| 資料番号 | 906690820008 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | 日本電信電話株式会社 情報ネットワーク総合研究所 |
| 所在地 | 武蔵野市 |
| 製作(製造)年 | 1940 |
| 調査機関団体 | 通信機器（交換機）（川島主任調査員） |
| 調査票記入日 | 2015/02/22 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | 富士通信機製造株式会社 |
| 資料公開状況 | 公開 |
| 特徴 | 国産自主技術として、A形、H形両方式の統合を図り、かつ経済化を進めるために、それぞれの利点を採入れ開発されたステップバイステップ交換機。T形は逓信省形の略。ただし、第二次世界大戦中の開発であり、その後の混乱もあり、普及はしなかった。所蔵交換機は、東京・麹町に空襲に備えて建設された地下国防電話局に設置されたもの。戦後、岡谷局に転用され、1972(昭和42)年まで実用に供された。 |
| 資料番号 | 906690820009 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | 日本電信電話株式会社 情報ネットワーク総合研究所 |
| 所在地 | 武蔵野市 |
| 製作(製造)年 | 1966 |
| 調査機関団体 | 通信機器（交換機）（川島主任調査員） |
| 調査票記入日 | 2015/02/22 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | 日本電気株式会社 |
| 資料公開状況 | 公開 |
| 特徴 | 1923(大正12)年の関東大震災後、自動交換機の導入が決定され、英国、ATM社より技術導入された交換機。数年で、国産化された。加入者からのダイヤルにより機器を順々に操作し通話路を設定していく、通話路部と制御部が一体となっている直接制御方式を採用。いわば、超分散処理システム。機械接点のため、保守に多大な労力が必要。各種の改良をしつつ、ステップバイステップ交換方式は、ほぼ昭和時代の全期間、わが国の通信を支え続けた。 |
| 資料番号 | 906690820010 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | 日本電信電話株式会社 情報ネットワーク総合研究所 |
| 所在地 | 武蔵野市 |
| 製作(製造)年 | 1961 |
| 調査機関団体 | 通信機器（交換機）（川島主任調査員） |
| 調査票記入日 | 2015/02/22 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | 富士通信機製造株式会社 |
| 資料公開状況 | 公開 |
| 特徴 | 1923(大正12)年の関東大震災後、自動交換機の導入が決定され、ドイツ、Siemens & Halske 社より技術導入された交換機。数年で、国産化された。H 形自動交換機の制御方法は、A形自動交換機と基本的に同一である。発信(発呼)時の処理スイッチの構成が少し異なるのみ。特徴は、A形自動交換機と同一。 |
| 資料番号 | 906690820011 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | NTT西日本株式会社 北九州支店 |
| 所在地 | 北九州市 |
| 製作(製造)年 | 1973 |
| 調査機関団体 | 通信機器（交換機）（川島主任調査員） |
| 調査票記入日 | 2015/02/12 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | 沖電気工業株式会社 |
| 資料公開状況 | 非公開 |
| 特徴 | 端局(End Office)等に適用される最小規模局用の可搬形クロスバ交換機。C1系列の最終形態機種。可搬形収容箱を大きくし、C11形交換機2台分(400加入)を収容するため、各種の改良を図ったもの。あわせて、新電話サービスへの対応も可能とした。本交換機は、1974（昭和49）年8月から1994（平成6）年3月まで福岡県田川郡の津野交換所で約300加入の交換接続に活躍した。 |
| 資料番号 | 906690820012 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | NTT西日本株式会社 北九州支店 |
| 所在地 | 北九州市 |
| 製作(製造)年 | 1975 |
| 調査機関団体 | 通信機器（交換機）（川島主任調査員） |
| 調査票記入日 | 2015/02/12 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | 日立製作所 |
| 資料公開状況 | 非公開 |
| 特徴 | 端局(End Office)等に適用される小規模局用の可搬形クロスバ交換機。C2系列の最終形態機種。可搬形収容箱に1交換装置(800端子)を収容。従来機種、C22に機能上、構造上、抜本的な変更・改良を行ったことにより、通信網内の機能としてほぼ汎用交換機に近いレベルまで向上させた交換機。本交換機は、1975（昭和50）年5月から1994（平成6）年3月まで福岡県田川郡の英彦山交換所で約500加入の交換接続に活躍した。 |
