産業技術史資料データベース検索

日本の鋸ビデオフィルム、16mmフィルム　30分カラー

資料番号	100410041046
情報所有館	国立科学博物館
所在等	千葉工業大学附属図書館　本館
所在地	習志野市
製作(製造)年	1975
調査機関団体	社団法人　日本鉄鋼連盟　　　社団法人　日本鉄鋼協会
調査票記入日
種類	設計図・文献
製作者(社)等	社団法人　日本鉄鋼協会
資料公開状況
特徴	たたら製鉄復元実験の製品である玉鋼を使用して鋸を製造した、いわば門外不出の伝承技術の粋が余すところなく記録されている。

「和鋼風土記」ビデオフィルム、16mmフィルム　30分カラー

資料番号	100410041047
情報所有館	国立科学博物館
所在等	岩波映像販売　株式会社
所在地	文京区
製作(製造)年	1971
調査機関団体	社団法人　日本鉄鋼連盟　　　社団法人　日本鉄鋼協会
調査票記入日
種類
製作者(社)等	社団法人　日本鉄鋼協会
資料公開状況
特徴	この映画は、今日では日本刀製作のため一部でたたら製鉄法による「けら」造りがなされているが、この古来の製鉄法を重要な文化遺産として将来に伝えるため、昭和44年10月25日～11月8日までの間に3回復元実験を行なった実録フィルムである。

炉前の鐘高炉火入合図用炉前鐘

資料番号	100410081001
情報所有館	国立科学博物館
所在等	川崎製鉄株式会社　水島製鉄所
所在地	倉敷市
製作(製造)年	1967
調査機関団体	社団法人　日本鉄鋼連盟　　　社団法人　日本鉄鋼協会
調査票記入日	1999/08/19
種類	試作品
製作者(社)等	光金属株式会社
資料公開状況
特徴	大きさ；直径30cm×高さ29cm。高炉火入時の送風開始合図用炉前鐘として、代々使用できるものとして製作。昭和42年4月の第1高炉（1次）の火入れをはじめ、過去12回の火入れ記録が刻まれている。現在も火入れの儀式の際に使用する。

20t/day グレート・キルン法による鉄鉱石ペレット製造用パイロットプラントの設置

資料番号	100410081002
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社神戸製鋼所　神戸製鉄所
所在地	神戸市
製作(製造)年	1963
調査機関団体	社団法人　日本鉄鋼連盟　　　社団法人　日本鉄鋼協会
調査票記入日	1999/07/21
種類	設計図・文献
製作者(社)等	株式会社神戸製鋼所
資料公開状況
特徴	1963年（昭和38）、米国アリスチャーマズ社からグレート・キルン方式のペレタイジング装置に関する技術を導入し、20t/dayパイロットプラントを建設した。この設備を稼働させ、粉鉱を中心とした多種類の鉄鉱石からペレットを製造する技術開発を実施し、その後の3000t/day設備の実機化に貢献した。

3000t/day グレート・キルン法による自溶性鉄鉱石ペレット製造設備の稼働

資料番号	100410081003
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社神戸製鋼所　神戸製鉄所
所在地	神戸市
製作(製造)年	1966
調査機関団体	社団法人　日本鉄鋼連盟　　　社団法人　日本鉄鋼協会
調査票記入日	1999/07/21
種類	設計図・文献
製作者(社)等	株式会社神戸製鋼所
資料公開状況
特徴	1966年（昭和41）、灘浜第3期工事として米国アリスチャーマズ社のペレタイジングプラント（3000t/day）が設備化された。設備はグレート・キルン方式を採用し、安価な微粉鉱石を中心に、多種類の鉄鉱石類の使用が可能となった。製造された自溶性ペレットは神戸第3高炉に多配合され、良好な成果が得られた。

ドロマイトペレットの開発

資料番号	100410081004
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社神戸製鋼所　加古川製鉄所
所在地	加古川市
製作(製造)年	1975
調査機関団体	社団法人　日本鉄鋼連盟　　　社団法人　日本鉄鋼協会
調査票記入日	1999/07/21
種類	量産品
製作者(社)等	株式会社神戸製鋼所
資料公開状況	非公開
特徴	鉄鉱石ペレットの改質研究の一環として、1975年（昭和50）、加古川第1ペレット工場において、MgO源鉱物（主成分は、CaO-MgO系）のドロマイトを使用して、MgO含有自溶性ペレットを開発した。このドロマイトペレットは高温性状が優れ、高炉使用時に炉内ガス通気性の改善や安定操業に大きな効果をもたらした。研究開発以降、現在も本技術は継続実施されている。

