| 資料番号 | 903190430013 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | TDK（株）TDK歴史博物館 |
| 所在地 | にかほ市 |
| 製作(製造)年 | 1960〜2005 |
| 調査機関団体 | 平成20年度一ノ瀬主任調査員調査分 |
| 調査票記入日 | 2008/12/25 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | TDK（株） |
| 資料公開状況 | 公開 |
| 特徴 | トランス用に使用されるフェライトには、大きく分けてMn-Zn系とNi-Zn系とがある。Mn-Zn系フェライトは、初透磁率、飽和磁束密度、コアロス等でNi-Zn系よりも優れ多特性を示すが、Ni-Zn系よりも体積抵抗が低い。このため、コアにコイルを直に巻くことができず、ボビンを介する構造になる。コア形状は用途に対して、多種多様なものが設計され生産されている。Ni-Zn系フェライトは、特性的には若干Mn-ZN系より劣るものの、体積抵抗が高く絶縁体とみなせる。したがって、コイルを直巻きできるため、小型商品に適している。また、Mn-Zn系よりも更に高周波での適用に適している。 |
| 資料番号 | 903290440001 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | (株)大阪チタニウムテクノロジーズ |
| 所在地 | 尼崎市 |
| 製作(製造)年 | 1970 |
| 調査機関団体 | 平成20年度伊藤主任調査員調査分 |
| 調査票記入日 | 2008/11/26 |
| 種類 | その他 |
| 製作者(社)等 | 大阪チタニウム製造株式会社 |
| 資料公開状況 | 非公開 |
| 特徴 | 1970〜1977年ごろの間、スポンジチタン2トンバッチの生産に使用。現在は別用途に利用。住友チタニウム(株)50周年記念誌、P.39（年表の1970年）P.44（写真(6)） |
| 資料番号 | 903290440002 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | 関西大学 化学生命工学部 化学・物質工学科 非鉄金属材料研究室 |
| 所在地 | 吹田市 |
| 製作(製造)年 | 1959 |
| 調査機関団体 | 平成20年度伊藤主任調査員調査分 |
| 調査票記入日 | 2009/01/06 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | 日本真空技術株式会社 |
| 資料公開状況 | 公開 |
| 特徴 | 真空アーク溶解炉、この装置は関西大学に工学部が開設された昭和34年に日本真空技術株式会社で製造されています。工学部開設に尽力された故亀井清名誉教授は、京都大学、故西村秀雄名誉教授の下で戦後間もない我が国が初めて靭性チタンの製造に成功したときの助手をされていました。そして私立関西大学の新設工学部で、チタン合金状態図の研究を始めるために、電弧溶解炉室を設けてこの装置を導入されています。銅の水冷棒の先にタングステン電極があり、水冷式銅坩堝にスポンジチタンをプレス固化して置き、その間のアーク放電によりチタン合金を溶製出来ます。基本的に現在市販されている溶解炉と変わりはありません。 |
| 資料番号 | 903290440003 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | 東北大学金属材料研究所 |
| 所在地 | 仙台市 |
| 製作(製造)年 | 1959 |
| 調査機関団体 | 平成20年度伊藤主任調査員調査分 |
| 調査票記入日 | 2008/12/20 |
| 種類 | 試作品 |
| 製作者(社)等 | 竹内栄ほか |
| 資料公開状況 | 公開 |
| 特徴 | 写真は、昭和34年（1959）竹内教授らが気相還元法によってチタンを採り出した例で所内にある本多記念館に大切に展示・保管されております。竹内教授らの気相還元法はTiCl4とMgの反応を気体状態で反応させる方法です。この方法により純度の高い金属チタンが直接取り出すことが可能となりました。さらにクロール法の欠点（未反応MgやMgCl2の混入。リーチングなどの追加工程）も一挙に解決することができました。大きさは、450W×450D×1350Hで、鉄の格子枠の上にリボン状の純チタンを貼り付け、その上に直接高純度チタンの結晶をあたかも「蔵王の樹氷」のように晶出させております。気相還元法で得られた純度を比較するとクロール法に比べてはるかに純度が高く、ヨード法に匹敵する特性が得られていることがわかります。 |
| 未来技術遺産登録年度 | 2011 |
| 未来技術遺産登録番号 | 00083 |
| 未来技術遺産登録区分 | 第二種 |
| 未来技術遺産PDF資料 |
| 資料番号 | 903290440004 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | 東邦チタニウム（株） |