| 資料番号 | 906690820013 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | NTT西日本株式会社 北九州支店 |
| 所在地 | 北九州市 |
| 製作(製造)年 | 1973 |
| 調査機関団体 | 通信機器（交換機）（川島主任調査員） |
| 調査票記入日 | 2015/02/12 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | 日本電気株式会社 |
| 資料公開状況 | 非公開 |
| 特徴 | １９６４年（昭和３９年）栃木・宇都宮局で最初に運用。市外中継専用交換機に適用できる大局用として設計。全国自動即時化のため膨大な市外通話を経済的に、迅速かつ安定に接続する。本交換機は、１９７４年（昭和４９年）から１９９５年（平成７年）まで飯塚交換局所で入回線約２，０００回線、出回線約２，０００回線の交換接続に活躍したクロスバ交換機。 |
| 資料番号 | 906690820014 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | NTT西日本株式会社 北九州支店 |
| 所在地 | 北九州市 |
| 製作(製造)年 | 1974 |
| 調査機関団体 | 通信機器（交換機）（川島主任調査員） |
| 調査票記入日 | 2015/02/12 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | 日本電気株式会社 |
| 資料公開状況 | 非公開 |
| 特徴 | １９６６年（昭和４１年）東京・西大森局で運用開始。それまでのクロスバ交換機から大幅に経済化を図った大局用の市内交換機で１交換装置、約６万端子の収容を可能とした交換機。本交換機は１９７４年（昭和４９年）から１９９３年（平成５年）まで福岡県甘木市の甘木交換所で約１万加入の交換接続に活躍したクロスバ交換機。 |
| 資料番号 | 906690820015 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | NTT西日本株式会社 北九州支店 |
| 所在地 | 北九州市 |
| 製作(製造)年 | 1971 |
| 調査機関団体 | 通信機器（交換機）（川島主任調査員） |
| 調査票記入日 | 2015/02/12 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | 日本電気株式会社 |
| 資料公開状況 | 非公開 |
| 特徴 | １９６７年（昭和４２年）茨城・水海道局で運用開始。Ｃ４００形自動式交換機を基に中小局用に開発されたクロスバ式自動交換機。本交換機は１９７４年（昭和４９年）から１９９４年（平成６年）まで福岡県嘉穂郡筑穂町の筑穂交換所で約４，１００加入の交換接続に活躍したクロスバ交換機。 |
| 資料番号 | 906690820016 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | NTT西日本株式会社 北九州支店 |
| 所在地 | 北九州市 |
| 製作(製造)年 | 1981 |
| 調査機関団体 | 通信機器（交換機）（川島主任調査員） |
| 調査票記入日 | 2015/02/12 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | 日本電気株式会社 |
| 資料公開状況 | 非公開 |
| 特徴 | １９７６年（昭和５１年）神奈川・箱根局、長野・中軽井沢局で運用開始。中局用交換機として開発され１交換装置、約２万４千端子の収容可能。Ｄ１０交換機の経済化を図った交換機。本交換機は、福岡県飯塚・稲築交換所で活躍。 |
| 資料番号 | 906690820017 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | NTT西日本株式会社 北九州支店 |
| 所在地 | 北九州市 |
| 製作(製造)年 | 1969 |
| 調査機関団体 | 通信機器（交換機）（川島主任調査員） |
| 調査票記入日 | 2015/02/12 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | 沖電気工業株式会社 |
| 資料公開状況 | 非公開 |
| 特徴 | １９２６年（大正１５年）東京・京橋分局で運用開始。電話の需要増大に伴い、交換手を介さずに正確で迅速な接続と通話秘密が保てる交換機。最初はイギリスのストロジャー式交換機を導入。機能的には、電話機にダイヤルが装備され、ダイヤルパルスによって駆動・回転するスイッチ（セレクタ・コンネクタ）をダイヤル桁ごとに展開し接続するステップバイステップ（ＳＸＳ）方式交換機。１９２９年（昭和４年）国産化開始。 |
| 資料番号 | 906690820018 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | NTT西日本株式会社 北九州支店 |
| 所在地 | 北九州市 |
| 製作(製造)年 | 1966 |
| 調査機関団体 | 通信機器（交換機）（川島主任調査員） |
| 調査票記入日 | 2015/02/12 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | 富士通信機株式会社 |
