26,828 件中 22141-22160件を表示

タッピングマシン「ATM」 (カーバイド製造に関する技術資料)

資料番号 112911540019
情報所有館 国立科学博物館
所在等 電気化学工業株式会社大牟田工場
所在地 大牟田市
製作(製造)年 1989
調査機関団体 カーバイド工業会
調査票記入日 2013/11/18
種類 量産品
製作者(社)等 電気化学工業株式会社、大同製鋼(カーバイド工業会と東京工業大学森政弘教授の指導の下、産学共同開発)
資料公開状況 非公開
特徴 タッピングマシン「ATM」; 電気炉で製造した高温のカーバイドを、取り鍋に流し取る作業を行う「タッピングマシン」を、作業員が乗用して直接操作する方式から、遠隔操作による非乗用とすることで、省力化と作業現場の安全性を向上させた。

TC鍋自動傾転装置(TC:タッピングコンベア) (カーバイド製造に関する技術資料)

資料番号 112911540020
情報所有館 国立科学博物館
所在等 電気化学工業株式会社大牟田工場
所在地 大牟田市
製作(製造)年 1991
調査機関団体 カーバイド工業会
調査票記入日 2013/11/18
種類 その他(自動傾転装置)
製作者(社)等 電気化学工業株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 「TC鍋自動傾転装置」; 電気炉から取り出されたカーバイドは、金属製鍋で搬送され、クレーンによって冷却室へ移動した後、10時間冷却後に破砕機へ投入される。しかし、1999年より設置した「TC鍋自動傾転装置」は、鍋を浅くすることで冷却時間を短縮し、クレーン作業を無くして、搬送装置上で自動傾転させて破砕機へ投入する画期的な工程改善を実現した。省力化と安全性向上を通じてカーバイド生産を支えている。

回転式連続破砕機「ハンマーブレーカー」 (カーバイド製造に関する技術資料)

資料番号 112911540021
情報所有館 国立科学博物館
所在等 電気化学工業株式会社大牟田工場
所在地 大牟田市
製作(製造)年 1998
調査機関団体 カーバイド工業会
調査票記入日 2013/11/18
種類 その他(回転式連続破砕機)
製作者(社)等 電気化学工業株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 回転式連続破砕機「ハンマーブレーカー」; 高温のカーバイドを破砕する工程に、工程の安全確保と合理化のため、回転式連続破砕機「ハンマーブレーカー」を自社開発して運用している。従来は人力と重機で行っていた作業を、当設備を導入することで、安全確保と作業時間の短縮化が実現し、生産性向上に大きく貢献した。

自動傾転装置以前のクレーンによる鍋移動 (カーバイド製造に関する技術資料)

資料番号 112911540022
情報所有館 国立科学博物館
所在等 電気化学工業株式会社青海工場
所在地 糸魚川市
製作(製造)年 ~1988
調査機関団体 カーバイド工業会
調査票記入日 2013/11/26
種類 写真
製作者(社)等 電気化学工業株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 1990年頃に開発され、省力化と安全性向上など画期的な工程改善を実現した「TC鍋自動傾転装置」の登場以前は、電気炉から取り出されたカーバイドは、金属製鍋で搬送され、クレーンによって冷却室へ移動した後、10時間冷却後に破砕機へ投入された。

「工学博士藤山常一先生像」

資料番号 112911540023
情報所有館 国立科学博物館
所在等 宮城県仙台市
所在地 青葉区荒巻三居沢
製作(製造)年 1937
調査機関団体 カーバイド工業会
調査票記入日 2014/03/25
種類 その他(銅像(胸像))
製作者(社)等 製作者:「本邦カーバイド工業発祥地三居沢史跡」保存発起人会  胸像作者:堀進二氏 撰(せん)作者:杉山令吉氏
資料公開状況 公開
特徴 1902年に日本初のカーバイド製造に成功した藤山常一博士(1872~1936年)は、宮城紡績電燈(現東北電力㈱)の三居沢水力発電所の余剰電力を利用して同年「三居沢カーバイド製造所」を設立した。この胸像は、博士の死去を偲び、同氏創業の電気化学工業㈱や日本窒素肥料㈱の野口遵氏、地元有志らによって翌1937年に三居沢に設立されたもので、金属供出や水害で失われるたびに再建され、わが国の近代化学工業の歴史を現在に語り継いでいる。

