産業技術史資料データベース検索

無人潜水機（ROⅤ）

資料番号	101010141204
情報所有館	国立科学博物館
所在等	三菱重工業株式会社
所在地	横浜市
製作(製造)年	1987
調査機関団体	社団法人日本造船工業会
調査票記入日	1999/11/12
種類	写真
製作者(社)等	三菱重工業株式会社
資料公開状況
特徴	１号機（MARCAS2500）を1987年に完成。潜航深度2500mで海底ケーブルの保守、点検、修理支援を行なう。（長さ2.65m、幅1.8m、高さ1.94m）

ロンジ先行組立方式とラインウエルダ

資料番号	101010141205
情報所有館	国立科学博物館
所在等	NKK（日本鋼管株式会社）津製作所
所在地	津市
製作(製造)年	1969
調査機関団体	社団法人日本造船工業会
調査票記入日	1999/10/06
種類	量産品
製作者(社)等	株式会社ダイヘン
資料公開状況
特徴	ブロック大組立に於いて溶接の自動化が困難であった枠組立法に代って最も溶接量の多いロンジと外板の隅肉溶接を優先するロンジ先行組立方式とし、その溶接能率向上を図るため複数本のロンジ隅肉溶接を同時に全長連続溶接可能とした。

ボール式進水法

資料番号	101010141206
情報所有館	国立科学博物館
所在等	三菱重工業株式会社　技術本部「情報センター」
所在地	横浜市
製作(製造)年	1947
調査機関団体	社団法人日本造船工業会
調査票記入日	1999/11/12
種類
製作者(社)等	三菱横浜造船所
資料公開状況
特徴	横浜造船所において、開発され、貨客船「こがね丸」（総トン数564トン）の進水に、我国で初めて採用。

セミタンデム建造法

資料番号	101010141207
情報所有館	国立科学博物館
所在等	三菱重工業株式会社　技術本部「情報センター」
所在地	横浜市
製作(製造)年	1965
調査機関団体	社団法人日本造船工業会
調査票記入日	1999/11/12
種類
製作者(社)等	三菱長崎造船所
資料公開状況
特徴	先行する建造船と同時に、後続の建造船の船尾構造を平行して建造し、進水時に後続の船尾構造を浮上させて移動させる方法。ドックの回転率が向上し、工事量の平準化が図れる。

分割建造法

資料番号	101010141208
情報所有館	国立科学博物館
所在等	三菱重工業株式会社　技術本部「情報センター」
所在地	横浜市
製作(製造)年	1965
調査機関団体	社団法人日本造船工業会
調査票記入日	1999/11/12
種類	写真
製作者(社)等	三菱長崎造船所
資料公開状況
特徴	大型船の建造に当って船台などの長さの制約から２分割建造が実施されるようになった。船尾部、船首部を別々に建造し、ドックで接合する方法である。

大ブロック工法、大総組工法

資料番号	101010141209
情報所有館	国立科学博物館
所在等	三菱重工業株式会社　技術本部「情報センター」
所在地	横浜市
製作(製造)年	1960
調査機関団体	社団法人日本造船工業会
調査票記入日	1999/11/12
種類
製作者(社)等	三菱長崎造船所/神戸造船所/横浜造船所
資料公開状況
特徴	1960年頃より、大型クレーンによる搭載ブロックの大型化が行われ、船台工期を短縮し建造量の増加が図られた。また、船台工事の地上化により、下向き溶接の増加による溶接の信頼性と作業能率の向上、足場作業の合理化、溶接工事の装置化、等に繋がった。

枠組工法

資料番号	101010141210
情報所有館	国立科学博物館
所在等	三菱重工業株式会社　技術本部「情報センター」
所在地	横浜市
製作(製造)年	1960
調査機関団体	社団法人日本造船工業会
調査票記入日	1999/11/12
種類
製作者(社)等	三菱長崎造船所/神戸造船所/横浜造船所
資料公開状況
特徴	ロンジ、トランス、ガーダー等の内部構造部材を定盤上で格子状に組上げ、板継ぎされた皮材上に乗せ一体化する方法。ロンジまたはトランスを挿入する方式で装置化に発展。