| 資料公開状況 | 非公開 |
| 特徴 | １９２６年（大正１５年）横浜電話局で運用開始。最初はドイツ製のジーメンス式自動交換機をを導入。機能的にはＡ形交換機と同様のステップバイステップ（ＳＸＳ）方式交換機。１９３４年（昭和９年）国産化開始。本交換機は１９５７年（昭和３２年）門司局において導入された交換機を１９６６年（昭和４１年） モデル化したもの。 |
| 資料番号 | 906690820019 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | NTT西日本株式会社 北九州支店 |
| 所在地 | 北九州市 |
| 製作(製造)年 | 1965 |
| 調査機関団体 | 通信機器（交換機）（川島主任調査員） |
| 調査票記入日 | 2015/02/12 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | 沖電気工業株式会社 |
| 資料公開状況 | 非公開 |
| 特徴 | 農林漁業地域における電話需要に早急に対応するために開発された地域集団自動交換機。半径5km以内に200加入以上まとまった加入者があるところに設置。ステップバイステップ自動交換装置を可搬形収容箱内に収容し、1本の加入者回線を最大10加入の複数の加入者が共同利用する。個別呼出し、秘話式が可能。定額料金制を採用。本交換機は、1972(昭和47)年から1978(昭和53)年3月まで宮崎県東臼杵郡西門川交換所で交換接続に活躍。 |
| 資料番号 | 906790830001 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | 三菱樹脂株式会社 坂出工場 |
| 所在地 | 坂出市 |
| 製作(製造)年 | 1987 |
| 調査機関団体 | ピッチ系炭素繊維（星島主任調査員） |
| 調査票記入日 | 2014/11/20 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | 三菱樹脂株式会社（1987:三菱化成工業株式会社） |
| 資料公開状況 | 非公開 |
| 特徴 | ダイアリードは世界で初めて量産に成功したコールタールピッチ系炭素繊維である。最高グレードは鉄の４倍の弾性率、銅の２倍の熱伝導率、ほぼゼロの熱膨張係数を示す。これを応用し、人工衛星、高精度電波望遠鏡、コンクリート構造物補強材、工業用ロール、ロボットハンドなどが製造され産業発展と人類の夢の実現に一役買っている。 |
| 未来技術遺産登録年度 | 2016 |
| 未来技術遺産登録番号 | 00225 |
| 未来技術遺産登録区分 | 第一種 |
| 未来技術遺産PDF資料 |
| 資料番号 | 906790830002 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | サンレイ工機株式会社 |
| 所在地 | 白井市 |
| 製作(製造)年 | 1990 |
| 調査機関団体 | ピッチ系炭素繊維（星島主任調査員） |
| 調査票記入日 | 2014/11/20 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | 三菱樹脂株式会社、サンレイ工機株式会社 |
| 資料公開状況 | 非公開 |
| 特徴 | ピッチ系炭素繊維複合材製のカーボンロールであり、表面は金属がはめ込まれクロムメッキが施されている。全金属製ロールでは実現不可能な長尺で軽量、低たわみを実現し液晶用をはじめとする産業用広幅フィルム、紙類の大量生産に貢献している。写真のロールは９．２ｍの長さを持ちながら重量は４００ｋｇである。全金属製で製造した場合は２．８トンになりその重量のため高速回転はおよそ不可能である。 |
| 未来技術遺産登録年度 | 2018 |
| 未来技術遺産登録番号 | 00251 |
| 未来技術遺産登録区分 | 第一種 |
| 未来技術遺産PDF資料 |
| 資料番号 | 906790830003 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | 株式会社 三菱化学科学技術研究センター 横浜 |
| 所在地 | 横浜市 |
| 製作(製造)年 | 2006 |
| 調査機関団体 | ピッチ系炭素繊維（星島主任調査員） |
| 調査票記入日 | 2014/11/20 |
| 種類 | 試作品 |
| 製作者(社)等 | 三菱樹脂株式会社、株式会社三協製作所 |
| 資料公開状況 | 非公開 |
| 特徴 | 液晶ディスプレイ製造ラインでたたみ４畳ほどの面積を持つ（第９世代）ガラス基板を高速搬送するためのロボットハンドである。ピッチ系炭素繊維複合材が用いられ、３ｍを超える長さでありながら軽量、高振動減衰、高剛性（低たわみ）が実現され、２０００年代に著しい発展を見せたテレビ用薄型ディスプレイの高性能化、大画面化、高精細化、低コスト化を支えた重要部品の一つである。 |
| 資料番号 | 906890840001 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | パナソニック溶接システム株式会社 |
| 所在地 | 豊中市 |
| 製作(製造)年 | 1957 |
| 調査機関団体 | 平成27年度三田主任調査員 |