破砕ペレットの開発

資料番号	100410081005
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社神戸製鋼所　加古川製鉄所
所在地	加古川市
製作(製造)年	1975
調査機関団体	社団法人　日本鉄鋼連盟　　　社団法人　日本鉄鋼協会
調査票記入日	1999/07/21
種類	設計図・文献
製作者(社)等	株式会社神戸製鋼所
資料公開状況
特徴	鉄鉱石ペレットの改質技術の一つに破砕ペレットの開発がある。通常の焼成ペレット粒度は平均約10mmφ程度であるが、本技術では約20mmφ以上のジャンボペレットを製造し、これを破砕機により高炉の装入原料に適した形状と粒度を兼ね備えた破砕ペレットとする。高炉使用時には、装入物分布が改善され、炉内のガス流れの制御に効果がある。昭和50年代に実操業が継続されたが現在は実施されていない。

尼崎1高炉の解体調査（報告書）

資料番号	100410081006
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社神戸製鋼所　尼崎製鉄所
所在地	尼崎市
製作(製造)年	1979
調査機関団体	社団法人　日本鉄鋼連盟　　　社団法人　日本鉄鋼協会
調査票記入日	1999/07/21
種類	設計図・文献
製作者(社)等	株式会社神戸製鋼所
資料公開状況	非公開
特徴	1979年（昭和54）、第4次尼崎1高炉吹止を契機に、神戸製鋼で初めて高炉解体調査を実施した。焼結鉱40％、加古川自溶性ペレット40％配合による操業であり、原料、コークス等、装入物の炉内全域におけるマクロおよびミクロの物理化学的挙動を調査した。それらの結果は高炉操業ならびに原料性状の改善技術に大きな効果を発揮した。

世界に先駆けた高炉へのコークス中心装入法の開発

資料番号	100410081007
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社神戸製鋼所　加古川製鉄所
所在地	加古川市
製作(製造)年	1986
調査機関団体	社団法人　日本鉄鋼連盟　　　社団法人　日本鉄鋼協会
調査票記入日	1999/07/21
種類	その他（実設備）
製作者(社)等	株式会社神戸製鋼所
資料公開状況	非公開
特徴	高炉へのコークス装入方法に関連して、通常の装入とは別ルートを通じて炉の中心部へ一部のコークスを装入する方法が技術開発された。このコークス中心装入法によると、ガス中心流の制御や、融着帯、あるいは炉心の制御に対して有効であり、高炉の安定操業および燃料比の低下に大きな貢献を果たしている。

炭材内装による還元鉄製造FASTMETプロセスの開発

資料番号	100410081008
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社神戸製鋼所　神戸総合技術研究所　総合図書室
所在地	神戸市
製作(製造)年	1979
調査機関団体	社団法人　日本鉄鋼連盟　　　社団法人　日本鉄鋼協会
調査票記入日	1999/07/21
種類	設計図・文献
製作者(社)等	株式会社神戸製鋼所
資料公開状況	非公開
特徴	還元鉄製造研究の歴史は1966年から始まり当初、ロータリーキルン法による還元ペレット製造研究が行われた。1977年より、本社プロジェクト「直接還元製鉄技術の開発」としてスタートし、神戸製鉄所内に1t/d移動層設備を設置。還元ガスの製造ならびに還元鉄の製造操業を実施した。この基本技術は、その後のカタール製鉄所の建設などに活かされた。

マイクロ波レーダを用いた高炉装入物分布形状測定装置の開発（FMセンサー）

資料番号	100410081009
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社神戸製鋼所　神戸総合技術研究所　総合図書室
所在地	神戸市
製作(製造)年	1985
調査機関団体	社団法人　日本鉄鋼連盟　　　社団法人　日本鉄鋼協会
調査票記入日	1999/07/21
種類	設計図・文献
製作者(社)等	株式会社神戸製鋼所
資料公開状況	非公開
特徴	神戸製鋼所浅田研究所では1973年頃から、電磁気、光、熱などの知識とエレクトロニクス技術を駆使して、寸法、変位、流速、温度などを対象に高性能センサや計測システムを開発。製銑分野で、マイクロ波レーダを用いた高炉装入物分布形状測定装置、FMセンサ（多芯熱電対）を用いた耐火物侵食診断装置、タービンメータを用いた炉口風速計や微粉炭流量計などを開発し、実操業に貢献した。

