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特に高直線性と高電力利得が得られるように設計された陽極損失950 Wの強制空冷四極管である。HF帯直線増幅器として、1kW(PEP)出力の場合、混変調歪みは3次歪み-42 dB、5次歪み-44 dBで動作する。また、FM放送電力増幅器として、1 kW出力の場合、実効電力利得はC級動作で19 dB以上が得られた。この管球には日本無線(株)独特のメッシュグリッドとメッシュカソードを用い、また、端子間絶縁物には低損失セラミックを用いているため、機械的にも強固で超寿命である。陽極損失 950 W、陽極電圧 900V、陽極電流0.6A、相互コンダクタンス24mS、最高周波数250MHz
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パルス増幅、パルス変調用空冷四極管である。デューティサイクル 0.001以下に於いて、15 Aの尖頭陽極電流が許され、パービアンスが極めて高いので、高能率、低励振電力で動作させることが出来る。陽極損失 60 W、陽極尖頭電圧 25kV、陽極尖頭電流 15 A
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セラミック基盤上に文字、数字、記号などを形成しうるセグメントを突出して設け、その表面に金属管を形成して冷陰極とした表示放電管である。長リード、ソケットレス形で小形電卓、小形デジタルメータ等に使われた。
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1970年頃から、海岸局用短波送信機には終段のみ送信管が使用されてきた。この場合、送信管は半導体化広帯域増幅回路で励振されるため、4-30MHzの全域を一様にカバーするためには、送信管の入力容量と直列インダクタンスが出来るだけ少ない事が望ましい。そこで、SSB 10 kW出力用に開発されたのが、この8F71RAである。陽極損失 14 kW、陽極電圧 10 kV、陽極電流 5 A、相互コンダクタンス 72 mS、最高周波数 250 MHz
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HF帯に於けるSSB或いはISB用に開発されたラジアルビーム四極管である。その特長は、dimple又は、concaveカソードと呼ばれるカソードとホトエッチンググリッドの組み合わせからなるビームフォーミング機構にあり、従来不可能とされていた低歪率直線増幅器に於ける正格子駆動を可能とし、800 W (PEP)に於いて、3次混変調歪み率 -45 dB 以下を達成したことである。SSB 750 W 送信機等に使用された。陽極損失 950 W、陽極電圧 2.3 kV、陽極電流 0.73 A、相互コンダクタンス 30ｍS、最高周波数250MHz
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多桁表示冷陰極放電管で、セプタニクスⅢシリーズの一つとして、開発されたラージサイズの5桁管である。文字の大きさを13 mmとし、見やすくしたことが特長。駆動は時分割のいわゆるダイナミックドライブ方式によるもので、ドライバはディジット、セグメント共に、標準のハイブリッドICが使用できる。電子レジスター、タクシーメーター、デジタルクロック等に使われた。
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普通紙複写用の電気・光変換デバイスとして使用されたもので、扁平なセラミック外囲器を有するブラウン管である。80英文字の表示や、感光紙にハードコピーを行う機能を有する。ワードプロセッサーや、超音波診断装置のレコーダー等に使用された。
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2002年ノーベル物理学賞を受賞された小柴先生より、陽子崩壊実験のために世界最大径の光電子増倍管が必要だといわれ1980年開発に着手した。1981年には完成しカミオカンデ用として約1000本が製作されカミオカンデに取り付けられた。本来の陽子崩壊は観測されなかったが1987年2月23日人類で始めて超新星爆発によるニュートリノを観測し、その後太陽からのニュートリノの観測にも成功し、日本からニュートリノ天文学と言われる新しい学問分野が発信された。この観測の成功は世界最大径(20インチ)の光電子増倍管があってこそ成し得た観測であった。この観測の成功により小柴先生のノーベル賞受賞につながった。
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カミオカンデの成果により、更に大型の装置(スーパーカミオカンデ)が建設される事になり20インチ光電子増倍管も改良が進められ新たにR3600-05として完成した。このR1449改良型であるR3600-05はスーパーカミオカンデに11200本取り付けられた。スーパーカミオカンデでは大気ニュートリノ異常の観測結果により質量がゼロとされてきたニュートリノにも僅かながら質量があることが示され、更につくば(KEK)からの人工ニュートリノの観測においても質量があることが検証され、物理学分野へセンセーショナルを与えた。太陽ニュートリノの観測においても更なる精密観測が行われ、日本はニュートリノ物理において世界トップの研究がおこなわれるようになった。これらの観測には20インチ光電子増倍管の多大なる貢献があった。
