産業技術史資料データベース検索

電子ショア硬度計 HS-E型

資料番号	903490460009
情報所有館	国立科学博物館
所在等	日本ベルパーツ株式会社
所在地	八千代市
製作(製造)年	1983
調査機関団体	平成20年度小賀主任調査員調査分
調査票記入日	2008/12/26
種類	量産品
製作者(社)等	株式会社東衝テスタック
資料公開状況	非公開
特徴	“HS-E電子ショア硬度計”は、従来のC型、D型ショア硬度計の利点（瞬間的な測定）を生かし、操作上の相違による不利な点（測定値の不確実性、測定者の“くせ”による測定値の不一致、計測筒垂直保持以外の使用不可）を改善する目的で、材料試験技術研究会ロール硬さ委員会の協力を得て（株）東衡テスタックで開発・製品化された。本硬度計では、スプリングの復元力を利用し、衝突前後の運動エネルギー比（速度比V<Font Size=-2>1</Font>/V<Font Size=-2>0</Font>の二乗）から、演算増幅器とアナログデジタル変換回路等を介して直接ショア硬さ値HSとして表示する。HS＝K’（V<Font Size=-2>1</Font>/V<Font Size=-2>0</Font>）<SUP>2</SUP>［K’の値は、ショア硬さ基準片を用い、その基準値に電子硬度計のデジタル値が合致するように調整している］

ダイアモンドピラミッド硬度計アームストロング型ビッカース硬さ試験機

資料番号	903490460010
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社ミツトヨ
所在地	川崎市
製作(製造)年	1936
調査機関団体	平成20年度小賀主任調査員調査分
調査票記入日	2009/01/05
種類	量産品
製作者(社)等	株式会社明石製作所（現・株式会社ミツトヨ）
資料公開状況	公開
特徴	ビッカース硬さ試験機のオリジナルメーカーである、イギリス　ビッカース・アームストロング（Vickers-Armstrong）社製の試験機をモデルに国産化された、（合）明石製作所の“ダイアモンドピラミッド硬度計（アームストロング型ビッカース硬さ試験機）”。我国では国産ビッカース硬さ試験機の草分け的存在で、当初は主に金属材料の研究に用いられた。なお、ビッカース硬さ試験機は、ビッカース・アームストロング社のR.SmithとG.Strandlandが、1922年（大正11年）に、ブリネル硬さを基準にして低硬度から高硬度まで同一スケールで表すことができる試験機として考案したもので、ビッカース硬さは、正四角錐ダイヤモンド圧子に試験荷重を負荷して生じたくぼみの対角線長さから求められる。
未来技術遺産登録年度	2010
未来技術遺産登録番号	00054
未来技術遺産登録区分	第二種
未来技術遺産PDF資料	PDF

ビッカース微小硬度計 MVK-A型

資料番号	903490460011
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社ミツトヨ
所在地	川崎市
製作(製造)年	1950
調査機関団体	平成20年度小賀主任調査員調査分
調査票記入日	2009/01/05
種類	量産品
製作者(社)等	株式会社明石製作所（現・株式会社ミツトヨ）
資料公開状況	公開
特徴	第2次大戦後、早々に（株）明石製作所で開発・製品化された微小硬度計で、武蔵工業大学の寺沢正男教授が考案した“寺沢式微小硬度計”と並び我国での微小硬度計の草分け的存在。試験荷重は50〜1000gf で、負荷機構は直接荷重、負荷制御は手動（試料台上下式）、負荷機構と顕微鏡は独立配置となっている。（株）明石製作所ではこの機種が発端となり、その後今日まで、さらに高精度・高機能の微小硬度計が続々と開発されることとなった。1955年（昭和30年）に開発された“MVK-C型微小硬度計”では、試験荷重が25〜1000gfとなり、その操作性のよさ（短時間で測定可能）とデザイナーFrederick Hofferの意匠による機能的かつ斬新なスタイルで科学技術庁長官賞を受賞している。

