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１９６７年（昭和４２年）茨城・水海道局で運用開始。Ｃ４００形自動式交換機を基に中小局用に開発されたクロスバ式自動交換機。本交換機は１９７４年（昭和４９年）から１９９４年（平成６年）まで福岡県嘉穂郡筑穂町の筑穂交換所で約４，１００加入の交換接続に活躍したクロスバ交換機。製造年：１９７１年。製造会社等：日本電気株式会社※見学要予約。
情報所有館 ： 門司電気通信レトロ館 
１９６６年（昭和４１年）東京・西大森局で運用開始。それまでのクロスバ交換機から大幅に経済化を図った大局用の市内交換機で１交換装置、約６万端子の収容を可能とした交換機。本交換機は１９７４年（昭和４９年）から１９９３年（平成５年）まで福岡県甘木市の甘木交換所で約１万加入の交換接続に活躍したクロスバ交換機。製造年：１９７４年。製造会社等：日本電気株式会社※見学要予約。
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１９６４年（昭和３９年）栃木・宇都宮局で最初に運用。市外中継専用交換機に適用できる大局用として設計。全国自動即時化のため膨大な市外通話を経済的に、迅速かつ安定に接続する。本交換機は、１９７４年（昭和４９年）から１９９５年（平成７年）まで飯塚交換局所で入回線約２，０００回線、出回線約２，０００回線の交換接続に活躍したクロスバ交換機。製造年：１９７３年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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電話交換機に装備され、「おかけになった電話・・・」「ただいま大変こみあって・・・」などのトーキーをテープに吹き込み自動音声していた装置。本アナウンスマシンは、保存コーナーＣ８２自動交換機に装備。製造年：１９７３年。製造会社等：松下通信工業株式会社。※見学要予約。
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１９７２年（昭和４７年）６月に東京都の銀座局ほか７局で運用開始された電子交換機。大局用交換機で１交換装置、約１０万端子の収容可能。交換機にソフトウェア制御あたえることによって「短縮ダイヤル」「わりこみ通話」など多くのサービスが可能。通話路には小型クロスバスイッチ、制御装置には電子部品を採用し小型化を図った。この交換機は、機械的接点をもつているとから半電子交換機ともいわれた。本交換機は１９７４年（昭和４９年）から１９９４年（平成６年）まで熊本市の研修センターの訓練用電子交換機。製造年：１９７５年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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１９７６年（昭和５１年）神奈川・箱根局、長野・中軽井沢局で運用開始。中局用交換機として開発され１交換装置、約２万４千端子の収容可能。Ｄ１０交換機の経済化を図った交換機。本交換機は、福岡県飯塚・稲築交換所で活躍。製造年：１９８１年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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１９６７年（昭和４２年）、基幹伝送路を構成する代表的方式。ＲＣ（総括局）－ＤＣ（中心局）階位に同軸ケーブル方式では最も多く導入され、市外伝送路のアナログ伝送路として主体をなしたもの。増大する市外回線の増設や伝送路安定化計画に大きな役割を果たした方式。製造年：１９７９年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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１９６６年（昭和４１年）、マイクロ波方式として神戸－州本に初期導入された方式。２ＧＨｚを使用した１システム当たりの伝送容量６００ｃｈで全固体電子化した。九州では鹿児島－指宿に導入。指宿地区の市外回線が全国即時網へ編入、市内電話の自動化も図られた。製造年：１９７６年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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２ＧＨｚ帯で最大１２システムを収容。現用１システム当たりＰＣＭ２次群２系列（６，３１２Ｍｂｉｔ／ｓ×２・電話１９２ｃｈ）の伝送が可能。１９７５年（昭和５０年）ＣＣＩＴＴ勧告による国際規格として、短距離伝送路、ＴＡ内伝送路および移動通信基地局へのエントランス回線として適用。九州では、同年、田島－古賀間のＴＡ伝送路として開通。製造年：１９７９年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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１９７７年（昭和５２年）２ＧＨｚ帯で最大４システム（電話１９２ｃｈ）を収容。現用１システム当たりＰＣＭ１次群２系列（１，５４４Ｍｂｉｔ／ｓ×２・電話４８）の伝送が可能。比較的トラヒックの少ないＴＡ内伝送路および移動通信基地局へのエントランス回線に使用。九州では、１９８０年（昭和５５年）諫早－雲仙の船舶電話基地局へのエントランス回線として導入。製造年：１９８４年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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