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１９６１年（昭和３６年）鹿児島（大浦）－奄美大島（名瀬）間に伝送路上の島々を利用した山岳回折伝搬による、日本初の無中継３４０㎞の見通し外通信（ＯＨ）方式として導入。本装置は、大浦無線中継所で使用されていた。大口径空中線、高感度受信方式およびスペースダイバシティーを採用、フェージングによる影響を改善した装置。製造年：１９６２年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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１９８２年（昭和５７年）５Ｇ－２００Ｍ方式（当時５Ｌ－Ｄ１と称していた）として仙台－青森間に導入。５ＧＨｚを使用し、１６ＱＡＭ変調方式により１システム当たり２００Ｍｂｉｔ（電話換算２，８８０ｃｈ）伝送容量を有する。フェージングによる波形歪に対し、中継距離は従来のアナログ方式と同一の標準中継距離５０ｍ。幹線系の伝送路に使用。九州では、大分－延岡－宮崎－鹿児島に全国で３番目に導入。製造年：１９９１年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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１９８２年（昭和５７年）全国で初めて厳原－隠蔵寺間に船舶電話基地局のエントランス回線として導入。１１ＧＨｚ帯で最大４システムを収容。ＰＣＭ２次群２系列（６，３１２Ｍｂｉｔ／ｓ×２・電話１９２ｃｈ）の伝送が可能。製造年：１９８２年。製造会社等：日本電気株式会社※見学要予約。
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１９７６年（昭和５１年）本波－牛深間に初期導入。最大１２システムの収容可能。現用１システム当たり電話１，２００ｃｈ伝送可能。全固定化されたもので主に総括局－中心局－集中局伝送路に使用。九州では、１９８１年（昭和５６年）１１ＧＨｚ帯アナログ方式として最後の導入となった豊後高田－中津間の開通まで６区間で使用。製造年：１９７５年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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伝送路網の信頼性向上、安定化対策の一環として１９６９年（昭和４４年）にＭＧ単位（電話換算３００ｃｈ）として全国導入。本方式で管内ＲＣ（総括局）、ＴＣ（集中局）の全てが、伝送路自動切替網に組み入れられ異常障害発生時でも平常サービスを維持できるような切替網として全国ループ化が図られた切替方式。製造年：１９７５年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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デジタルデータサービスに対応するため、１次群まで同期化したＤＣＳ（デジタルクロック供給装置）として開発。１９７８年（昭和５３年）に網同期方式（主局のクロックをクロック分配路を通じて各局に分配し、各局では、これに基づき所要クロックを発生し、局内各装置に供給）として全国に導入。製造年：１９８０年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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１９６５年（昭和)４０年）浜町－小岩、大阪－堺、水戸－東海の３区間に初期導入。従来のＦＤＭ方式に比べ、大幅な経済化により短距離区間の回線需要に応じるため、電話局相互の局間中継線として多様された。特徴としては、ＦＤＭ方式に比べ伝送路で生じる各種妨害を受けにくく伝送帯域拡張、劣悪伝送路の変動に影響されないので、低損失回線の作成が可能となった装置。製造年：１９７２年。製造会社等：富士通株式会社。※見学要予約。
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１９７３年（昭和４８年）より、回路技術の進歩やデジタル回路用素子需要の増大に伴い、ＩＣを導入した機械に長距離回線にも使用できる高品質伝送方式としてＰＣＭ２４方式を大幅にモデルチェンジし、１９７４年（昭和４９年）以降、本格的に全国導入された。特徴としては、ＩＣの導入、低電力化などによる小型化が図られ、ＰＣＭ２４形端局装置に比較し、システムの実装数および雑音に関して改善。製造年：１９８０年。製造会社等：富士通株式会社。※見学要予約。
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佐賀－長崎、久留米－長崎電信線路用電柱の笠木(かさぎ)で佐賀県藤津郡嬉野町周辺の電柱に取り付けられていたもの。※ 木の電柱を守るものです。製造年：不明。製造会社等：不明。
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災害応急復旧用無線電話方式、１９７１年（昭和４６年）ロスアンゼルス地震を契機に防災対策の見直しが検討され、１９７４年（昭和４９年）から逐次各県でサービス開始。あらかじめ主要行政機関に配置し、地震・水害などの非常災害時にこれらの機関の通信途絶を防止し、救援活動・指令など非常連絡通信を確保するほか、病院や避難所などに特設公衆電話として設置する装置。製造年：１９８４年。製造会社等：国際電気通信株式会社
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