世界に先駆けたコークス炉ガイド集塵装置の開発

資料番号	100410081010
情報所有館	国立科学博物館
所在等	関西熱化学株式会社　加古川工場
所在地	加古川市
製作(製造)年	1968
調査機関団体	社団法人　日本鉄鋼連盟　　　社団法人　日本鉄鋼協会
調査票記入日	1999/07/21
種類	量産品
製作者(社)等	関西熱化学株式会社
資料公開状況	非公開
特徴	1968年（昭和43）、世界に先駆けて、コークス排出時に発生する粉塵を集中的に集塵する方法を開発した。この方法は、ガイド車に取り付けた集塵フードをコークス炉の外側に配設した集塵ダクトに接続して、発生した粉塵を直接、地上の集塵機に導入するようにしたもので、その後、開発した窯口集塵とともに、現在、コークス炉集塵装置の主流をなしており、大気汚染の防止に大きく貢献している。

尼崎1高炉における鋳物銑製造技術に関する調査報告書

資料番号	100410081011
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社神戸製鋼所　加古川製鉄所
所在地	加古川市
製作(製造)年	1981
調査機関団体	社団法人　日本鉄鋼連盟　　　社団法人　日本鉄鋼協会
調査票記入日	1999/07/21
種類	設計図・文献
製作者(社)等	株式会社神戸製鋼所
資料公開状況	非公開
特徴	尼崎製鉄所第1高炉は1954年の稼働以来、1987年の休止まで、鋳物銑生産量は約720万トンに及んでいる。その間、1970年新日鉄誕生に際し、寡占問題から東田高炉の鋳物銑商権を委譲された経緯もある。鋳物銑に関する技術は尼崎製鉄所の技報として残されていたが、1987年以降、鋳物銑生産が神戸製鉄所と加古川製鉄所に移管された時点で、加古川の製銑部製銑技術管理室が貴重な過去の一連の鋳物銑関連技術の調査報告書を大切に保管管理している。

平炉への酸素吹き込みの導入

資料番号	100410081012
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社神戸製鋼所　神戸総合技術研究所　総合図書室
所在地	神戸市
製作(製造)年	1948
調査機関団体	社団法人　日本鉄鋼連盟　　　社団法人　日本鉄鋼協会
調査票記入日	1999/07/21
種類	設計図・文献
製作者(社)等	株式会社神戸製鋼所
資料公開状況
特徴	当時、燃料の不足ならびに悪化に悩む低能率操業の解決策として、酸素製鋼法を取り上げ、脱炭、助燃試験を実施した。その結果、脱炭による時間短縮、燃料の節減効果の少ないことが判明。その後、酸素を溶解促進に使用する試験が行われた。一方、並行してバーナーの使用方法を主目的とする実験も行われた。

逆転式揺動取鍋法（DM コンバーター）による溶銑炉外脱硫法の開発

資料番号	100410081013
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社神戸製鋼所　神戸総合技術研究所　総合図書室
所在地	神戸市
製作(製造)年	1962
調査機関団体	社団法人　日本鉄鋼連盟　　　社団法人　日本鉄鋼協会
調査票記入日	1999/07/21
種類	設計図・文献
製作者(社)等	株式会社神戸製鋼所
資料公開状況
特徴	偏心一方向回転式の揺動取鍋を改良して回転方向を逆転できる逆転式揺動取鍋を開発し溶銑の渦巻状運転を効率よく発生させることに成功した。1966年、40トンのDMコンバーターを製作し、鋳物銑や製鋼用銑の脱硫を実用化した。この方法では溶銑ー脱硫剤間の界面接触効率は非常に大きく、反応は著しく促進される。

