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家庭用火災警報器 FSS011

資料番号 111811430021
情報所有館 国立科学博物館
所在等 能美防災株式会社
所在地 千代田区
製作(製造)年 1979
調査機関団体 一般社団法人全国消防機器協会
調査票記入日 2012/11/28
種類 写真
製作者(社)等 能美防災株式会社
資料公開状況 公開
特徴 現在では全国の家庭に広く設置されている住宅用警報器の初期モデルに相当する家庭用火災警報器FSS011は、1979年に日本消防検定協会の鑑定合格を国内で初めて取得した。電源に9Vのアルカリ乾電池を使用し家庭用火災警報器専用のICやブザーを装備するなど、現在の住警器と遜色ない機能を有していた。

トンネル用高感度広域型二波長式検知器 FDF011

資料番号 111811430022
情報所有館 国立科学博物館
所在等 能美防災株式会社
所在地 千代田区
製作(製造)年 1980
調査機関団体 一般社団法人全国消防機器協会
調査票記入日 2012/11/28
種類 写真
製作者(社)等 能美防災株式会社
資料公開状況 公開
特徴 従来の定輻射式に比べて監視距離が4倍(25m)となり、火炎に対する選択性にも優れた高感度広域型二波長式火災検知器FDF011を、1981年に東京港第二航路海底トンネルに国内初設置。道路トンネル内を通行する車両や運転手の安全確保に大きく貢献。

減光式煙感知器 FDB012

資料番号 111811430023
情報所有館 国立科学博物館
所在等 能美防災株式会社
所在地 千代田区
製作(製造)年 1981
調査機関団体 一般社団法人全国消防機器協会
調査票記入日 2012/11/28
種類 写真
製作者(社)等 能美防災株式会社
資料公開状況 公開
特徴 煙の検出原理に減光方式を用いた煙感知器FDB012が、減光式としての国家検定合格第一号として1981年に承認された。減光方式は、相対して設けられた投光部と受光部の間の光軸上に火災時に発生した煙が入ることで投光部からの光が減少し、これを受光部で感知して火災警報を行うもので、散乱光式と共に現在の煙感知器でも採用されている煙検出方式である。

航空機用火災検知システム 煙センサー:FDS765A-1 警報パネル:FAU751A-3

資料番号 111811430024
情報所有館 国立科学博物館
所在等 能美防災株式会社
所在地 千代田区
製作(製造)年 1983
調査機関団体 一般社団法人全国消防機器協会
調査票記入日 2012/11/28
種類 写真
製作者(社)等 能美防災株式会社
資料公開状況 公開
特徴 ボーイング747型機向けに航空機用の火災検知システムとして開発され、1981年に米国の連邦航空局(FAA)の認証を取得。本システムは煙センサと警報パネルで構成されており、化粧室内の煙センサから警報パネルを介して操縦席へ火災警報信号を送信する。航空機向けに軽量・コンパクトに設計されているだけでなく、航空機特有の厳しい環境基準もクリアしており、飛行中の航空機の安全確保に大きく貢献した。

自動試験機能付きP型自動火災報知システム「進P」 FAPJ101/FCSJ101

資料番号 111811430025
情報所有館 国立科学博物館
所在等 能美防災株式会社
所在地 千代田区
製作(製造)年 2002
調査機関団体 一般社団法人全国消防機器協会
調査票記入日 2012/11/28
種類 量産品
製作者(社)等 能美防災株式会社
資料公開状況 公開
特徴 それまでR型自動火災報知システムでのみ可能であった自動試験機能を、より安価なP型自動火災報知システムで実用化した国内初のシステム。半年に一度の熱や煙を用いた人手による点検に替わり火災感知機能の常時監視が可能となり、信頼性の確保と共に保守点検の省力化を実現した。

異物分離装置

資料番号 111911440001
情報所有館 国立科学博物館
所在等 永大産業株式会社
所在地 敦賀市
製作(製造)年 1992
調査機関団体 日本繊維板工業会
調査票記入日 2012/10/12
種類 試作品
製作者(社)等 日本繊維板工業会、日本プラントエンジニアリング株式会社、永大産業株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 (財)日本住宅木材技術センターが、平成4年度新規事業とする「木質廃棄物再資源化技術開発事業」の内の「異物分離装置開発事業」を、日本繊維板工業会に委託し、日本繊維板工業会、永大産業株式会社、日本プラントエンジニアリング株式会社の3社にて共同技術開発を行なったものである。木質廃材のマテリアルリサイクルを推進するさきがけとなった技術開発である。