基準ロックウェル硬さ試験機

資料番号	903490460012
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社ミツトヨ
所在地	川崎市
製作(製造)年	1970
調査機関団体	平成20年度小賀主任調査員調査分
調査票記入日	2009/01/05
種類	量産品
製作者(社)等	株式会社明石製作所（現・株式会社ミツトヨ）
資料公開状況	公開
特徴	現在のJISロックウェル硬さ基準片の規定を満足する基準硬さ試験機で、てこ式（てこ長さは一般試験機の2倍）により負荷を与え、負荷速度をオイルダンパーで制御する。ロックウェル硬さとロックウェルスーパーフィシャル硬さの両用機で、硬さ値はデジタル表示される。また、本試験機は圧子をビッカース圧子に交換、顕微鏡と試料移動テーブルを増設することで、ビッカース硬さの測定も可能である。同様の基準硬さ試験機は東京都立工業奨励館や計量研究所にも設置され、その後の試験機・基準片の高精度化に大きく寄与した。なお、1975年（昭和50年）にはこの基準ロックウェル硬さ試験機と同様な考え方で、荷重てこ比20倍、荷重範囲250〜3,000ｋｇｆの“基準ブリネル硬さ試験機”も開発・製品化されている。
未来技術遺産登録年度	2010
未来技術遺産登録番号	00054
未来技術遺産登録区分	第二種
未来技術遺産PDF資料	PDF

C型スクレロスコープ（C型ショア硬度計） C型Scleroscope

資料番号	903490460013
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社山本科学工具研究社
所在地	船橋市
製作(製造)年	1922
調査機関団体	平成20年度小賀主任調査員調査分
調査票記入日	2008/12/26
種類	量産品
製作者(社)等	アメリカ：ショア（Shore）社
資料公開状況	非公開
特徴	ショア硬度計のオリジナルメーカーである、アメリカ：ショア社製のC型ショア硬度計で、その後、我国で国産化されるC型ショア硬度計のモデルとなった。本来は計測筒と機枠（腕部と受台）からなるが、現在、計測筒のみが保存されている。A.F.Shoreが1906年（明治39年）に、最も簡便な現場用硬さ試験機として、1/12オンス（2.4g）の重量で先端にダイヤモンドを埋め込んだハンマーを10インチ（254mm）の高さから落下させ、その反発高さから、材料の硬軟を識別する方法を考案、“スクレロスコープ”の名称で製品化した。C型ショア硬度計では反発高さを目読で測定する。“スクレロ”はギリシャ語で“硬い”の意味。

D型スクレロスコープ（D型ショア硬度計） D型Scleroscope

資料番号	903490460014
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社山本科学工具研究社
所在地	船橋市
製作(製造)年	1923
調査機関団体	平成20年度小賀主任調査員調査分
調査票記入日	2008/12/26
種類	量産品
製作者(社)等	アメリカ：ショア（Shore）社
資料公開状況	非公開
特徴	ショア硬度計のオリジナルメーカーである、アメリカ：ショア社製のD型ショア硬度計で、その後、我国で国産化されるD型ショア硬度計のモデルとなった。この動的反発硬さ試験法による硬度計は計測筒と機枠（腕部と受台）からなる。D型ショア硬度計においては、これよりも先に製品化されたC型（目読による測定）とは異なり、反発高さの測定値はダイヤルゲージ式の目盛盤に指示される。“スクレロスコープ”は製品名称で、“スクレロ”はギリシャ語で“硬い”の意味。なお、ショア硬度計は、A. F. Shoreが1906年に、最も簡便な現場用硬さ試験機として考案したものである。

2段てこ式ロックウェル硬さ試験機（Rockwell Hardness Tester）

資料番号	903490460015
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社山本科学工具研究社
所在地	船橋市
製作(製造)年	1928
調査機関団体	平成20年度小賀主任調査員調査分
調査票記入日	2008/12/26
種類	量産品
製作者(社)等	アメリカ：ウィルソン（Wilson）社
資料公開状況	非公開
特徴	ロックウェル硬さ試験機のオリジナルメーカーである、アメリカ：ウィルソン社製の“2段てこ式ロックウェル硬さ試験機”で、比較的初期に製造されたもの。ロックウェル硬さの試験法・試験機は1919年（大正8年）にS. Rockwell が考案、C. Ｗｉｌｓｏｎが実用化した。また、ロックウェル硬さでは基本荷重が98.07N（10kgf）のときは“ロックウェル硬さ”、29.42N（3kgf）のときは“ロックウェルスーパーフィシャル硬さ”と称して、荷重の大小で区別している。我国では1933年（昭和8年）に、当時の（合）明石製作所がこれをモデルに国産化している。なお、我国でロックウェル硬さ試験機が産業分野で一般に広く用いられるようになるのは、この後、1段てこ式のものが国産化されてからである。