ロンジ先付工法

資料番号	101010141211
情報所有館	国立科学博物館
所在等	三菱重工業株式会社　技術本部「情報センター」
所在地	横浜市
製作(製造)年	1960
調査機関団体	社団法人日本造船工業会
調査票記入日	1999/11/12
種類
製作者(社)等	三菱長崎造船所/神戸造船所/横浜造船所
資料公開状況
特徴	板継ぎされた皮板上にロンジ材を先行して取付け、その後に直行するガーダー等の部材を取付ける方法。ブロック組立において最も溶接長の長いロンジと皮板との隅肉溶接の合理化が長所。

先行艤装

資料番号	101010141212
情報所有館	国立科学博物館
所在等	三菱重工業株式会社　技術本部「情報センター」
所在地	横浜市
製作(製造)年	1960
調査機関団体	社団法人日本造船工業会
調査票記入日	1999/11/12
種類
製作者(社)等	三菱長崎造船所/神戸造船所/横浜造船所
資料公開状況
特徴	船殻工事にブロック建造方式が大幅に採用され、艤装もこのブロック建造に合わせ工事を進めることが可能になり、かつ全体工期短縮のために早期艤装方式（先行艤装）が採用されるようになった。地上艤装による工期短縮を大きな狙いとして、ブロック艤装、ユニット艤装、総組艤装と段階的に拡大が図られた。

3次元増トン工法

資料番号	101010141213
情報所有館	国立科学博物館
所在等	三菱重工業株式会社　技術本部「情報センター」
所在地	横浜市
製作(製造)年	1967
調査機関団体	社団法人日本造船工業会
調査票記入日	1999/11/12
種類
製作者(社)等	三菱神戸造船所
資料公開状況
特徴	世界初の「3次元増トン工法」により改造タンカー「HOEGH-GANNET」を完工。船体延長・増深・拡幅により、載荷重量が39,855から75,912トンに。

トランス差込み装置によるカラーレススリット工法

資料番号	101010141214
情報所有館	国立科学博物館
所在等	NKK（日本鋼管株式会社）津製作所
所在地	津市
製作(製造)年	1992
調査機関団体	社団法人日本造船工業会
調査票記入日	1999/10/06
種類	試作品
製作者(社)等	NKK総合設備株式会社
資料公開状況
特徴	ブロック大組立に於いてロンジと横置部材（トランス）の交差部で発生するスロット（切り欠き）とカラープレート（塞ぎ板）による構造を、横置部材をロンジの端部より差し込む事により、スロットをロンジの入る微小ギヤップ切欠のスリットタイプとしカラープレートを廃止した。これらの技術・装置は競艇公益資金による日本財団・シップアンドオーシヤン財団の補助金を受けて日本鋼管株式会社が開発したものである。

水マット定盤（薄板溶接時の歪防止施工法）

資料番号	101010141215
情報所有館	国立科学博物館
所在等	三井造船株式会社　玉野事業所　艦船工場
所在地	玉野市
製作(製造)年	1986
調査機関団体	社団法人日本造船工業会
調査票記入日	1999/10/12
種類	その他（資料なし）
製作者(社)等	三井造船株式会社
資料公開状況
特徴	（装置の機能）鋼鈑及びアルミニウム板の溶接施工において発生する溶接歪（やせ馬）を減少させる施工法。（定盤の構造等）吸水マット上に板を配置し被溶接材を急冷することにより入熱拡散を防止し溶接歪を減少させる。

CIMへの取組

資料番号	101010141216
情報所有館	国立科学博物館
所在等	三菱重工業株式会社　技術本部「情報センター」
所在地	横浜市
製作(製造)年	1980
調査機関団体	社団法人日本造船工業会
調査票記入日	1999/11/12
種類
製作者(社)等	三菱長崎造船所
資料公開状況	非公開
特徴	設計、工作、現場を対象とした総合造船システムを開発し、1980年代より実際に運用されている。更に、社外の「造船CIM」プロジェクトにリーダー会社として積極的に参画し、それ等の研究成果を有効に取入れながら、新しいシステムへと成長を続けている。

シコマット自動ガス切断機

資料番号	101010141217
情報所有館	国立科学博物館
所在等	三井造船株式会社　玉野事業所　艦船工場
所在地	玉野市
製作(製造)年	1959
調査機関団体	社団法人日本造船工業会
調査票記入日	1999/10/12
種類	その他（資料なし）
製作者(社)等
資料公開状況
特徴	（装置の機能）すりガラス上に1/10に投影された切断線の濃淡を光学式センサでトレイスし、その動きを電気回路で切断機に伝え10倍に拡大して動かし実寸に切断。（特徴）造船業に導入された初期の自動切断機（輸入機）。