大正時代より稼動する「カーバイド製造設備」(青海工場、大牟田工場) 

資料番号 112911540024
情報所有館 国立科学博物館
所在等 電気化学工業株式会社 青海工場、大牟田工場
所在地 糸魚川市、大牟田市
製作(製造)年 1922(青海)1916(大牟田)
調査機関団体 カーバイド工業会
調査票記入日 2014/03/14
種類 その他(カーバイド製造工場)
製作者(社)等
資料公開状況 非公開
特徴 大正時代より現在まで稼動を続けるカーバイド生産設備。国内産出の石灰石等の資源を利用し、近隣の水力発電所より電力供給を受けた、日本の電気化学工業黎明期のビジネスモデルを現在に伝えている。日本のカーバイドの祖・藤山常一博士の指導の下、優れた海外の電気炉技術をいち早く導入した。生産性向上のための独自の技術開発を加えながら現在も競争力を保持する。青海工場は石灰石鉱山に隣接し、豊かな水資源に恵まれた環境を活かして、カーバイド系製品とその誘導品である、石灰窒素、クロロプレンゴムを生産している。

遠赤外線加工保温繊維群 特許公報に基づく、日本初の遠赤外線加工保温繊維群

資料番号 113011550001
情報所有館 国立科学博物館
所在等 一般社団法人遠赤外線協会
所在地 港区
製作(製造)年 1986
調査機関団体 遠赤外線協会
調査票記入日 2014/08/28
種類 その他(特許公報)
製作者(社)等 一般社団法人 遠赤外線協会
資料公開状況 公開
特徴 日本の合成繊維各社は、1980年代後半、合成繊維にセラミックスを含有した蓄熱保温繊維を商品化し始めていたが、1988年のカルガリー冬季オリンピックでセラミックス(炭化ジルコニウム)を練り込んだナイロン繊維からなる太陽光蓄熱繊維が使用されるなど、蓄熱保温繊維の開発競争が促進され、各社独自の構造を持つ蓄熱保温繊維やセラミックス成分に関する特許が相次いで出願された。

遠赤外線セラミックス産業対策調査研究報告書群

資料番号 113011550002
情報所有館 国立科学博物館
所在等 一般社団法人遠赤外線協会
所在地 港区
製作(製造)年 1990
調査機関団体 遠赤外線協会
調査票記入日 2014/08/04
種類 その他(調査報告書群)
製作者(社)等 一般社団法人 遠赤外線協会
資料公開状況 非公開
特徴 遠赤外線セラミックス関連産業の草創期に、この産業を育成するために必要な遠赤外域の放射率、放射量の測定技術と標準化、遠赤外線の現在の利用分野と将来動向、遠赤外線の作用効果とその確認方法の標準化、認定基準化などの必要項目について、1992年~2001年までの10年の長きにわたり、調査研究を実施して、まとめた基礎となる報告書群である。

遠赤外線産業協会・遠赤外線協会会報

資料番号 113011550003
情報所有館 国立科学博物館
所在等 一般社団法人遠赤外線協会
所在地 港区
製作(製造)年 1990
調査機関団体 遠赤外線協会
調査票記入日 2014/08/04
種類 その他(会報)
製作者(社)等 一般社団法人 遠赤外線協会
資料公開状況 非公開
特徴 遠赤外線セラミックス関連産業の草創期に、この産業を育成するために1900年設立された遠赤外線産業協会、1992年には社団法人化され、社団法人遠赤外線協会が設立、その後、公益法人改革にともない、2012年には一般社団法人遠赤外線協会に衣替えしました。この間、会報では、産業界の動向、特許情報、技術トピックスなどホットな話題や協会からのお知らせが提供され、今日に至っている。(2014年6月で167号を数える。)

