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産業技術史資料

LD-927

資料番号 901290190382
情報所有館 国立科学博物館
所在等 NECマイクロ波管株式会社
所在地 相模原市
製作(製造)年 1968
調査機関団体 平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日 2006/09/29
種類 量産品
製作者(社)等 NECマイクロ波管株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 LD-927は4GHz帯、6Wのヘリックス形進行波管
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産業技術史資料

4W70

資料番号 901290190383
情報所有館 国立科学博物館
所在等 NECマイクロ波管株式会社
所在地 相模原市
製作(製造)年 1970
調査機関団体 平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日 2006/09/29
種類 量産品
製作者(社)等 NECマイクロ波管株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 4W70は4GHz帯、6Wのガラス製ヘリックス形進行波管。 日本電信電話公社の公衆回線網に使用された。
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産業技術史資料

5W70

資料番号 901290190384
情報所有館 国立科学博物館
所在等 NECマイクロ波管株式会社
所在地 相模原市
製作(製造)年 1970
調査機関団体 平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日 2006/09/29
種類 量産品
製作者(社)等 NECマイクロ波管株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 5W70は5GHz帯、30Wのガラス製ヘリックス形進行波管。 日本電信電話公社の公衆回線網に使用された。
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産業技術史資料

6W70

資料番号 901290190385
情報所有館 国立科学博物館
所在等 NECマイクロ波管株式会社
所在地 相模原市
製作(製造)年 1970
調査機関団体 平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日 2006/09/29
種類 量産品
製作者(社)等 NECマイクロ波管株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 6W70は6GHz帯、4Wのガラス製ヘリックス形進行波管。 日本電信電話公社の公衆回線網に使用された。
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産業技術史資料

15W71

資料番号 901290190386
情報所有館 国立科学博物館
所在等 NECマイクロ波管株式会社
所在地 相模原市
製作(製造)年 1971
調査機関団体 平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日 2006/09/29
種類 量産品
製作者(社)等 NECマイクロ波管株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 11W71は15GHz帯、4Wのメタル・セラミック製ヘリックス形進行波管。 日本電信電話公社の公衆回線網に使用された。
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産業技術史資料

4W72A

資料番号 901290190387
情報所有館 国立科学博物館
所在等 NECマイクロ波管株式会社
所在地 相模原市
製作(製造)年 1971
調査機関団体 平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日 2006/09/29
種類 量産品
製作者(社)等 NECマイクロ波管株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 4W72Aは4GHz帯のヘリックス形進行波管。 日本電気の発案による、進行波管1本で発振・増幅を兼用する方式に採用された。
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産業技術史資料

4W76A

資料番号 901290190388
情報所有館 国立科学博物館
所在等 NECマイクロ波管株式会社
所在地 相模原市
製作(製造)年 1971
調査機関団体 平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日 2006/09/29
種類 量産品
製作者(社)等 NECマイクロ波管株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 4W76Aは、4GHz帯、12Wのガラス製ヘリックス形進行波管
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産業技術史資料

LD4098

資料番号 901290190389
情報所有館 国立科学博物館
所在等 NECマイクロ波管株式会社
所在地 相模原市
製作(製造)年 1971
調査機関団体 平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日 2006/09/29
種類 試作品
製作者(社)等 NECマイクロ波管株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 衛星搭載用18GHzメタルセラミック構造のヘリックス形進行波管
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産業技術史資料

LD4116A

資料番号 901290190390
情報所有館 国立科学博物館
所在等 NECマイクロ波管株式会社
所在地 相模原市
製作(製造)年 1972
調査機関団体 平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日 2006/09/29
種類 量産品
製作者(社)等 NECマイクロ波管株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 LD4116Aは6GHz帯、2Wのガラス製ヘリックス形進行波管。 衛星通信用大電力増幅器のDRIVER AMPに使用された。
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産業技術史資料

4W80

資料番号 901290190391
情報所有館 国立科学博物館
所在等 NECマイクロ波管株式会社
所在地 相模原市
製作(製造)年 1973
調査機関団体 平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日 2006/09/29
種類 量産品
製作者(社)等 NECマイクロ波管株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 4W80は4GHz帯、20Wのガラス製ヘリックス形進行波管
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産業技術史資料

4W86A

資料番号 901290190392
情報所有館 国立科学博物館
所在等 NECマイクロ波管株式会社
所在地 相模原市
製作(製造)年 1973
調査機関団体 平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日 2006/09/29
種類 量産品
製作者(社)等 NECマイクロ波管株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 4W86Aは4GHz帯のガラス製ヘリックス形進行波管
資料画像
産業技術史資料

6W50

資料番号 901290190393
情報所有館 国立科学博物館
所在等 NECマイクロ波管株式会社
所在地 相模原市
製作(製造)年 1973
調査機関団体 平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日 2006/09/29
種類 量産品
製作者(社)等 NECマイクロ波管株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 6W50は、6GHz帯、13Wのガラス製ヘリックス形進行波管
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産業技術史資料