| 調査票記入日 | 2016/01/21 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | 松下電器産業株式会社 |
| 資料公開状況 | 公開 |
| 特徴 | 昭和３２年以前、交流アーク溶接機は力率が低く入力容量が大きいため需要家は無駄な電力料金の支払いを余儀なくされていた。需要家の省電力に貢献するため昭和３２年9月より「進相コンデンサを内蔵した高力率型交流アーク溶接機 ＬＡＷ型」の発売を開始した。 |
| 未来技術遺産登録年度 | 2017 |
| 未来技術遺産登録番号 | 00239 |
| 未来技術遺産登録区分 | 第一種 |
| 未来技術遺産PDF資料 |
| 資料番号 | 906890840002 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | パナソニック溶接システム株式会社 |
| 所在地 | 豊中市 |
| 製作(製造)年 | 1985（1983年～1986年頃） |
| 調査機関団体 | 平成27年度三田主任調査員 |
| 調査票記入日 | 2016/01/21 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | 松下産業機器株式会社 溶接機事業部 |
| 資料公開状況 | 公開 |
| 特徴 | 溶接機の制御に業界で初めてトランジスタインバータ制御方式を採用、溶接電流波形を高速で制御することでアークスタート性能の大幅向上、ＣＯ２溶接でのスパッタ大幅低減を実現した。自動車業界を中心とした薄板溶接の高品位化への要求に応える方式として、以後、インバータ制御方式が普及する端緒となった初代インバータ制御ＣＯ２／ＭＡＧ溶接機。 |
| 未来技術遺産登録年度 | 2022 |
| 未来技術遺産登録番号 | 00327 |
| 未来技術遺産登録区分 | 第一種 |
| 未来技術遺産PDF資料 |
| 資料番号 | 906890840003 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | 株式会社ダイヘン 六甲事業所 |
| 所在地 | 神戸市 |
| 製作(製造)年 | 1980 |
| 調査機関団体 | 平成27年度三田主任調査員 |
| 調査票記入日 | 2015/12/10 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | 大阪変圧器株式会社（ダイヘンの旧社名） |
| 資料公開状況 | 非公開 |
| 特徴 | アーク溶接の研究に対して、当時画期的な制御速度を誇り、主にアーク現象の研究用途の目的で使用された。現在主流となっているアーク溶接法や、溶接の電子制御方法はこの電源で研究されたものが多く、顕著な役割を果たした。 |
| 未来技術遺産登録年度 | 2017 |
| 未来技術遺産登録番号 | 00240 |
| 未来技術遺産登録区分 | 第一種 |
| 未来技術遺産PDF資料 |
| 資料番号 | 906890840004 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | パナソニック溶接システム株式会社 |
| 所在地 | 豊中市 |
| 製作(製造)年 | 2000（2000年～2001年頃） |
| 調査機関団体 | 平成27年度三田主任調査員 |
| 調査票記入日 | 2016/01/21 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | 松下溶接システム株式会社 |
| 資料公開状況 | 非公開 |
| 特徴 | 溶接機の設定、制御に業界で初めてフルデジタル方式を採用、それまではアナログ設定が主流であった溶接施工条件を正確かつ詳細に再現可能とし、溶接品質の高位安定化に貢献。ＣＰＵを用いた高速制御による溶接の高性能化と合わせて、以後、業界にフルデジタル化のトレンドを創出した初代フルデジタル溶接機。 |
| 未来技術遺産登録年度 | 2022 |
| 未来技術遺産登録番号 | 00328 |
| 未来技術遺産登録区分 | 第一種 |
| 未来技術遺産PDF資料 |
| 資料番号 | 906890840005 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | 大阪大学接合科学研究所 |
| 所在地 | 茨木市 |
| 製作(製造)年 | 1941 |
| 調査機関団体 | 平成27年度三田主任調査員 |
| 調査票記入日 | 2022/01/24 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | 日立製作所 |
| 資料公開状況 | 公開 |
| 特徴 | 1926年（大正15年）頃に国産初の直流アーク溶接電源として開発された、電動発電機（MG: Motor Generator）式の溶接電源の1種。本機は1941年（昭和16年）製であり、定格出力電流は200 A、定格電圧は25 Vの垂下特性電源である。この溶接電源は移動用の台車の上に発電機が搭載されており、その上にON/OFFのスイッチや出力電流調節用のツマミなどの制御部を有する。 |
| 未来技術遺産登録年度 | 2022 |
| 未来技術遺産登録番号 | 00326 |
| 未来技術遺産登録区分 | 第一種 |
| 未来技術遺産PDF資料 |