| 所在地 | 茅ヶ崎市 |
| 製作(製造)年 | 1954 |
| 調査機関団体 | 平成20年度伊藤主任調査員調査分 |
| 調査票記入日 | 2009/01/14 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | 東邦チタニウム（株） |
| 資料公開状況 | 公開 |
| 特徴 | 当設備は、スポンジチタンの硬さ試料を調整するため、当社創業の1953年後まもない時期に製作された。溶解原理は、水冷銅にて保持したタングステンをマイナス極、水冷銅るつぼ内に供される被溶解物をプラス極とし、炉内を0.3〜0.01torr に真空引きした後、アルゴン置換し、最大700〜850A・20Vの直流を負荷することで得られる高温のアークにより試料を溶解する点にある。この溶解により、成分ばらつきの大きい試料も熱対流による混合作用や水冷銅るつぼ内での冷却・凝固過程を経てより均質な鋳塊となり、代表性の高いサンプル評価が可能となった。試料約100gからφ50×10mmの鋳塊が得られ、これをボタン試料といい、現在では硬さ及び化学成分分析用等の測定に供される。 |
| 未来技術遺産登録年度 | 2012 |
| 未来技術遺産登録番号 | 00098 |
| 未来技術遺産登録区分 | 第二種 |
| 未来技術遺産PDF資料 |
| 資料番号 | 903290440005 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | トーホーテック（株） |
| 所在地 | 茅ヶ崎市 |
| 製作(製造)年 | 1973〜1976 |
| 調査機関団体 | 平成20年度伊藤主任調査員調査分 |
| 調査票記入日 | 2009/01/06 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | 東邦チタニウム（株）開発部（現トーホーテックの前身） |
| 資料公開状況 | 公開 |
| 特徴 | 当製品（写真(1)(2)）は、接液部をチタン製とする耐食性の高い設備として1971年に当社で製作され、温泉向けで多用された。材料にチタン2種を採用し、板の曲げ加工と溶接により製作した点に特長がある。当初、他のポンプで形状が複雑なものは鋳造又はゴムライニングによる製作方式が主流であった。前者では、鋳型製作に時間を要するのに加え、鋳造時に真空を要することからコスト高かつ納期面に課題があり、鋳造巣残存による不具合の懸念もあった。後者はゴムを接液部表面に貼り付ける方式で、流水抵抗によるゴム部の劣化など総じて耐久性に劣る面があった。当時主流のものと較べた場合、高耐食性、長寿命な点に特徴があり、2008年現在ではこの方式（チタン溶接加工方式）が主流となっている。 |
| 資料番号 | 903290440006 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | 関西大学 化学生命工学部 化学・物質工学科 非鉄金属材料研究室 |
| 所在地 | 吹田市 |
| 製作(製造)年 | 1908 |
| 調査機関団体 | 平成20年度伊藤主任調査員調査分 |
| 調査票記入日 | 2009/01/06 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | SAML DENISON & SON LO MAKERS -LEEDS- |
| 資料公開状況 | 公開 |
| 特徴 | 棹秤方式の材料引張試験機で1908のプレートがついています。製造は、SAML DENISON & SON LO MAKERS -LEEDS-との名盤があり、輸入商社と思われる、ヒーリング商会横浜・神戸・東京の名盤にはL.J.HEALING & CO.LTD YOKOHAMA -KOBE-TOKYO の文字が見られます。本試験機は、大阪大学 故美馬源次郎名誉教授（金属材料学）が研究室で使用されていたもので、昭和45年関西大学に着任の際、持参されたものです。以降、非鉄金属材料研究室の入り口にモニュメントとして置いてあります。ウエイトを移動させるウオームギヤの噛み合わせが不良ですが、整備すれば使用可能な状態です。100年前の材料試験機は、応力腐食割れ試験機の設計に役立ったと美馬先生から聞きました。 |
| 資料番号 | 903390450001 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | 株式会社 ニレコ |
| 所在地 | 八王子市 |
| 製作(製造)年 | 2004 |
| 調査機関団体 | 平成20年度岩村主任調査員調査分 |
| 調査票記入日 | 2008/12/04 |
| 種類 | 試作品 |
| 製作者(社)等 | 株式会社 ニレコ |
| 資料公開状況 | 非公開 |
| 特徴 | 従来・CALなどの連続炉に於ける鋼板の位置は、工業用カメラを利用して検出するものが多かったが、カメラの保全が難しく安定した運転が困難だった。本装置では擬似白色信号変調のμ波を用いた検出器を適用し、鉄鋼業ではじめて安定して鋼板検出器を開発した。2008年現在で約50件の実績を得つつある。 |