遠赤外線製品の認定制度

資料番号 113011550004
情報所有館 国立科学博物館
所在等 一般社団法人遠赤外線協会
所在地 港区
製作(製造)年 1996
調査機関団体 遠赤外線協会
調査票記入日 2014/08/04
種類 その他(認定制度)
製作者(社)等 一般社団法人 遠赤外線協会
資料公開状況 非公開
特徴 良質な遠赤外線関連製品を消費者に提供することを目的に、遠赤外線を利用した暖房・調理機器や保温繊維製品などの遠赤外線製品を対象に、社団法人遠赤外線協会は1996年、認定制度を開始した。遠赤外線の作用効果のうち、効果が定量化できる加熱効果と保温効果について、製品毎に規定した認定基準を制定し、これを達成した製品には、認定番号を付与し、マークの使用を認め、良質な遠赤外線製品の差別化を図る制度である。

JIS規格書 JIS Z8117(遠赤外線用語)

資料番号 113011550005
情報所有館 国立科学博物館
所在等 一般社団法人遠赤外線協会
所在地 港区
製作(製造)年 2002
調査機関団体 遠赤外線協会
調査票記入日 2014/08/04
種類 その他(JIS規格書)
製作者(社)等 一般社団法人 遠赤外線協会
資料公開状況 公開
特徴 社団法人遠赤外線協会が主体となって、2002年制定したJIS規格で、遠赤外線を応用する分野で用いられる用語を採択して作成したものである。このJIS規格には基礎及び放射に関する用語、測定及び量に関する用語、放射源、器具及び材料に関する用語、応用に関する用語として、高温熱作用の応用、常温熱作用の応用、非熱作用の応用に関する用語を記載している。また、このJISと対応する国際規格(IEC)との対応表を付記している。

JIS規格書 JIS R1801(遠赤外ヒータに放射部材として用いられるセラミックスのFTIRによる分光放射率測定方法)

資料番号 113011550006
情報所有館 国立科学博物館
所在等 一般社団法人遠赤外線協会
所在地 港区
製作(製造)年 2002
調査機関団体 遠赤外線協会
調査票記入日 2014/08/04
種類 その他(JIS規格書)
製作者(社)等 一般社団法人 遠赤外線協会
資料公開状況 公開
特徴 社団法人遠赤外線協会が主体となって、2002年制定したJIS規格で、遠赤外ヒータの放射部材として用いられるセラミックスの遠赤外域における分光放射率、分光放射量をフーリエ変換赤外分光光度計(FT-IR)を用いて測定する測定法に関するものである。JIS規格には測定原理、分光放射率の算出法、測定手順や測定時の留意事項などFT-IRを用いた分光放射率測定に必要な事柄を記載している。

パネルバック(床置可搬型遠赤外線暖房機) PV

資料番号 113011550007
情報所有館 国立科学博物館
所在等 日精オーバル株式会社
所在地 座間市
製作(製造)年 1975
調査機関団体 遠赤外線協会
調査票記入日 2014/08/28
種類 写真
製作者(社)等 日精オーバル株式会社
資料公開状況 公開
特徴 遠赤外線は、空気を暖めるのでなく直接人を暖めます。困難であった大空間や開放空間等での局部暖房が可能です。可搬型なので必要な場所に移動出来、必要な時だけ暖めますので経済的です。

ガス遠赤外線サウナヒーター GSV

資料番号 113011550008
情報所有館 国立科学博物館
所在等 日精オーバル株式会社
所在地 座間市
製作(製造)年 1981
調査機関団体 遠赤外線協会
調査票記入日 2014/08/28
種類 量産品
製作者(社)等 日精オーバル株式会社
資料公開状況 公開
特徴 1981年に日本で第一号機となる遠赤外線サウナヒーターを設置した。  1984年に日本瓦斯協会よりガス遠赤外線サウナの開発がガス事業の発展に貢献したとして「太田賞」を受賞した。 サウナヒーターから放出される遠赤外線は波長が長い為、室内温度を低く出来(80~90℃)、人体への温熱効果が良く、比較的短い時間での発汗が促進され快適な入浴感が得られます。

遠赤外線衣類乾燥機 GPD

資料番号 113011550009
情報所有館 国立科学博物館
所在等 日精オーバル株式会社
所在地 座間市
製作(製造)年 1994
調査機関団体 遠赤外線協会
調査票記入日 2014/08/28
種類 量産品
製作者(社)等 日精オーバル株式会社
資料公開状況 公開
特徴 2004年に遠赤外線協会より遠赤外線衣類乾燥装置の開発で「優秀製品・技術賞」を受賞した。  衣類をハンガーに掛けたまま乾燥出来ます。遠赤外線ヒーターからの遠赤外線と室内下部からのフレッシュ温風の吹出しによる、ふたつの乾燥方式併せもった(複合システム)画期的な乾燥機です。