国内最初の本格インシュレーションボードライン資料

資料番号 111911440002
情報所有館 国立科学博物館
所在等 岡山大建工業株式会社
所在地 岡山市
製作(製造)年 1958
調査機関団体 日本繊維板工業会
調査票記入日 2012/10/24
種類
製作者(社)等 大建ウォールボード工業株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 敷地26万4千㎡、建物1万4千㎡に50万㎡/月の生産能力で竣工した。インシュレーションボードとハードボード(S2S)の両方を製造可能な国内初の本格インシュレーションボードライン。国内での軟質繊維板(インシュレーションボード)の普及の先駆けとなった。

インシュレーションボード/ハードボード製造 実験設備

資料番号 111911440003
情報所有館 国立科学博物館
所在等 東部大建工業株式会社 会津工場
所在地 会津若松市
製作(製造)年 1962
調査機関団体 日本繊維板工業会
調査票記入日 2012/10/20
種類 試作品
製作者(社)等 DEFIBRATOR社、SPROUT NALDRON社
資料公開状況 非公開
特徴 ディファイブレーターは木材チップを蒸煮してやわらかくする設備で、チップを繊維状に解繊するリファイナー工程の前処理として重要な役目を担っている。リファイナーは蒸煮されたチップを繊維状に解繊する設備で、ボードの品質に大きな影響を与えるものである。この二つの設備工程はボード生産上重要なポイントとなっている設備であり、製造条件決定に大きな役割を果たした。

「アスプルンド法による繊維板について」

資料番号 111911440004
情報所有館 国立科学博物館
所在等 日本繊維板工業会
所在地 中央区
製作(製造)年 1952
調査機関団体 日本繊維板工業会
調査票記入日 2012/12/28
種類 設計図・文献
製作者(社)等 森林資源総合対策協議会
資料公開状況 公開
特徴 繊維板工業の先進国であったスウェーデンの技術者が来日し、「アスプルンド法による繊維板について」と題して行なった講演内容を編集した記録である。こうした事が契機となって、日本で本格的な外国技術の導入による装置産業としての繊維板工業が花ひらく事となる。

パーティクルボード産業史

資料番号 111911440005
情報所有館 国立科学博物館
所在等 日本繊維板工業会
所在地 中央区
製作(製造)年 1997
調査機関団体 日本繊維板工業会
調査票記入日 2012/12/28
種類 設計図・文献
製作者(社)等 岩下 睦
資料公開状況 公開
特徴 パーティクルボード産業が我が国に導入される経緯と製造技術の内容について詳細に記録されている。我が国に本格的なパーティクルボード工場を建設した(株)岩倉組(現(株)イワクラ)の例を中心としてパーティクルボードの発展過程についての記録である。

「木材工業」誌 繊維板特集

資料番号 111911440006
情報所有館 国立科学博物館
所在等 日本繊維板工業会
所在地 中央区
製作(製造)年 1952
調査機関団体 日本繊維板工業会
調査票記入日 2012/12/28
種類 設計図・文献
製作者(社)等 日本木材加工技術協会
資料公開状況 公開
特徴 昭和20年代後半に入り、大型設備導入による量産型繊維板工業への関心が高まりを見せる中で、本当にこの繊維板が我が国で生産、利用の両面において受け入れられる製品であるのかどうかについて各方面の専門家による見解を特集したものである。

木質残廃材によるパーティクルボードの生産技術に関する研究 - 会田 徹

資料番号 111911440007
情報所有館 国立科学博物館
所在等 株式会社イワクラ
所在地 苫小牧市
製作(製造)年 1958
調査機関団体 日本繊維板工業会
調査票記入日 2012/12/28
種類 設計図・文献
製作者(社)等 会田 徹
資料公開状況 非公開
特徴 (株)イワクラは我が国で初めて本格的なパーティクルボード工場を昭和28年に操業させた。外国技術の導入によるもので、連続してパーティクルボードを生産する大型装置産業としての先駆けとなった。工場建設の責任者であった会田徹氏が「木質残廃材によるパーティクルボードの生産技術に関する研究」としてまとめた貴重な資料である。

「ハードボード、パーティクルボード」のテキスト

資料番号 111911440008
情報所有館 国立科学博物館
所在等 日本繊維板工業会
所在地 中央区
製作(製造)年 1958
調査機関団体 日本繊維板工業会
調査票記入日 2012/12/28
種類 設計図・文献
製作者(社)等 日本繊維板工業会
資料公開状況 公開
特徴 ハードボード、パーティクルボードについて業界で初めての加工法等に関する解説書として出版された。用途開拓において手探りの状況の中で、後々の用途開拓に果たした役割は大きい。業界では表紙の色をもって黄本、赤本として存在感を示した。黄本が建築関係。赤本が家具・木工関係。