11W70

資料番号 901290190394
情報所有館 国立科学博物館
所在等 NECマイクロ波管株式会社
所在地 相模原市
製作(製造)年 1973
調査機関団体 平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日 2006/09/28
種類 量産品
製作者(社)等 NECマイクロ波管株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 11W70は11GHz帯、6Wのガラス製ヘリックス形進行波管。 日本電信電話公社の公衆回線網に使用された。
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産業技術史資料

LD4240

資料番号 901290190395
情報所有館 国立科学博物館
所在等 NECマイクロ波管株式会社
所在地 相模原市
製作(製造)年 1976
調査機関団体 平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日 2006/09/29
種類 量産品
製作者(社)等 NECマイクロ波管株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 LD4240は、14GHz帯、5Wのヘリックス形進行波管。 衛星通信用大電力増幅器のDRIVER AMPに使用された。
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産業技術史資料

11V53A

資料番号 901290190396
情報所有館 国立科学博物館
所在等 NECマイクロ波管株式会社
所在地 相模原市
製作(製造)年 1977
調査機関団体 平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日 2006/09/28
種類 量産品
製作者(社)等 NECマイクロ波管株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 11V53Aは10.7～11.7GHz帯、280mmWの反射型クライストロン
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産業技術史資料

LD4389A

資料番号 901290190397
情報所有館 国立科学博物館
所在等 NECマイクロ波管株式会社
所在地 相模原市
製作(製造)年 1979
調査機関団体 平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日 2006/09/29
種類 量産品
製作者(社)等 NECマイクロ波管株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 LD4389Aは11GHz帯、20Wメタルセラミック製ヘリックス形進行波管
資料画像
産業技術史資料

LD7850

資料番号 901290190398
情報所有館 国立科学博物館
所在等 NECマイクロ波管株式会社
所在地 相模原市
製作(製造)年 1996
調査機関団体 平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日 2006/09/29
種類 量産品
製作者(社)等 NECマイクロ波管株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 衛星搭載用 12GHz,90～120W放射冷却ヘリックス形進行波管
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産業技術史資料

衛星通信用出力クライストロン 28AV81

資料番号 901290190399
情報所有館 国立科学博物館
所在等 ＮＴＴ情報流通基盤総合研究所
所在地 武蔵野市
製作(製造)年 1978
調査機関団体 平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日 2007/02/03
種類 試作品
製作者(社)等 開発者：武蔵野電気通信研究所技術協力部
資料公開状況 公開
特徴 ・準ミリ波国内衛星通信方式の地球局送信装置において使用するため新規に開発した。 ・周波数30GHz、出力300W(帯域幅200MHz)、450W(帯域幅150MHz),(利得偏差1dB以内)6空胴形による広帯域化。空冷 永久磁石式含浸形カソード電圧10kV、パルスモーターチューニング。 ・準ミリ波を公衆通信に使うことは世界で最初に日本が実用化に成功した。その方式に使えるクライストロンとして世界最初のものである。
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産業技術史資料

衛星通信用出力進行波管 28W61N

資料番号 901290190400
情報所有館 国立科学博物館
所在等 ＮＴＴ情報流通基盤総合研究所
所在地 武蔵野市
製作(製造)年 1978
調査機関団体 平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日 2007/02/03
種類 試作品
製作者(社)等 開発者：武蔵野電気通信研究所技術協力部
資料公開状況 公開
特徴 ・準ミリ波国内衛星通信方式の地球局送信装置において使用するため新規に開発した。 ・周波数30GHz、出力300W、結合空胴形遅延回路 全空冷式、調整(14.5～18kV)により周波数帯域(27.5～31GHz)をカバー、入力信号電力19dBm(max)、利得 36dB(min)出力300Wの時、利得偏差:任意の200MHzで偏差1dB(max)、 ・準ミリ波帯を公衆通信に使うことは世界で最初に日本が実用化に成功した。その方式に使える進行波管形送信管として世界最初のものである。・参考文献：平田、酒寄、石堀、衛星通信地球局用準ミリ波帯送信管、通研実報、27、7(1978)pp1527-1542
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産業技術史資料 未来技術遺産

マイクロ波中継通信回線用進行波管 4W75、6W50、11W71

資料番号 901290190401
情報所有館 国立科学博物館
所在等 ＮＴＴ情報流通基盤総合研究所
所在地 武蔵野市
製作(製造)年 1978
調査機関団体 平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日 2007/03/24
種類 量産品
製作者(社)等 開発者：電子管技術研究室
資料公開状況 公開
特徴 ・電電公社電気通信研究所(通研)はマイクロ波多重通信方式の実用化研究を進め、1948年頃から進行波管の研究を開始した。 ・4W75は、電子ビーム集束に、通研が発明した周期永久磁石 (PPM:Periodic Permanent Magnet) を最初に適用した進行波管で、1955年に実用化された。ビーム集束にはこれまで電磁石が使用されてきたが、世界的発明のPPM集束を採用することによって、大幅に小型、軽量化に成功した。通信回線の周波数は、多重化の要求に伴って11GHzからさらに15GHzへと高周波化した。・1958年には6Ｗ50、1968年には11Ｗ71等、多くのＰＰＭ集束進行波管が開発され、実用化された。
未来技術遺産登録年度 2011
未来技術遺産登録番号 00084
未来技術遺産登録区分 第一種
未来技術遺産PDF資料 PDF
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