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世界屈指の光電変換管メーカーである浜松ホトニクス(旧浜松テレビ)の創立40周年を記念し発行された社史であり、数々の光電変換管(電子管)の開発当時の状況や歴史が書かれている。日本に於ける光電変換管の歴史をたどるには貴重な資料である。
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昭和15年、日立の傘下に入った理研真空工業(株)は、日立中央研究所と共同して昭和17年にエーコン管を開発。理研真空工業(株)は昭和18年の吸収合併で日立茂原工場となった。昭和19年1月、軍の指定工場に編入された日立茂原工場は、電波探知機用のブラウン管とエーコン管を主とする軍需用電子管の生産に全力を挙げた。エーコン管開発では、軍、同業者と共同研究を進めた経緯がある。終戦後は昭和23年から生産が開始された。
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昭和19年、日立茂原工場は日立中央研究所の協力によって超短波用ビーム管UY-807Aの試作を開始。昭和23年末にGHQが超短波FM無線機生産を日本メーカに許可し、国家警察本部は無線通信網強化のためFM無線機の大量発注を行ったが、総量1,500個の内、850個に日立UY-807Aが採用された。また、昭和25年10月には、電通省通信研究所から日立UY-807Aが優良推奨品に認定された。
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6D6、6C6は、昭和20年に完成した高周波受信用の五極管で、ラジオ高周波電圧増幅や検波用などに用いられた。終戦直後のラジオ用ST管の代表品種である。
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昭和20年終戦後、日立茂原工場は、送信管や整流管の生産再開や、ラジオ用6V級受信管の量産体制に入る一方、電通省の要請を受けて、同業2社と競争の形で搬送通信用中継管としての通信用ST管CZ-501D、CZ-504 Dを開発(昭和22年)。その高品質と長寿命によって最も高い評価を受けた。
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4P60,P250,6P80は、トリウムタングステンを使用した直熱陰極タイプの短波通信用双五極管で、主として船舶無線機用に使用された。日立は4P60を昭和26年に完成、昭和27年には4P60,P250,6P80の五極管シリーズを完成させた。6P80は1.2kW出力で空冷方式では最大クラスの送信管である。(4P60,P250,6P80の最大陽極損失は各々125W,420W,600Wである)
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VHF帯で使用できる電力増幅用ビーム四極管2B29は、RCAとの技術提携以前に製品化された。大形送信機の前段用、および移動送信機の出力管として広く使用され、レッヘル線と結合しやすい出力端子配置となっている。
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FM無線セット用極超短波五極管6Ak5は、日立として最初のミニチュア管である。高い相好コンダクタンスを有することから極超短波用として使用される以外にも各種の増幅用として用いられた。日立ミニチュア管の開発は昭和26年に行われ、昭和27年に6AK5と電池管(1LA,1R5,1S5,1T4,3A4,3S4)の量産が始められた。
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テレビ本放送開始による電子管需要の急激な伸びを想定し、日立は昭和27年当時としては膨大な数字を盛り込んだ5ヶ年計画を策定、RCAと技術提携を行なった。さらに翌年、新規電子管工場建設に着手。二重ガラス窓、全館空調、床面高級木材(桜材など)、塵埃付着防止にも考慮され、昭和29年1月に完成したこの新工場(東西96m)は、当時、東洋一の電子管工場と称された。日立は昭和30年、品質管理の国際的優秀性が認められデミング賞を受賞。
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テレビ放送、FM放送、移動無線局などのVHF-UHF送信機需要に対応して、日立茂原工場はセラミック封止のUHF送信管開発を積極的に進め、昭和34年に他社に先駆けて製品化に成功した。日立4F16R、5F20RAは、ラジアル構造のビーム四極管で国内初のセラミック封止方式UHF送信管である。また、昭和34年8月には、送信管の専門工場が完成した。
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日立における板極管の開発は日立中央研究所によって進められたが、昭和33年、日立茂原工場に移管され、昭和34年から量産開始となった。昭和36年から防衛庁の大量発注が行われ、日立・東芝・日本電気の3社が発注した。昭和36年、日立2C39Aは信頼性の高いセラミック封止構造に移行した。