2段てこ式ロックウェルスーパーフィシャル硬さ試験機（Rockwell Superficial Hardness Tester） Model　3S

資料番号	903490460016
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社山本科学工具研究社
所在地	船橋市
製作(製造)年	1930
調査機関団体	平成20年度小賀主任調査員調査分
調査票記入日	2008/12/26
種類	量産品
製作者(社)等	アメリカ：ウィルソン（Wilson）社
資料公開状況	非公開
特徴	ロックウェル硬さ試験機のオリジナルメーカーである、アメリカ：ウィルソン社製の“2段てこ式ロックウェルスーパーフィシャル硬さ試験機”で、先に製品化された“ロックウェル硬さ試験機”よりも小さい試験荷重での硬さ測定に供するために開発された。ロックウェル硬さの試験法・試験機は1919年（大正8年）にS. Rockwell が考案、C. Ｗｉｌｓｏｎが実用化した。ロックウェル硬さでは基本荷重が 98.07N（10kgf）のときは“ロックウェル硬さ”、29.42N（3kgf）のときは“ロックウェルスーパーフィシャル硬さ”と称して、荷重の大小で区別している。なお、我国でロックウェル硬さ試験機が産業分野で一般に広く用いられるようになるのは、この後、1段てこ式のものが国産化されてからである。

寺沢式微小硬度計寺沢式

資料番号	903490460017
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社山本科学工具研究社
所在地	船橋市
製作(製造)年	1949
調査機関団体	平成20年度小賀主任調査員調査分
調査票記入日	2008/12/26
種類	量産品
製作者(社)等	大洋テスター株式会社
資料公開状況	非公開
特徴	武蔵工業大学の寺沢正男教授が軟質金属の金属組織、変形挙動を研究する過程で、必要にせまられ、本多達三講師の協力を得て考案した微小硬度計。荷重負荷に精密天秤の原理を応用したことで、極めて高感度にビッカース硬さを測定できるようになった。5〜500gfの荷重範囲で測定が可能で、負荷速度調整にオイルダンパーを使用しないので機械的な測定誤差がない。圧子を別に用意すれば、ヌープ硬さや引掻き硬さの測定もできる。試作機を用いて得られた実験データは3年有余学会等で発表され、測定精度、安定性、耐久性でその優秀性が関係者に認められ、大洋テスター(株)で製品化された。その後、1972年（昭和47年）には電動式自動負荷装置付きの“寺沢式M-２型微小硬度計”が製品化されている。

ツーコンビッカース・ヌープ硬さ試験機（Tukon Tester） Model　FB

資料番号	903490460018
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社山本科学工具研究社
所在地	船橋市
製作(製造)年	1951
調査機関団体	平成20年度小賀主任調査員調査分
調査票記入日	2008/12/26
種類	量産品
製作者(社)等	アメリカ：ウィルソン（Wilson）社
資料公開状況	非公開
特徴	アメリカ：ウィルソン社が1940年代に開発・製品化したビッカース微小硬さ試験機で、圧子を変えることによりヌープ硬さも測定できる。“Tukon Tester”はウィルソン社の製品名称。東京大学工学部では、第2次大戦後の早い時期に特別の扱いを得てTukon Tester を購入し、微小硬さの研究を始めている。微小硬さ試験機は戦後、主に金属組織、結晶粒子等の金相学研究に利用されてきた。また、戦後の産業界の復興・発展に伴い、浸炭・窒化・高周波焼入れ等の表面硬化処理層、メッキ層、時計・ミシン部品等の熱処理部品その他通信機用の薄伸銅板、板・管の伸銅品の材質管理等、利用範囲は多岐にわたるようになった。

ビッカース微小硬度計 HMV-M型

資料番号	903490460019
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社山本科学工具研究社
所在地	船橋市
製作(製造)年	1955
調査機関団体	平成20年度小賀主任調査員調査分
調査票記入日	2008/12/26
種類	量産品
製作者(社)等	株式会社島津製作所
資料公開状況	非公開
特徴	1940年代に微小硬さ試験機の分野で世界に先駆けて製造市販されたドイツ：ライツ社の“デュリメット”試験機の基本構造を踏襲し、（株）島津製作所が開発・製品化した“HMV-M型ビッカース微小硬度計”。ダイヤモンド圧子には軽合金製のてこで負荷を与える。負荷機構としては、支点を中心にカム・軸・スプリングを介して速度調節が可能な小形ダンパーにより作動、負荷用てこ端部のピアノワイヤで圧子を垂直に保持、常に試料面に直角に押圧する。15〜500gfの荷重範囲で7種類の荷重負荷が可能。なお、島津製作所では、これ以前の1939年（昭和14年）に、明石製作所や東京衡機製造所より2，3年遅れて、“アームストロング型ビッカース硬さ試験機”を製品化している。