| 資料番号 | 903390450002 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | 株式会社 ニレコ |
| 所在地 | 八王子市 |
| 製作(製造)年 | 1975 |
| 調査機関団体 | 平成20年度岩村主任調査員調査分 |
| 調査票記入日 | 2008/12/04 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | 株式会社 ニレコ |
| 資料公開状況 | 非公開 |
| 特徴 | 従来、連続鋳造機のモールド内溶鋼レベルは放射線や熱電対を応用するものが多かったが、統計処理等で応答性に問題があった。本装置は当初、日本鋼管(株)で開発されたものであり、渦流を用いたものである。正帰還フィードバックにより出力レベルが高くなり、安定した測定が可能であるが、モールドパウダーの影響を受けない利点もある。全世界で950件を超える使用実績を持っている。 |
| 資料番号 | 903390450003 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | 株式会社 松島機械研究所 |
| 所在地 | 北九州市 |
| 製作(製造)年 | 1979 |
| 調査機関団体 | 平成20年度岩村主任調査員調査分 |
| 調査票記入日 | 2008/12/10 |
| 種類 | 設計図・文献 |
| 製作者(社)等 | 株式会社 松島機械研究所 |
| 資料公開状況 | 非公開 |
| 特徴 | 従来、高炉の装入物のレベルは機械式のサウンディング装置で管理されていた。接触方式であるため原料装入中は測定ができないこと、測定レンジが小さいこと、原料表面で重錘のすべりが生じること等の欠点があり、本装置ではμ波を用いた非接触方式にすることで解決させた。以前にヨーロッパや日本等で同じ試みがあったが、それらは原料表面の凹凸による干渉現象や安息角への対応がなされておらず、事実上使い物にならなかった。本装置ではμCPUを用いた異常処理を充実させること、1アンテナ方式を用いてアンテナの指向性を向上させることで、初めて実用に耐える装置となった。本装置は安川電機と川崎製鉄で共同開発され、製作・販売を松島機械が担当した。 |
| 資料番号 | 903390450004 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | 株式会社 松島機械研究所 |
| 所在地 | 北九州市 |
| 製作(製造)年 | 1979 |
| 調査機関団体 | 平成20年度岩村主任調査員調査分 |
| 調査票記入日 | 2008/12/10 |
| 種類 | 設計図・文献 |
| 製作者(社)等 | 株式会社 松島機械研究所 |
| 資料公開状況 | 非公開 |
| 特徴 | μ波を用いて高炉の原料プロフィルを測定する装置を開発した。高炉において原料プロフィルは炉内のガス流分布を制御するために重要な管理対象である。従来も、機械式やレーザー方式が種々試されていたが、機械式では連続プロフィルが得られないこと、両方式共に、原料装入中には測定できないこと、保全性が良くないこと等の欠点があった。本方式ではアンテナの形状を工夫することや測定データの情報処理を充実させることにより、初めて通常の操業での使用に耐える装置となり、その後のプロフィル計のドゥファクト標準となった。本装置は安川電機と川崎製鉄で共同開発され、製作・販売を松島電機が担当した。 |
| 資料番号 | 903390450005 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | 株式会社 松島機械研究所 |
| 所在地 | 北九州市 |
| 製作(製造)年 | 1981 |
| 調査機関団体 | 平成20年度岩村主任調査員調査分 |
| 調査票記入日 | 2008/12/10 |
| 種類 | 設計図・文献 |
| 製作者(社)等 | 株式会社 松島機械研究所 |
| 資料公開状況 | 非公開 |
| 特徴 | 従来、高炉の溶銑を混銑車で受銑する場合、多量の粉塵が舞う高温の悪条件の中で操業者が目視で行っており、どうしても安全サイドに運転するために受銑量が少ない目にならざるを得なかった。そのためμ波を用いた非接触のレベル監視装置を開発した。本装置は悪環境のもとでも正確な測定を行い、ぎりぎりの高さまで受銑できるため、目視に比して受銑量が多くなる。受銑運搬途中の温度低下防止、混銑車耐火物の原単位向上、あるいは脱珪処理の効率向上により年間4億円以上のメリットを得ている。本装置は安川電機と川崎製鉄で共同開発され、製作・販売を松島電機が担当した。 |
| 資料番号 | 903490460001 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | 工学院大学 |
| 所在地 | 新宿区 |
| 製作(製造)年 | 1976 |
| 調査機関団体 | 平成20年度小賀主任調査員調査分 |
