| 資料番号 | 00081 |
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| 情報所有館 | UECコミュニケーションミュージアム |
| 特徴 | 船舶用の最初の双曲線航法による航法機器である。ロランシステムは４００～７５０ｋｍの距離に主従２局の送信局を設置し、両者から発信される、２ＭＨｚ帯のパルス性の電波の到達時間差を測定して、チャートにより自船の位置を読み取る装置である。本装置は初期の製品で、ロランＡシステムだけに対応するものである。本学において研究・教育の目的で米国から輸入したものである。かつて日本本土を爆撃したＢ‐２９が、沖縄と硫黄島に設置したロラン局からの電波にのってマリアナ基地に帰投したことが知られている。ＲＡＤＩＯＭＡＲＩＮＥ ＣＯＲＰＯＲＡＴＩＯＮ ＯＦ ＡＭＥＲＩＣＡ製造。年代：１９５０年 |
| 資料番号 | 00082 |
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| 情報所有館 | UECコミュニケーションミュージアム |
| 特徴 | わが国で開発された初期の実用的なロランＡ受信機である。まだ半導体化されていない時期であるため、計数回路も真空管の時代であり、かなり困難であったと思われるが、この機種は当時の名機であり、商船や漁船に多く使用された。１９５０、１９００、１８５０、１７５０ｋＨｚの４チャネルに対して、各々Ｓ、Ｈ、Ｌ、ＳＳ、ＳＨ、ＳＬのパルス繰返し周期で運用され、この組合せに合ったチェーンがＣＲＴ画面上に静止し、時間差の測定が可能となる。東京計器製作所製造。年代：１９６５年 |
| 資料番号 | 00083 |
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| 情報所有館 | UECコミュニケーションミュージアム |
| 特徴 | このこのレーダー装置は、第二次大戦後、国産されたマリンレーダの第１号機と思われる。自社製のマグネトロンを始め、可能な限り国産の部品が使用されている涙ぐましい製品である。昭和２８年に本学目黒校舎講堂の正面左側の小室に設置されて異彩を放った。本学の最先端機器として大切に扱われたが、アンテナ部が反射板のみしか保存されていないのが残念である。調布キャンパスに移転後は旧Ｄ棟３階に設置されていた。周波数９３７５ＭＨｚのレーダ装置で、送受信部と表示部に分かれている。当時、商船に導入されていたスペリー社のレーダー装置に似ている。日本無線（株）製造。年代：１９５３年 |
| 資料番号 | 00084 |
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| 情報所有館 | UECコミュニケーションミュージアム |
| 特徴 | 高速度で送信されるモールス符号を紙テープに高速記録する装置。人間の能力の限界を超えるスピードが何故必要かと言えば、当時の通信は全て短波に依存していたため、得られる回線数に限度があったからである。記録装置もすべて微妙な機械装置で、テープの牽引は別の牽引機を用いる。モールス符号の記録も、短点あるいは長点に応じた矩形波で表す。この装置は日本の国際通信の窓口であった国際電気通信（株）の受信局で使用されたもの。東電機製作所製造。年代：１９４３年 |
| 資料番号 | 00085 |
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| 情報所有館 | UECコミュニケーションミュージアム |
| 特徴 | 現波機を使って高速度のモールス符号を受信する時に、紙テープを必要な速度で牽引する装置。紙テープを牽引する速度は毎秒１ｍから４ｍ、３ｍから１０ｍ、４ｍから２０ｍの３段階で、通信相手の速度により適切な速度を選択する。牽引機から出てきたテープは、さらに巻き取り機によって、扱いやすい形に巻かれ、電信用タイプライタのオペレイタにわたされて、文字を印字する。東電機製作所製造。年代：１９４２年 |
| 資料番号 | 00086 |
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| 情報所有館 | UECコミュニケーションミュージアム |
| 特徴 | 国際通信の高速度通信において、受信機の出力信号がＦＳ信号であるため、これをフィルタで弁別して直流電圧のオンオフの信号に変換し、現波機が動作するのに最適なレベルの信号として維持させる装置。ＦＳ方式を用いる理由もまたＡＧＣと協力してフェージングの影響を軽減させる意図である。信号増幅器という呼び名であるが、ＦＳ検波器と呼ぶ方が妥当である。ＦＵＪＩＳＥＩＫＯ ＣＯ．ＬＴＤ製造。年代：１９４８年 |
| 資料番号 | 00087 |
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| 情報所有館 | UECコミュニケーションミュージアム |
