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受信管（電力増幅ビーム管）６JS６C

資料番号	901290190202
情報所有館	国立科学博物館
所在等	東芝電子管デバイス株式会社
所在地	大田原市
製作(製造)年	1969
調査機関団体	平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日	2006/09/27
種類	量産品
製作者(社)等	株式会社東芝～東芝電子管デバイス株式会社
資料公開状況	公開
特徴	電力増幅用、TV水平偏向増幅用。 5kV、陽極損失28W。カラーTV受像機用。

受信管（電力増幅ビーム管）２７ＧＢ５

資料番号	901290190203
情報所有館	国立科学博物館
所在等	東芝電子管デバイス株式会社
所在地	大田原市
製作(製造)年	1969
調査機関団体	平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日	2006/10/26
種類	量産品
製作者(社)等	株式会社東芝～東芝電子管デバイス株式会社
資料公開状況	公開
特徴	電力増幅用、TV水平出力増幅用/ カラーTV受像機、水平偏向出力管/ 9ピンマグノーバル型高出力ビーム管

二極管３Ｋ７６A／５７６A

資料番号	901290190204
情報所有館	国立科学博物館
所在等	東芝電子管デバイス株式会社
所在地	大田原市
製作(製造)年	1969
調査機関団体	平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日	2006/10/26
種類	量産品
製作者(社)等	株式会社東芝～東芝電子管デバイス株式会社
資料公開状況	公開
特徴	高圧整流、シャントダイオード、クリッパー/ 尖頭陽極耐逆電圧 25kV、尖頭陽極電流 12A、米国、576A相当。

CWマグネトロンＭ４５３９

資料番号	901290190205
情報所有館	国立科学博物館
所在等	東芝電子管デバイス株式会社
所在地	大田原市
製作(製造)年	1969
調査機関団体	平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日	2006/10/26
種類	量産品
製作者(社)等	株式会社東芝～東芝電子管デバイス株式会社
資料公開状況	公開
特徴	医療機器用CWマグネトロン/ 2450MHz,出力45W、2kV, 55mA。同軸出力/ 低出力マイクロ波加熱治療器用

四極送信管４ＣＸ３００Ａ

資料番号	901290190206
情報所有館	国立科学博物館
所在等	東芝電子管デバイス株式会社
所在地	大田原市
製作(製造)年	1970
調査機関団体	平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日	2006/10/26
種類	量産品
製作者(社)等	株式会社東芝～東芝電子管デバイス株式会社
資料公開状況	公開
特徴	TV放送サテライト用/ 動作周波数 500MHz、陽極損失 300W

工業用マグネトロン１Ｍ７０Ａ

資料番号	901290190207
情報所有館	国立科学博物館
所在等	東芝電子管デバイス株式会社
所在地	大田原市
製作(製造)年	1972
調査機関団体	平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日	2006/10/26
種類	量産品
製作者(社)等	株式会社東芝～東芝電子管デバイス株式会社
資料公開状況	公開
特徴	工業用マイクロ波加熱装置用/ 915±15MHz、出力30kW、12.5kV, 2.8A.。陽極水冷、アンテナ強制空冷/ 当時世界最大出力の連続波マグネトロン。

四極送信管Ｅ３０４５

資料番号	901290190208
情報所有館	国立科学博物館
所在等	東芝電子管デバイス株式会社
所在地	大田原市
製作(製造)年	1974
調査機関団体	平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日	2006/10/26
種類	量産品
製作者(社)等	株式会社東芝～東芝電子管デバイス株式会社
資料公開状況	公開
特徴	増幅・変調用/ 動作周波数 500MHz、陽極損失 250W/ 強制空冷、移動用無線装置に最適。米国、7204/4CX250F 相当管

三極送信管８Ｔ２５Ｒ

資料番号	901290190209
情報所有館	国立科学博物館
所在等	東芝電子管デバイス株式会社
所在地	大田原市
製作(製造)年	1976
調査機関団体	平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日	2006/10/26
種類	量産品
製作者(社)等	株式会社東芝～東芝電子管デバイス株式会社
資料公開状況	公開
特徴	工業用高周波加熱用(24kW)/ 動作周波数 40MHz、陽極損失 15kW、12kV,4A。