| 調査票記入日 | 2009/01/05 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | 日本光学株式会社 |
| 資料公開状況 | 非公開 |
| 特徴 | 高温顕微鏡と高温硬度計の両機能を備えた材料研究用の装置。室温から1600℃の範囲で、真空または不活性ガス雰囲気の試料室内で金属やセラミックスの加熱、急冷、徐冷、溶融、凝固を行い、そのミクロ変化を光顕観察し、高温硬さ（マイクロビッカースまたはヌープ）を測定できる。日本光学工業（株）ではこの製品化に先立ち、1963年（昭和38年）に“Nikon高遠式高温微小硬度計”を、1972年（昭和47年）には“ニコン高温微小硬度計HT-5”を開発・製品化している。なお、（株）島津製作所では1956年（昭和31年）に加熱炉を装備したアームストロング型ビッカース硬さ試験機を、（株）明石製作所では1959年（昭和34年）に炉体を組合せたアカシ・ビッカース硬さ試験機を、高温試験用に開発している。 |
| 資料番号 | 903490460002 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | 日本ベルパーツ株式会社 |
| 所在地 | 八千代市 |
| 製作(製造)年 | 1953 |
| 調査機関団体 | 平成20年度小賀主任調査員調査分 |
| 調査票記入日 | 2008/12/26 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | ドイツ：ライツ（LEITZ）社 |
| 資料公開状況 | 非公開 |
| 特徴 | ドイツ：ライツ社が1940年代に開発・製品化した微小荷重硬度計で、製品名称は“デュリメット（DURIMET）”。添付の硬さ換算表によれば、最大2kｇf から最小10ｇf の試験荷重範囲で、ダイヤモンド四角錐圧子によるビッカース硬さ測定ができる、その当時としては画期的な卓上型の高精度微小硬さ試験機に仕上げられている。現在も使用されているこの硬度計は第2次大戦後早くに輸入された2台目のものである。その後、我国では1954年（昭和29年）に、（株）島津製作所が“デュリメット型微小硬度計”を製品化している。 |
| 資料番号 | 903490460003 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | 日本ベルパーツ株式会社 |
| 所在地 | 八千代市 |
| 製作(製造)年 | 1959 |
| 調査機関団体 | 平成20年度小賀主任調査員調査分 |
| 調査票記入日 | 2008/12/26 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | 株式会社明石製作所 |
| 資料公開状況 | 非公開 |
| 特徴 | 従来の床置き式の“アームストロング型”とは異なり、卓上式構造に小型化し、操作上の簡便化を考慮、かつ、斬新で機能的な外観を実現した画期的なビッカース硬度計で、（株）明石製作所が開発・製品化した。アームストロング型では研究室の備品の位置を脱しきれなかったビッカース硬さ試験機を、この“AVK型ビッカース硬度計”が出現したことで他の硬さ試験機と同様に、検査部門の材質検査機械として機能する道を開いた功績は極めて大きい。本硬度計の意匠は日本専売公社がピースたばこのケースデザインに招聘したデザイナーFrederick Hofferによる。試験荷重は1〜50kgf、負荷機構はてこ式（てこ比10）、負荷制御はオイルダンパー、徐荷は手動、圧子と対物レンズの切替えにはタレット式を採用。 |
| 資料番号 | 903490460004 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | 日本ベルパーツ株式会社 |
| 所在地 | 八千代市 |
| 製作(製造)年 | 1960 |
| 調査機関団体 | 平成20年度小賀主任調査員調査分 |
| 調査票記入日 | 2008/12/26 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | 株式会社明石製作所 |
| 資料公開状況 | 非公開 |
| 特徴 | （株）明石製作所の“ＡＲＫ型ロックウェル硬度計”は、ロックウェル硬さ試験機のオリジナルメーカーである、アメリカ ウィルソン（Wilson）社の“1段てこ式ロックウェル硬さ試験機（3JR型）”をモデルに、国産化された。ロックウェル硬さは小鋼球または先端を曲率半径0.2mmに丸めた円錐形のダイヤモンド圧子（円錐角度120度）を用いて試料に2段階負荷を与え、そのくぼみ深さから求める。なお、ダイヤモンド加工メーカーの（株）東京ダイヤモンド工具製作所では明石製作所の求めに応じて、1933年（昭和8年）には既に、ウィルソン社と同様な光沢研磨仕上げをしたロックウェルダイヤモンド圧子の製造技術開発に成功している。 |
| 資料番号 | 903490460005 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | 日本ベルパーツ株式会社 |