エコレイヒーター(多段触媒燃焼式遠赤外線放射暖房機) OCM,GCM

資料番号 113011550010
情報所有館 国立科学博物館
所在等 日精オーバル株式会社
所在地 座間市
製作(製造)年 1997
調査機関団体 遠赤外線協会
調査票記入日 2014/08/28
種類 量産品
製作者(社)等 日精オーバル株式会社
資料公開状況 公開
特徴 1997年に遠赤外線協会より「優秀製品・技術賞」  2001年に日本燃焼学会より「技術賞」  2005年に神奈川県より「神奈川工業技術開発大賞地域環境技術賞」を受賞した。  バーナ燃焼ユニットの後段に直列に触媒燃焼ユニットを設置する事で、従来捨てられていた低酸素濃度高温排ガスを触媒燃焼の予熱及び燃焼用空気として再利用した暖房機でクリーン排ガスと高効率を達成しています。

高収束型遠赤外線ヒーター OVH,GVH

資料番号 113011550011
情報所有館 国立科学博物館
所在等 日精オーバル株式会社
所在地 座間市
製作(製造)年 2003
調査機関団体 遠赤外線協会
調査票記入日 2014/08/28
種類 量産品
製作者(社)等 日精オーバル株式会社
資料公開状況 公開
特徴 照射角度が限定的な暖房機で放射パイプから放射される赤外線を暖房域へ集中的に照射する事が出来、暖房域の床面温度上昇と収束された高密度の赤外線エネルギーの暖かさにより、より良い暖房効果が得られます。今迄より少ない入力で同じ暖房効果を得る事が出来、ランニングコスト低減とCO2排出削減が可能となりました。

日本初の遠赤外線ガスオーブン 手動点火式・SDシリーズ

資料番号 113011550012
情報所有館 国立科学博物館
所在等 キュウーハン株式会社
所在地 久留米市
製作(製造)年 1961
調査機関団体 遠赤外線協会
調査票記入日 2014/06/14
種類 写真
製作者(社)等 キュウーハン株式会社
資料公開状況 公開
特徴 ドイツのガンサー・シュバンク氏が発明した世界初の赤外線燃焼技術は、1958年世界に先駆けシュバンク氏と技術提携したリンナイ社により赤外線ストーブや焼き物器として日本国内で商品化された。弊社は、そのような赤外線燃焼技術を業務用オーブンに応用すべく開発に着手。1961年、日本初の遠赤外線ガスオーブンの開発に成功し,遠赤外線オーブンの専門メーカーとして本格的事業を開始した。

製品カタログ 日本初の自動温調制御式遠赤外線ガスオーブン 種火方式・NSDPシリーズ

資料番号 113011550013
情報所有館 国立科学博物館
所在等 キュウーハン株式会社
所在地 久留米市
製作(製造)年 1963
調査機関団体 遠赤外線協会
調査票記入日 2014/06/14
種類 その他(カタログ)
製作者(社)等 キュウーハン株式会社
資料公開状況 公開
特徴 1963年、製菓製パン機械業界に於いて、日本初の自動温調制御方式の遠赤外線ガスオーブンの開発に成功しました。

製品カタログ (業界初)自動点火ヒーター搭載の遠赤外線ガスオーブン 自動点火ヒーター搭載・NSDPシリーズ

資料番号 113011550014
情報所有館 国立科学博物館
所在等 キュウーハン株式会社
所在地 久留米市
製作(製造)年 1976
調査機関団体 遠赤外線協会
調査票記入日 2014/06/14
種類 その他(カタログ)
製作者(社)等 キュウーハン株式会社
資料公開状況 公開
特徴 製菓製パン機械業界に於いて、1976年、業界初の自動点火ヒーター搭載の遠赤外線ガスオーブンの開発に成功。1980年代になると、更に開発改良を加え、スパークプラグの電子着火方式の開発に成功、現在に至ります。
26,828 件中 22141-22160件を表示