1段てこ式ロックウェル硬さ試験機（Rockwell Hardness Tester） Model　3JR

資料番号	903490460020
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社山本科学工具研究社
所在地	船橋市
製作(製造)年	1957
調査機関団体	平成20年度小賀主任調査員調査分
調査票記入日	2008/12/26
種類	量産品
製作者(社)等	アメリカ：ウィルソン（Wilson）社
資料公開状況	非公開
特徴	ロックウェル硬さ試験機のオリジナルメーカーである、アメリカ：ウィルソン社が“2段てこ式ロックウェル硬さ試験機”の後継機種として開発・製品化した“1段てこ式ロックウェル硬さ試験機”。当初の2段てこ式から1段てこ式への負荷機構変更に伴い、2本柱から1本柱の荷重支持構造に、また荷重負荷用のおもり配置は試験機上部から背面側に、負荷・除荷ハンドルの配置は試験機側面上部から側面下部に変更される等、試験機の測定精度や操作性が大幅に改善された。その後、我国で国産化される1段てこ式のロックウェル及びロックウェルスーパーフィシャル硬さ試験機のモデルとなった。

C型ショア硬度計 C型

資料番号	903490460021
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社山本科学工具研究社
所在地	船橋市
製作(製造)年	1959
調査機関団体	平成20年度小賀主任調査員調査分
調査票記入日	2008/12/26
種類	量産品
製作者(社)等	有限会社今井試験機
資料公開状況	非公開
特徴	1932年（昭和7年）頃に当時の（合）明石製作所や（合）東京衡機製造所で国産化され、第2次大戦後、日本工業規格（JIS）に準拠し、（有）今井試験機で製造されたC型ショア硬度計。動的反発硬さ試験法による硬度計で、ハンマー反発高さの測定は目読で行う。この硬度計はアメリカ：ショア社製の“C型スクレロスコープ”がモデルとなっている。我国のショア硬さ基準の確立、統一、普及の実績は、我国独自のダイヤモンドハンマー先端修正技術とJIS方式のビッカース硬さからショア硬さ値を求める方法（HV-HS換算方式）により、世界的に高い信頼性評価を受けている。

D型ショア硬度計 S38型

資料番号	903490460022
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社山本科学工具研究社
所在地	船橋市
製作(製造)年	1963
調査機関団体	平成20年度小賀主任調査員調査分
調査票記入日	2008/12/26
種類	量産品
製作者(社)等	株式会社三光計器製作所
資料公開状況	非公開
特徴	1933年（昭和8年）頃に当時の（合）東京衡機製造所や（合）明石製作所で国産化され、第2次大戦後、日本工業規格（JIS）に準拠し、（株）三光計器製作所で製造されたD型ショア硬度計。動的反発硬さ試験法による硬度計で、ハンマー反発高さの測定値はダイヤルゲージ式の目盛盤に指示される。この硬度計はアメリカ：ショア社の“D型スクレロスコープ”がモデルとなっている。（株）三光計器製作所はこのS38型のD型ショア硬度計において、計測筒の重要部分であるボールクラッチと落下機構の改良で測定精度を大幅に向上させ、1970年（昭和45年）には自動ショア硬さ試験機（S45型）を開発している。

光電管速度比型反発硬さ計光電管速度比型

資料番号	903490460023
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社山本科学工具研究社
所在地	船橋市
製作(製造)年	1972
調査機関団体	平成20年度小賀主任調査員調査分
調査票記入日	2008/12/26
種類	試作品
製作者(社)等	東京大学吉澤研究室　関谷三郎
資料公開状況	非公開
特徴	材料試験技術研究会ロール硬さ委員会における新たなショア硬度計の研究開発の一環として、東京大学吉澤研究室で試作された“光電管速度比型反発硬さ計”。従来のD型ショア硬度計を改造して光電管計測装置を組み込み、高さ方向のある一定距離でハンマー移動時間を光電管で計測することにより衝突前後のハンマー移動速度を求め、その速度比からショア硬さに換算する研究を行うのに用いられた。