NC切断機

資料番号	101010141218
情報所有館	国立科学博物館
所在等	三菱重工業株式会社　技術本部「情報センター」
所在地	横浜市
製作(製造)年	1965
調査機関団体	社団法人日本造船工業会
調査票記入日	1999/11/12
種類
製作者(社)等	三菱長崎造船所/神戸造船所
資料公開状況
特徴	現図作業にコンピュータによる数値制御を導入。1970年代初めにプラズマ切断トーチを装備したNCプラズマ切断機が開発されると、切断速度の高速化による能率向上と、ガス切断に比べ切断部材への熱歪が極めて少ないことにより急速に普及。

EPM装置

資料番号	101010141219
情報所有館	国立科学博物館
所在等	三菱重工業株式会社　技術本部「情報センター」
所在地	横浜市
製作(製造)年	1962
調査機関団体	社団法人日本造船工業会
調査票記入日	1999/11/12
種類
製作者(社)等	三菱長崎造船所/神戸造船所
資料公開状況
特徴	鋼鈑に画像を直接焼き付ける装置で、これまでの罫書き作業能力を飛躍的に向上。初期のものは、光導電性塗料（EPM感光剤）、トナー、定着材を必要としていたが、1967年に光導電性粉体と定着剤を用いて画像を形成する粉体EPMが完成し広く普及。

サブマージアーク溶接機（国産一号機）

資料番号	101010141220
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社　ダイヘン
所在地	摂津市
製作(製造)年	1951
調査機関団体	社団法人日本造船工業会
調査票記入日	1999/10/12
種類	写真
製作者(社)等	大阪変圧器株式会社
資料公開状況
特徴	（装置の機能）鋼鈑の下向き自動溶接機。戦後の造船施工において溶接の高能率化、自動化に果した役割は多大。（特徴）添付写真はサブマージアーク溶接材国産一号機（大阪変圧器製造）。基本特許を持つユニオンカーバイド社より昭和25年に10台輸入した大手造船所で使用開始。その後、大阪変圧器とユニオンカーバイト社の技提により昭和27年頃より量産化。

自動溶接法

資料番号	101010141221
情報所有館	国立科学博物館
所在等	三菱重工業株式会社　技術本部「情報センター」
所在地	横浜市
製作(製造)年	1950
調査機関団体	社団法人日本造船工業会
調査票記入日	1999/11/12
種類
製作者(社)等	三菱長崎造船所
資料公開状況
特徴	1950年のサブマージアーク溶接機（ユニオンメルト）による自動溶接法の開始から1970年にかけて、省力化のために多くの溶接法が開発された。主な溶接法：サブマージアーク溶接、グラビティー溶接、立向き自動溶接（エレクトロスラグ溶接、エレクトロガス溶接が代表的）、ガスシールドアーク溶接（CO2溶接が代表的）

片面溶接法

資料番号	101010141222
情報所有館	国立科学博物館
所在等	三菱重工業株式会社　技術本部
所在地	横浜市
製作(製造)年	1961
調査機関団体	社団法人日本造船工業会
調査票記入日	1999/11/12
種類
製作者(社)等	三菱長崎造船所　神戸造船所　横浜造船所
資料公開状況
特徴	1961年に船体平板の板継ぎへの適用に成功。地上組立工程における反転作業の省略化とコンベアラインとの組合せによる板継ぎ溶接施工の流れ作業化を実現。グラビティ溶接法とともに、我国で開発された造船技術を代表する溶接法であり、海外においても「URANAMI溶接法」として有名。

グラビティー溶接

資料番号	101010141223
情報所有館	国立科学博物館
所在等	三菱重工業株式会社　技術本部「情報センター」
所在地	横浜市
製作(製造)年	1960
調査機関団体	社団法人日本造船工業会
調査票記入日	1999/11/12
種類
製作者(社)等	三菱長崎造船所　神戸造船所　横浜造船所
資料公開状況
特徴	ガイドレールにセットされたホルダーに溶接棒を挟み、アークをスタートさせるとあとは溶接棒の消耗につれてホルダーが自重で下降しつつ溶接が進行する、極めて簡便な溶接法。１人で多数の治具を操作でき、治具は小型で取扱いが容易。造船が開発実用化した中で最も生産性に寄与した施工法の１つ。1960年頃より使われ始めた。