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日立におけるクライストロンの開発は、当初、日立中央研究所によって進められた。レーダー用局部発振管である反射形クライストロン2K25(9GHz帯)、2K26(6.6GHz帯)他が、昭和32年末から昭和33年にかけて日立中央研究所から日立茂原工場に移管され、昭和34年から生産が行なわれた。その後、日立茂原工場が製品開発を継続し、昭和40年段階では18GHzまでの反射形クライストロン発振管の生産を行った。
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日立はセラミック封止のUHF四極管4F16R,5F20RAの開発(昭和34年)に続き、昭和35年には日立独自のUHF送信管5F60Rを開発した。5F60Rでは4F16Rと同様に高周波特性の良い同軸端子構造を採用しており、許容陽極損失は4F16Rの150W、5F20RAの250Wに対して5F60Rは450Wと大幅な増加となっている。
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テレビのUHF帯用受信機の高周波増幅、発振、混合用としてRCAが超小型受信管ニュービスタを1959年に開発。国内の電子管メーカとしては唯一日立が1961年に製品化した。セラミックー金属封止構造。
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日立が昭和36年に製品化したニュービスタはテレビ受像機に実用され各方面で大きな反響を呼び、昭和37年には本格的な量産体制に入った。新品種開発も昭和36年の2B-H5,6CW4,7586に続いて、昭和37年のH1065,H1101,7587,H1122など活発に進められた。
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テレビ実験放送段階での出力は100Wであったが、これに対応して日立が国内では最初に開発・量産したテレビサテライト局用UHF送信管が7F13Rである。ラジアル構造・セラミック封止方式のビーム四極管。
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NHKにおけるUHFテレビ計画に対応して、昭和37年、日立は国内初の細形セラミックペンシル管7554を開発した。7554はUHF送信機用で1000MHzで1.4Wの出力を有している。ニュービスタと同様にセラミックと金属の封着構造である。
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7F70Rは300W出力 UHFテレビ中継放送機用(いわゆるサテライト用)に開発されたセラミック送信管である。300W局用には従来適当な送信管がなかったが日立7F70Rの開発により対応が可能となった。最大陽極損失は2kWで、陰極にはニッケルマトリスク形酸化物陰極を採用、またグリッドの放電加工には半径方向に加工する新方式を採用して精密化を図っている。
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日立はテレビ放送用で、初めてVHF用大型セラミック送信管を開発した。8F66RAは10kWテレビ放送あるいはFM放送用に開発され、陽極損失12kWで、当時、国内最大出力のVHFセラミック送信管である。VHF帯テレビ放送用には四極管6166(日本名8F66R)が世界的に普及していたが、その絶縁物部をセラミック化して信頼性を高めたものである(陽極損失20%増加)。6F62Rは陽極損失600Wでメッシュカソードを採用。
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日立は昭和39年、VHFおよびUHF帯における小電力の増幅管として、セラミック封止の小形三極管2T72,2T72Rを開発した。テレビ放送(サテライト)をはじめ多用途に使用する目的で開発され、2T72は伝導冷却形、2T72Rは強制空冷形である。いずれも陽極損失は40W。
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国内初の蒸発冷却方式の送信管は昭和38年に日立が開発したが、昭和39年には国内最大の出力約250kW球9T73を開発した。(最大陽極損失150kW)
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1W65(強制空冷)、1W67(自然空冷)は10WUHFサテライト放送用に日立茂原工場で開発された飽和出力60Wの進行波管。信頼性の高いセラミック封止構造が採用されている。国内では初めて進行波管をサテライト局に登場させた。また、昭和45年には、1kW UHFサテライト用として、国内最大級の飽和出力5kWの進行波管1W31が開発された。
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10～15kWテレビあるいはFM放送用に開発され、当時、国内最大出力のVHFセラミック送信管である。許容陽極損失が15kWと大きく、モリブデン板放電加工方式グリッドの採用など、基幹局用として重要な高い信頼性が得られる構造となっている。