| 特徴 | コンピュータ・ラック、モニタ・ラック、コントロール・ラック、プロセッサ・ラックの４部構成。ひまわり－１号（ＧＭＳ‐１）を軌道に乗せるにあたり、気象庁がひまわり－１号からの信号を受信解析するために埼玉県比企郡鳩山村（現鳩山町）に建設した気象衛星通信所に設置した装置。日本の宇宙通信の地上受信施設の第１号機。当館ではこの装置に関しての全技術資料を保管している。本装置の重要な任務は回転してデータを取得する観測衛星の不規則な回転による画像のゆがみを軽減するための、クロックの発生装置とデータの記録装置（ＭＴ）、衛星のサブシステムのモニタなどである。米国ウエスチングハウス社製造。年代：１９７５年 |
| 資料番号 | 00088 |
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| 情報所有館 | UECコミュニケーションミュージアム |
| 特徴 | 船舶が遭難した時、救命艇から遭難通信を行う無線設備。船舶に搭載し、無線室の決まった場所に保管しておき、遭難に際して救命艇に運び込んで遭難通信を行う。一週間に一度、検査を義務付けられているので、救命艇に常置できない。手回し式の発電機を電源とし２Ｗ程度の出力を有する。送信可能周波数は電信５００ｋＨｚ，８３６４ｋＨｚ及び電話２１８２ｋＨｚである。また、同じ周波数が受信できる。モールス符号を解する者が居ない場合には、発電機のクランクを回していれば、必要な通信が送出できる。最悪の場合には海面に投棄しても構わない。トランジスタ化が進み軽量となった。協立電波（株）製造。年代：１９８３年 |
| 資料番号 | 00089 |
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| 情報所有館 | UECコミュニケーションミュージアム |
| 特徴 | 気象庁が全世界の気象機関、全世界を航行する船舶に宛てて、日本を中心とする各種の天気図を短波により定時に送信したＦＡＸの送画機。電波型式はＦ３Ｃ，±４００Ｈｚの周波数偏移方式によって送信された。協動係数は５７６，２８８で、ドラム回転数は毎分６０，９０，１２０回転。ＷＭＯによる規格に準拠して製造されている。この装置は１９７３年から１９８３年まで気象庁で使用された。松下電送機器（株）製造。年代：１９７３年 |
| 資料番号 | 00090 |
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| 情報所有館 | UECコミュニケーションミュージアム |
| 特徴 | １９４０年代前半に製造された大型送信機で、当時の日本の窓として小山送信所で海外との無線電信に使用された。本機は出力１ｋＷがせいぜいであるが、１０ｋＷ以上の送信装置のエキサイタとして使われていた模様である。短波帯７．５～２２ＭＨｚ内の３波をターンテーブル式の切替機構で自動切替えする。最初、電波形式Ａ１であったが、１９５７年に改造されＦＳ方式となった。終段の送信管（Ｐ５２０Ａ），その他はすべて（ＵＹ８０７）、整流管は（４Ｈ７２，２Ｈ６６），国際電気（株）製造。年代：１９４０年 |
| 資料番号 | 00091 |
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| 情報所有館 | UECコミュニケーションミュージアム |
| 特徴 | モールス通信の送信術練習用ので電信機であるが、実際には当時の実用の最新式通信機でもある。右側の電鍵を操作した結果が紙テープに記録され、練習の成果が目視確認できるのであるが、スイッチを切替えて外来の信号を記録させれば、立派な受信機となる。この装置の入力に高感度のリレーを置いて中継させれば１００ｋｍ程度の遠方から電信線で送られたきた信号を受信できる。動力はすべてゼンマイである。大倉商事（株）製造。年代：１９２１年 |
| 資料番号 | 00092 |
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| 情報所有館 | UECコミュニケーションミュージアム |
| 特徴 | 船舶通信に使用された送信機の中、商船においてモールス通信が終了する１９９９年頃まで使われた送信機で、当時の海上通信で使用されていた殆どの方式に対応できる送信機である。送信できる電波の型式だけを見ても、Ａ１，Ａ２，Ａ３Ｊ，Ａ３Ｈ，Ａ３Ａ，Ｆ１で電信、電話、印刷電信など、あらゆる通信が可能であった。周波数帯は中波４１０ｋＨｚから短波２５ＭＨｚ帯までを含み、特にＳＳＢ無線電話は出力１．２ｋＷで、世界から日本のＪＢＯ局を通じて、会社や船員の家庭の公衆回線に接続することができた。インマルサット衛星通信の実用化により消滅した。日本無線（株）製造。年代：１９７２年 |
| 資料番号 | 00093 |
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| 情報所有館 | UECコミュニケーションミュージアム |
| 特徴 | ＫＤＤの遠洋船舶通話用に使用された出力１０ｋＷの巨大なＳＳＢ無線電話用送信機である。かつてはＪＢＯのコールサインをもち、外国船からはＴＯＫＹＯ ＲＡＤＩＯと呼ばれた無線局の主送信機である。５００ＷのＦＥＴによる送信ユニットを２０機合成して１０ｋＷの出力を得ている。本送信機の電波により、東はアメリカ、メキシコ、ペルー沿岸まで、西は印度洋西端から紅海までが無線電話の通信圏に入った。このシステムもインマルサットなどの海事通信衛星が実用化したため１９９９年に廃局された。日本無線（株）製造。年代：１９９５年 |