四極送信管８Ｆ７６ＲＡ

資料番号	901290190210
情報所有館	国立科学博物館
所在等	東芝電子管デバイス株式会社
所在地	大田原市
製作(製造)年	1976
調査機関団体	平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日	2006/10/26
種類	量産品
製作者(社)等	株式会社東芝～東芝電子管デバイス株式会社
資料公開状況	公開
特徴	船舶/無人機用/ 動作周波数 250MHz、陽極損失 15kW

電子レンジ用マグネトロン 2M171A

資料番号	901290190211
情報所有館	国立科学博物館
所在等	東芝電子管デバイス株式会社
所在地	大田原市
製作(製造)年	1965
調査機関団体	平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日	2006/10/26
種類	量産品
製作者(社)等	株式会社東芝～東芝電子管デバイス株式会社
資料公開状況	公開
特徴	家庭用電子レンジ第二世代、2450MHz帯、出力 850W、4kV、300mA。従来の陽極12分割から10分割に磁石をアルニコからフェライトに変更、重量半分に、コストは従来の35%に押え、家庭用電子レンジの世界シェアを日本が寡占できる魁となった名品。

Ｘ線管ＤＧ－０６１

資料番号	901290190212
情報所有館	国立科学博物館
所在等	東芝電子管デバイス株式会社
所在地	大田原市
製作(製造)年	1984
調査機関団体	平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日	2006/10/26
種類	量産品
製作者(社)等	株式会社東芝～東芝電子管デバイス株式会社
資料公開状況	公開
特徴	歯科用/ 自己バイアス方式、70kV、0.6mm

電子レンジ用マグネトロン２Ｍ５３

資料番号	901290190213
情報所有館	国立科学博物館
所在等	東芝ホクト電子株式会社
所在地	旭川市
製作(製造)年	1969
調査機関団体	平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日	2006/10/06
種類	写真
製作者(社)等	株式会社　東芝
資料公開状況	公開
特徴	1969年に電子レンジ用マグネトロンとして東芝で開発された。アルニコ磁石をラジエターの内側に収納した、パッケージ型のマグネトロンで、電子レンジ普及のきっかけとなった。

電子レンジ用マグネトロン２Ｍ１７２Ａ

資料番号	901290190214
情報所有館	国立科学博物館
所在等	東芝ホクト電子株式会社
所在地	旭川市
製作(製造)年	1983
調査機関団体	平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日	2006/10/06
種類	写真
製作者(社)等	株式会社　東芝
資料公開状況	公開
特徴	1983年に電子レンジ用マグネトロンとして東芝で開発された。それまで、アノードの共振器は12分割されていたが、これを10分割とし、特性を維持しながら重量・コストを下げることができ、電子レンジ普及に貢献した。

分割陽極マグネトロン

資料番号	901290190215
情報所有館	国立科学博物館
所在等	東北大学電気通信研究所
所在地	仙台市
製作(製造)年	1927
調査機関団体	平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日	2006/10/05
種類	試作品
製作者(社)等	岡部金治郎
資料公開状況	公開
特徴	1927年、岡部博士は、学生実験中にマグネトロンで予想と異なる特性が報告されたのをきっかけとして、八木秀次博士と実験内容を検討し、電磁波の発振が起こっていると予想した。そこで実際に測定したところ、超高周波の電磁波が観測された。電磁波は微弱であったが、より強力な電磁波の発生を目指して試作を重ね、陽極板を分割することによって、大幅に発振出力の増大と高周波数化に成功した。分割陽極マグネトロンは、マイクロ波と呼ばれる周波帯での技術革新の端緒となり、今日でも電子レンジなどの電磁波源として盛んに用いられている。
未来技術遺産登録年度	2008
未来技術遺産登録番号	00006
未来技術遺産登録区分	第二種
未来技術遺産PDF資料	PDF

分割陽極マグネトロン実験用電磁石

資料番号	901290190216
情報所有館	国立科学博物館
所在等	東北大学電気通信研究所
所在地	仙台市
製作(製造)年	1927
調査機関団体	平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日	2006/10/25
種類	量産品
製作者(社)等
資料公開状況	公開
特徴	本装置は東北大学における分割陽極マグネトロンの発明段階において、発明者である岡部金治郎博士によって実験に使用された電磁石である。この電磁石は長岡半太郎博士によって設計され、市販されていた物であり、本装置自体は岡部博士が長岡博士から借用した物であると伝えられている。同型の電磁石は京都大学にも現存している旨の記事が物理学会誌に記載されている。