専用炉（Ｈ炉）による溶銑予備処理技術の開発

資料番号	100410081014
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社神戸製鋼所　神戸製鉄所
所在地	神戸市
製作(製造)年	1983
調査機関団体	社団法人　日本鉄鋼連盟　　　社団法人　日本鉄鋼協会
調査票記入日	1999/07/21
種類	その他（実設備）
製作者(社)等	株式会社神戸製鋼所
資料公開状況	非公開
特徴	溶銑処理専用炉（転炉型予備処理炉）による脱燐脱硫処理法を他社に先駆けて開発。本法の特徴は転炉予備処理炉でCaO系フラックスをインジェクションし、同時に酸素上吹きを行って脱燐反応を促進させ、引き続いてソーダ系フラックスのインジェクションにより脱硫反応を促進させることにある。これにより、低燐低硫鋼の安定生産と、製鋼工程のコストダウンに大きな効果をあげている。

気泡ポンプによる溶銑脱硫の実用化

資料番号	100410081015
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社神戸製鋼所　神戸総合技術研究所　総合図書室
所在地	神戸市
製作(製造)年	1974
調査機関団体	社団法人　日本鉄鋼連盟　　　社団法人　日本鉄鋼協会
調査票記入日	1999/07/21
種類	設計図・文献
製作者(社)等	株式会社神戸製鋼所
資料公開状況
特徴	低硫鋼の溶製に際しては、溶銑を脱硫処理するいわゆる炉外脱硫が最も効果的であり、そのため各社で種々の方式が考案された。神戸製鋼所では、その中の一方式として、1974年（昭和49）、加古川製鉄所において、200t規模の気泡ポンプ装置が日本ではじめて実用化された。溶銑と脱硫剤との混合が激しくなり、反応効率を高くすることに成功。新しい溶銑脱硫プロセスとして脚光を浴びた。

連続鋳造黎明期における連続鋳造設備の設立

資料番号	100410081016
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社神戸製鋼所　加古川製鉄所
所在地	加古川市
製作(製造)年	1967
調査機関団体	社団法人　日本鉄鋼連盟　　　社団法人　日本鉄鋼協会
調査票記入日	1999/07/21
種類	設計図・文献
製作者(社)等	株式会社神戸製鋼所
資料公開状況	非公開
特徴	1966年から67年（昭和41～42）に、神戸製鉄所で垂直連鋳機1号機（鋼片サイズ115×115mm）がビレット用として、2号機（300×300mm：ブルーム用、300×900mm：スラブ用）が製作された。ソ連の技術を導入して機械事業部が製作と据え付けを行った。連鋳の工程を大量生産方式の転炉と結びつけて鋼材を生産したのは日本で最初の時期であった。これ以降、連鋳は大きな発展を遂げた。

世界に先駆けたタンディッシュ熱間繰り返し技術の開発

資料番号	100410081017
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社神戸製鋼所　加古川製鉄所
所在地	加古川市
製作(製造)年	1989
調査機関団体	社団法人　日本鉄鋼連盟　　　社団法人　日本鉄鋼協会
調査票記入日	1999/07/21
種類	その他（実設備）
製作者(社)等	株式会社神戸製鋼所
資料公開状況	非公開
特徴	ユーザーニーズの多様化、厳格化のために、小ロット多品種の生産が必須となり、タンディッシュ耐火物のコスト増大をもたらしていた。そのため、大型タンディッシュを用いた熱間繰り返しプロセスを世界に先駆けて開発。その結果、物流の安定化とコストダウンに大きく寄与した。

ウォーキング式カービリニア製スラブ連鋳機の開発

資料番号	100410081018
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社神戸製鋼所　神戸総合技術研究所　総合図書室
所在地	神戸市
製作(製造)年	1972
調査機関団体	社団法人　日本鉄鋼連盟　　　社団法人　日本鉄鋼協会
調査票記入日	1999/07/21
種類	設計図・文献
製作者(社)等	株式会社神戸製鋼所
資料公開状況
特徴	本法の特徴は鋳片断面の大型化に伴い、大単重で大熱容量の鋳片をバルジング変形を防ぎながら鋳造できる連鋳機であり、神戸製鋼所は他社に先駆けて、1972年に加古川製鉄所に設置された。鋳型直下の2次冷却帯頭部にウォーキングバー方式と呼ぶ駆動兼備の間接冷却方式を採用し、引き抜きはウォーキングバーの運動と同期する後段の各駆動ロールが分担し、いわゆるスプレー冷却様式に見られるピンチロールは設けられていない。