| 所在地 | 八千代市 |
| 製作(製造)年 | 1967 |
| 調査機関団体 | 平成20年度小賀主任調査員調査分 |
| 調査票記入日 | 2008/12/26 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | 株式会社明石製作所 |
| 資料公開状況 | 非公開 |
| 特徴 | （株）明石製作所では、“ARK型ロックウェル硬度計”に引き続き、測定原理はロックウェル硬度計と同じであるがこれよりも測定荷重の小さい“ARK-S型ロックウェルスーパーフィシャル硬度計”を開発・製品化している。試験荷重は15、30、45kgfの3種類で、薄い板材、窒化・浸炭層、きわめて軟らかい材料等の硬さを測定する目的で設計されたものである。3本線の入ったしゃれたスタイルは、たばこケース（ピース）のデザインで日本専売公社に招聘されたデザイナーFrederic Hofferの意匠による。 |
| 資料番号 | 903490460006 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | 日本ベルパーツ株式会社 |
| 所在地 | 八千代市 |
| 製作(製造)年 | 1969 |
| 調査機関団体 | 平成20年度小賀主任調査員調査分 |
| 調査票記入日 | 2008/12/26 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | 株式会社島津製作所 |
| 資料公開状況 | 非公開 |
| 特徴 | アメリカ：オルゼン（Olsen）社製の油圧式ブリネル硬さ試験機をモデルに国産化された、（株）島津製作所の“オルゼン型油圧式ブリネル硬さ試験機”。島津製作所では1931年（昭和6年）にオルゼン型試験機の製造を開始している。ブリネル硬さ試験機は1900年（明治33年）にスウェーデンの J. A. Brinell が考案したもので、その際、10mm径の鋼球圧子に最大29.42KN（3トン）の試験力を負荷するのに、てこ式を採用した。“油圧式”では試験力を発生させる油圧部が比較的小さいため、“てこ式”に比べ試験機は大幅に小型化され、試験力変換のための重錘は片手で持てるほどに軽量化された。なお、主流は油圧式ではあるが、測定精度を最重要視するユーザーはてこ式を採用する傾向がある。 |
| 資料番号 | 903490460007 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | 日本ベルパーツ株式会社 |
| 所在地 | 八千代市 |
| 製作(製造)年 | 1978 |
| 調査機関団体 | 平成20年度小賀主任調査員調査分 |
| 調査票記入日 | 2008/12/26 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | スイス：プロセック（PROCEQ）社 |
| 資料公開状況 | 非公開 |
| 特徴 | 超硬合金球が先端に埋め込まれたハンマーをスプリングで試料に当て、その衝突前後の速度比から硬さを求める携帯型の反発硬さ試験機で、スイス プロセック社のD. Leeb が1975年（昭和50年）に考案した。“エコーチップ”はプロセック社の製品名。衝突前後の速度V<Font Size=-2>0</Font>、V<Font Size=-2>1</Font>は測定筒先端部に内蔵されたコイルの磁束をハンマーが横切る際の電圧変化で測定、その速度比 V<Font Size=-2>１</Font>/V<Font Size=-2>0</Font>×1000を自動的に計算し、“エコーチップ硬さ（L硬さ）”としてデジタル表示する。エコーチップではスプリング負荷につき、ショア硬度計（ハンマー自然落下）とは異なり、測定方向に制約がない。ショア硬さHSとエコーチップ硬さLはともに反発型の硬さ測定値であり、その相関性は高い。 |
| 資料番号 | 903490460008 |
|---|---|
| 情報所有館 | 国立科学博物館 |
| 所在等 | 日本ベルパーツ株式会社 |
| 所在地 | 八千代市 |
| 製作(製造)年 | 1982 |
| 調査機関団体 | 平成20年度小賀主任調査員調査分 |
| 調査票記入日 | 2008/12/26 |
| 種類 | 量産品 |
| 製作者(社)等 | 株式会社明石製作所 |
| 資料公開状況 | 非公開 |
| 特徴 | 科学技術庁長官賞を受賞した“MVK-C型微小硬度計”の後継機種として、（株）明石製作所で開発・製品化された。負荷制御（負荷・保持・除荷）が初めて自動化され（カムをモーター駆動、負荷速度は60μm/s）、試験荷重範囲も10〜1000gfと最小荷重はさらに小さくなった（MVK-C型では25gf）。負荷機構は直接荷重方式で、下段10gfには圧子系レバーを、上段15gf以上には追加おもり系（支持は板ばね）を採用している。また、圧子と対物レンズの切替えは従来の独立配置からタレット式に変更し、操作性の改善を図っている。 |