110GHｚジャイロトロン E3971

資料番号	901290190217
情報所有館	国立科学博物館
所在等	日本原子力研究開発機構　那珂核融合研究所
所在地	那珂市
製作(製造)年	1999
調査機関団体	平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日	2006/10/23
種類	試作品
製作者(社)等	(株)東芝（現東芝電子管デバイス(株)）
資料公開状況	非公開
特徴	蒸発冷却コレクタ、TE22,2モード、110GHz。 1993年に世界で最初に500kW、1.3sを達成。参考文献：春日井ほか:Fusion Engineering and Technology(1993年土岐コンファレンス)

エネルギー回収型大電力ジャイロトロン（E3972）

資料番号	901290190218
情報所有館	国立科学博物館
所在等	日本原子力研究開発機構　那珂核融合研究所
所在地	那珂市
製作(製造)年	1994
調査機関団体	平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日	2007/05/09
種類	試作品
製作者(社)等	日本原子力研究所、株式会社東芝
資料公開状況	非公開
特徴	世界初のエネルギー回収型大電力ミリ波帯電子管（ジャイロトロン）である。従来20%～30%であったジャイロトロンの電力変換効率を世界で初めて50%（出力600kW）に向上させ、以降ジャイロトロンの世界標準形となった。この結果、大電力ミリ波利用に道が開け、国際熱核融合実験炉（ITER）でもミリ波によるプラズマ加熱方式が殊候補となっている。参考文献：Physical Review Letters、Vol.73,no.26,pp.3532-3535。
未来技術遺産登録年度	2009
未来技術遺産登録番号	00044
未来技術遺産登録区分	第二種
未来技術遺産PDF資料	PDF

受信管　（検波用三極管）Ｃ１

資料番号	901290190219
情報所有館	国立科学博物館
所在等	日本無線株式会社　三鷹製作所
所在地	三鷹市
製作(製造)年	1918
調査機関団体	平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日	2006/10/03
種類	写真
製作者(社)等	日本無線電信機製造所（現　日本無線株式会社）
資料公開状況	非公開
特徴	日本無線電信機製造所(現日本無線(株))で最初に完成した検波用受信管で、商品名を"ルミオン"と称した。陽極はアルミニューム、格子はニッケル線を螺旋状に巻いてある。排気にはロータリーポンプのみ使用した。この国産受信管を使用した船舶用再生検波受信機が逓信省の検定にも合格し、実用品として登場したのは、これが最初であった。低真空度三極管、陽極電圧 40 - 80 V、フィラメント電圧 6 V、フィラメント電流 0.8 A

受信管　（海軍型検波電球）Ｃ３

資料番号	901290190220
情報所有館	国立科学博物館
所在等	日本無線株式会社　三鷹製作所
所在地	三鷹市
製作(製造)年	1920
調査機関団体	平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日	2006/10/03
種類	設計図・文献
製作者(社)等	日本無線電信電話株式会社（現　日本無線株式会社）
資料公開状況	非公開
特徴	海軍型検波増音電球として、海軍の要求により、開発したもので、写真はその構造を示す「海軍型検波電球」図面である。この頃、海軍では真空管を電球と呼んでいた。排気は拡散ポンプを用いたハードバルブであった。高真空度三極管で、陽極電圧 60 - 100 V、フィラメント電圧 6 V、フィラメント電流 0.9 A

送信管　（送信用真空球）ＴＲ　ＶＩ

資料番号	901290190221
情報所有館	国立科学博物館
所在等	日本無線株式会社　三鷹製作所
所在地	三鷹市
製作(製造)年	1923
調査機関団体	平成18年度岡本主任調査員調査分
調査票記入日	2006/09/26
種類	写真
製作者(社)等	日本無線電信電話株式会社（現　日本無線株式会社）
資料公開状況	非公開
特徴	1921年、日本無線電信電話(株)初の入力 10 Wの送信用真空球、TR Iが完成した。その後、工場を整備し、入力 100 WのTR V、入力 250 WのTR VI等の送信管シリーズの開発と生産体制が整えられた。この送信用真空球TR VIは陽極、グリッド共純モリブデンが使用されている空冷三極管である。逓信省の済州島向け送信機等に使用された。陽極電圧 3kV、陽極電流 84 mA、陰極電圧 13 V、陰極電流 4 A、増幅率 60