ビッカース自動硬さ試験機 Autovick

資料番号	903490460024
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社山本科学工具研究社
所在地	船橋市
製作(製造)年	1979
調査機関団体	平成20年度小賀主任調査員調査分
調査票記入日	2009/01/05
種類	試作品
製作者(社)等	株式会社明石製作所
資料公開状況	非公開
特徴	カムのモーター駆動により荷重制御（負荷・保持・除荷）を自動化した“MVK-E型微小硬度計”に、“自動くぼみ読み取り装置”と“X-Y自動テーブル”を組み合わせ、我国で初めてビッカースまたはヌープ硬さの自動計測を可能にした、（株）明石製作所のビッカース自動硬さ試験機“オートビック（Autoｖick）”。対物レンズを介してCCDカメラで圧痕形状の映像を取り込みモニターテレビに表示、モニター上のくぼみ対角線長さ（2方向）を画像処理により0.1μm単位で自動計測する（測定分解能は対物レンズ毎に最大くぼみ測定値の0.3％）。特別仕様として、自動タレット装置と自動焦点合わせ装置を装備。

ダイレクト・ドライブシステム　エスカレーター TD形

資料番号	903590470001
情報所有館	国立科学博物館
所在等	カラフルタウン岐阜
所在地	羽島郡
製作(製造)年	2000
調査機関団体	平成20年度後藤主任調査員調査分
調査票記入日	2008/12/25
種類	量産品
製作者(社)等	東芝エレベータ株式会社
資料公開状況	公開
特徴	モータ、減速機、上部スプロケット軸をコンパクトに配置した高性能な駆動システム『ダイレクト・ドライブシステム』の採用により、シンプルな機械構成で信頼性が向上し、上・下トラススペースを縮小、省スペースを実現した。また、駆動チェーンとハンドレールチェーンが不要となり、オイル使用量も大幅に削減、環境に配慮した設計となっている。

踏段式エスカレーター（シーバーガー式）

資料番号	903590470002
情報所有館	国立科学博物館
所在等	株式会社　三越環境ビル管理
所在地	中央区
製作(製造)年	1914
調査機関団体	平成20年度後藤主任調査員調査分
調査票記入日	2008/10/22
種類	写真
製作者(社)等	OTIS　ELEVATOR　COMPANY　（アメリカ)
資料公開状況	非公開
特徴	1914（大正3）年、東京日本橋の三越呉服店（現在の三越）本館に設置された、日本で最初のエスカレーター。アメリカから輸入され、当初1台が一階と二階をつないでいた。その後1921（大正10）年に4台が追加された。型式はシーバーガー式（踏段式）で、一人乗り（踏段幅約600ｍｍ）、傾斜角度は30度、速度は毎分60フィート（約18ｍ）。欄干および踏段は木製でできていた。現在は撤去され、上の写真2枚だけが現存している。

44UB　スーパーグラス　エスカレーア

資料番号	903590470003
情報所有館	国立科学博物館
所在等	富士フイルム株式会社
所在地	港区
製作(製造)年	1968
調査機関団体	平成20年度後藤主任調査員調査分
調査票記入日	2008/10/22
種類	量産品
製作者(社)等	FLOHR OTIS GmbH　（ドイツ）
資料公開状況	公開
特徴	1968（昭和43）年に東京・富士フイルム本社ビルに設置された、欄干に支柱がない完全透明形エスカレーターの日本第一号機。ドイツのフロールオーチス社にて製造され輸出された。44UBタイプで、2人乗り（踏段幅約910mm）、傾斜角度は30度、階高4.2m。現在も稼働している。

複列連動形エスカレーター 800F-L3

資料番号	903590470004
情報所有館	国立科学博物館
所在等	住友信託銀行吉祥寺支店
所在地	武蔵野市
製作(製造)年	1963
調査機関団体	平成20年度後藤主任調査員調査分
調査票記入日	2008/12/25
種類	量産品
製作者(社)等	株式会社　日立製作所
資料公開状況	公開
特徴	1957（昭和32）年に「2台のエスカレーターを1台の原動機」で駆動する「複列連動形エスカレーター」を開発し、各地に納入した。技術的特徴は、並列設置された上昇用と下降用2台のエスカレーターの上昇側エスカレーターに原動機と減速機からなる駆動機を置き、この駆動機と主軸で連結された反転機構を下降側エスカレーターに配置する仕組みである。