「繊維板」学術書

資料番号 111911440009
情報所有館 国立科学博物館
所在等 日本繊維板工業会
所在地 中央区
製作(製造)年 1981
調査機関団体 日本繊維板工業会
調査票記入日 2012/12/28
種類 設計図・文献
製作者(社)等 グリーンエイジ編集室
資料公開状況 公開
特徴 ボード工業が開始されて初の本格的な学術解説書である。内容的には、1.木質ボードの定義、2.木質ボードの歴史、3.製造設備の解説、4.木質ボードの性質、5.木質ボード関連の規格、6.木質ボードの二次加工・利用、7.ボード工場の規格 等、多岐に亘る解説書として出版された。

テレビジョンキャビネット裏板(ハードボード)

資料番号 111911440010
情報所有館 国立科学博物館
所在等 日本繊維板工業会
所在地 中央区
製作(製造)年 1986
調査機関団体 日本繊維板工業会
調査票記入日 2012/12/28
種類 量産品
製作者(社)等 三菱電機株式会社
資料公開状況 公開
特徴 ハードボードの特徴である加工性の良さ、熱に対する安定性等においてテレビキャビネットの裏板として殆どのテレビに使用された。その後、テレビ受像機の進化とともに、プラスチック等に変化し、現在はほとんど見ることがなくなった。ハードボードの需要先として大きな比重を占めていたので歴史にとどめておきたい。

国内製最初のインシュレーションボード天井材

資料番号 111911440011
情報所有館 国立科学博物館
所在等 岡山大建工業株式会社
所在地 岡山市
製作(製造)年 1958
調査機関団体 日本繊維板工業会
調査票記入日 2012/10/24
種類 複製(レプリカ)
製作者(社)等 大建ウォールボード工業株式会社
資料公開状況 非公開
特徴 国内最初のA級インシュレーションボードの吸音天井材「レギュラー」「ランダム」。レギュラーは高度成長期のオフィスで広まり、ランダムは住宅天井材で普及のきっかけになった。

インシュレーションボードを使用した畳床

資料番号 111911440012
情報所有館 国立科学博物館
所在等 日本繊維板工業会
所在地 中央区
製作(製造)年 昭和50年代
調査機関団体 日本繊維板工業会
調査票記入日 2012/12/28
種類 模型
製作者(社)等 不明
資料公開状況 公開
特徴 畳床といえば一般的にワラが使用されていたが、昭和50年代にインシュレーションボードを畳床に使用する技術開発を行なった。建材畳床としてJIS規格も制定され、現在は畳床市場の90%を占めるまでになった。これによりインシュレーションボード業界は需要を一気に拡大することになり、インシュレーションボード業界の発展に貢献した。

ハードボードによる自動車の内装仕様(天井、ドア内装)

資料番号 111911440013
情報所有館 国立科学博物館
所在等 日本繊維板工業会
所在地 中央区
製作(製造)年 1955
調査機関団体 日本繊維板工業会
調査票記入日 2012/12/28
種類 複製(レプリカ)
製作者(社)等 日産自動車
資料公開状況 公開
特徴 ハードボードを自動車の内装に使用するようになったのは、外国技術の導入による本格的なハードボード工場が建設され、品質面でも優れたハードボードが生産されるようになったためである。以来、今日まで、ハードボードの主力需要分野として継続している。ハードボードの加工性、熱等に対する安定性、価格の安定性等が高く評価されている。

カラーオートスライド「日本のマカロニ・スパゲッティ」

資料番号 112011450001
情報所有館 国立科学博物館
所在等 日本パスタ協会
所在地 中央区
製作(製造)年 1980頃
調査機関団体 社団法人日本パスタ協会
調査票記入日 2012/12/25
種類 その他(カラーオートスライド)
製作者(社)等 全日本マカロニ協会
資料公開状況 非公開
特徴 映写時間16分、66コマのスライド画像と音声で、マカロニ・スパゲッティの歴史や製造方法、調理法などを解説。日本におけるパスタの普及・啓蒙を図ったもの。

パスタ紹介冊子

資料番号 112011450002
情報所有館 国立科学博物館
所在等 日本パスタ協会
所在地 中央区
製作(製造)年 1965年頃~2000年頃
調査機関団体 社団法人日本パスタ協会
調査票記入日 2012/12/25
種類 設計図・文献
製作者(社)等 全日本マカロニ協会
資料公開状況 非公開
特徴 パスタを利用した料理のレシピ等に加え、日本国内でのパスタ関連統計なども紹介し、パスタ普及・消費量拡大を図った。
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