| 資料番号 | 00094 |
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| 情報所有館 | UECコミュニケーションミュージアム |
| 特徴 | オメガ受信機は１０ｋＨｚという低い周波数の電波のダクト伝播を利用して、全世界を８局の送信局でカバーする双曲線航法による測位装置である。全８局からの電波の到達電波の位相差を測定して位置を算出する装置で、人類の発明した測位装置としてこれ以上のものは必要ないということで、ギリシャ文字アルファベットの最終文字であるωと名付けられたが、ＧＰＳなどの衛星航法が発達したため、システムが全廃された。わが国には対馬にその局が置かれていたが廃局となった。年代：１９８０年 |
| 資料番号 | 00095 |
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| 情報所有館 | UECコミュニケーションミュージアム |
| 特徴 | 電波の到来する方向をゴニオメータによって測定し、ＣＲＴ上にプロペラ型の映像を映して電波の到来する方向を示す装置。送信位置の判っている２局からの電波の方向を知って自局の位置を知ること。電波の到来方向を知ってその局の方向を知る。ＳＯＳを出している船舶の電波を２船で測定して、遭難船舶の位置を確定する。この第３の目的により１９９９年までは、この測定器の船舶への備え付けは法律により義務付けられていた。（株）光電製作所製造。年代：１９７５年 |
| 資料番号 | 00096 |
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| 情報所有館 | UECコミュニケーションミュージアム |
| 特徴 | 電波の到来する方向をゴニオメータによって測定し、パネル面に設けられた目盛版上の指針の回転によって電波の到来方向を示す装置。この種の装置のメーカーは大洋無線と光電製作所の２社で、お互いに特徴のある装置を作っていた。この指針の方が幾らか正確であるように見受けられ、１度ぐらいの精度で方位を読み取れる。ともに１９９９年までは、法定機器として備え付けが義務付けられていた。大洋無線（株）製造。年代：１９５８年 |
| 資料番号 | 00097 |
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| 情報所有館 | UECコミュニケーションミュージアム |
| 特徴 | 米国の海軍によって開発された、衛星を使用する測位装置。ＮＮＳＳ（海軍航行衛星システム）が正式の装置名である。極軌道を運航する数個の衛星の電波のドップラー効果によって南中時刻を測定し位置を算出する。船舶の速度・針路などを入力しておくと衛星が見通せない時にも推測位置を算出するなど便利なシステムであった。この措置はＧＰＳを開発する前段に海軍の需要を満たすものであったらしく、逆にＧＰＳはスペース・シャトルの運航に必要なものであったようである。地球表面の運航にはＮＮＳＳで充分である。安立電気（株）製造。年代：１９８０年 |
| 資料番号 | 00098 |
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| 情報所有館 | UECコミュニケーションミュージアム |
| 特徴 | １９３８年に製造され、戦前・戦後を通じて日本の耳となった国際通信用の短波受信機。同種の装置を本館には計３台保有している。この装置は短波のフェージング現象に対処するため、ダイバーシティー受信ができるように２台の受信機が１組になっているのが最大の特徴といえる。高周波段、周波数変換・局部発振段、中間周波増幅段、低周波増幅段など各部が考えられないほど大きなユニットとなっている。大きく作るメリットもデメリットもあると考えられるが、数多く製造されているところを見ると、運用の上で何か利点があったのでは無いかと思われる。国際電気通信（株）製造。年代：１９３８年 |
| 資料番号 | 00099 |
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| 情報所有館 | UECコミュニケーションミュージアム |
| 特徴 | 東京のテレビ局（テレビ朝日１０チャンネル）において２００１年まで使用されていた放送機である。終段の増幅器が真空管で、蒸発水冷方式が採用されている。終段だけが半導体化できなかった、一時代の技術の背景が見えて有意義である。映像出力２５ｋＷ，音声出力６ｋＷで、常時２台で並列運転するため、映像出力５０ｋＷ，音声出力１２ｋＷで運用されていた。その合成回路も展示しているので、細部まで見ることができる。日本電気（株）製造。年代：１９３８年 |
| 資料番号 | 00100 |
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| 情報所有館 | UECコミュニケーションミュージアム |
| 特徴 | 日本海軍３座航空機編隊内連絡用超短波無線電話機。太平洋戦争末期には船団護衛空海連絡用にも使用された。年代：１９４１年 |