22・TE22・KE22・CE22・BE22

資料番号	101110151038
情報所有館	国立科学博物館
所在等	富士電機冷機株式会社　情報機器本部
所在地	文京区
製作(製造)年	2000
調査機関団体	日本自動販売機工業会
調査票記入日	2000/07/24
種類
製作者(社)等	有限会社高千穂工業
資料公開状況	公開
特徴	昭和54年以来、国内唯一無二の3本バーターンスタイルは、テーマパーク・空港・博物館等の閉鎖されたロケーションでお客様の安全を守るため、情報管理の一役として入出場ゲートシステムを構築してきた。構造はシンプルで質実剛健、放射状に伸びた3本バーを人が押すとエンドレスに人数カウント・通過方向・遮断等の制御が可能。更に硬貨・カード等の入力媒体との組合せや複数台を制御するセンターユニットによる拡張性を装備。

コンビネーションカップ式　ホット＆コールド自動販売機 RVK1702

資料番号	101110151039
情報所有館	国立科学博物館
所在等	富士電機冷機株式会社
所在地	千代田区
製作(製造)年	1980
調査機関団体	日本自動販売機工業会
調査票記入日	2000/07/25
種類
製作者(社)等	富士電機株式会社
資料公開状況	公開
特徴	従来のカップ式自動販売機は、コールド飲料用ホット飲料用と、各々単独機が中心であった。これら機能を一つの箱に収めることにより、設置スペースの縮小、機械コストの低減化を図った。更に制御的にも従来リレー方式からマイコン方式を採用。業界初の自販機であり、その後のカップ式自販機のスタンダードとなった。

マルチカップ式ホット＆コールド自動販売機 RVK1402

資料番号	101110151040
情報所有館	国立科学博物館
所在等	富士電機冷機株式会社
所在地	千代田区
製作(製造)年	1982
調査機関団体	日本自動販売機工業会
調査票記入日	2000/07/25
種類	その他（サービスマニュアル）
製作者(社)等	富士電機株式会社
資料公開状況	公開
特徴	カップ式ホット＆コールド自販機において、使用される紙コップはホット用、コールド用と分かれている。自販機内には各々一定量収納されているが、販売される飲料は、季節により一定ではなく、当然夏冬では大きな差が出る。この差に合わせて、ホット用、コールド用カップの収容数比率を自由に変更できる機能を搭載。オペレーション効率の向上を目的とした業界初の機材。

コインメカニズム　FFシリーズ

資料番号	101110151041
情報所有館	国立科学博物館
所在等	富士電機冷機株式会社　情報機器本部
所在地	文京区
製作(製造)年	1982
調査機関団体	日本自動販売機工業会
調査票記入日	2000/07/17
種類	写真
製作者(社)等	富士電機株式会社
資料公開状況	公開
特徴	電子式硬貨選別機を搭載したコインメカニズムFFシリーズが昭和57年に開発・製造された。従来は硬貨の真偽を機械的にチェックする方式をとっていたが、電子式では電磁コイルに所定周波数の電磁界を発生させ、このインピーダンス変化を電子回路で検出し正貨の基準値と比較し判定するもので、偽貨に対する性能が一段と向上した。