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昭和40年当時、電子レンジ市場の伸長に対応して各社がマグネトロン開発を進めた。日立はレイセオン社特許切れを待ってからとなり、最も遅い市場参入となった。日立は国内で初めて入力部・出力部ともにセラミック封止構造としたマグネトロンH3024,H3025,H3026,H3027を昭和43年に製品化した。H3025は業務用、他は家庭用電子レンジを対象にしており、いずれも全セラミック封止構造である。
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1W31は、UHFテレビジョン1kWサテライト放送機の電力増幅管として使用される電磁石収束型進行波管。昭和45年に開発された。飽和出力は5kWと大きく、UHF帯としては当時最大級の進行波管である。
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電子レンジ用マグネトロンの販売において日立は最も後発で参入し、昭和43年からとなった。この遅れを取り返すため日立が総力を挙げて開発した品種が2M71である。フェライト磁石を採用して冷却フィンや雑音防止フィルターなどをフル装備したマグネトロンとしては、当時、世界で最も小型化され、自動組立や部品生産など量産性とコストにも配慮された製品である。マイクロ波出力部構造はその後の業界標準になっている。
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1W80は、UHFテレビジョン500Wサテライト放送用の電力増幅管として使用される電磁石収束型進行波管。昭和47年に開発された。含浸形タングステン陰極タイプの電子銃を用いており高い信頼性が得られている。
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昭和48年、日立茂原工場は業務用電子レンジ用途および産業用用途にマグネトロン2M131（写真右）を開発、製品化した。磁気回路、冷却フィン、入力側フィルターなどすべて内臓したものとしては国内で最も小型軽量のマグネトロンとなっている。更に昭和51年には横方向冷却、フェライト磁石方式のマグネトロン2M130（写真左）も製品化された。いずれも全セラミック封止構造で信頼性が高く、業務用・産業用市場で長期間に亘って使用されている。
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昭和48年、日立茂原工場はフェライト磁石をヨークで包み込んだ内磁形磁気回路方式のマグネトロン2M141(500W電子レンジ用)、2M161(700W電子レンジ用)を開発・製品化した。内磁形磁気回路方式のマグネトロンとしては国内で最も小形軽量で、日立独自のコールドホビング技術による陽極共振空洞を搭載している。
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昭和48年、日立茂原工場は日立中央研究所と共同してマグネトロンのアノード共振空胴をコールドホビング技術で高い精度で製造する技術を確立し、マグネトロン量産に適用した。このホビング加工技術開発に関して日立は昭和50年、大河内記念技術賞を受賞している。
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家庭用電子レンジの普及とともに電子レンジの多様化が進み、マグネトロンもより小形化が要求されるようになった。昭和49年、日立はロープロファイルシリーズ2M143,2M163を開発して、日立標準品(2M141,2M161)と比較して据付け高さを25mm以上小さく出来るようにした。2M143は400W電子レンジ用、2M163は600W電子レンジ用である。
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日立は、業務用電子レンジや工業加熱用を目的として、小形軽量の1.2kWマグネトロン2M121を昭和50年に開発した。家庭用電子レンジ用マグネトロン2M161の基本構造を活用して量産性の高い構造で、出力部も日立独自の同軸タイプとしている。当時、産業用としては国内で最も軽量のマグネトロンである。昭和53年には、1.4kWマグネトロン2M120が開発された。
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日立は昭和52年、世界で初めて、管球の真空中に永久磁石(アルニコ)を配置し磁気効率を大幅に高めた画期的なマグネトロン2M105(出力550W)を開発・製品化した。磁石の大幅な小形化ともに磁気回路を陽極と一体化した構造とすることにより、マグネトロンは大幅に軽量化された。続いて昭和53年には、日立は低電圧球(3.4kV)2M109、出力800W球2M108(横冷却)、2M115(縦冷却)などを相次いで製品化した。
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昭和61年、日立は業界で最も小型軽量化した900W出力マグネトロン2M214の開発を行った。これに続いて昭和62年には、550W出力のマグネトロン2M223,2M234を製品化して小型軽量マグネトロンシリーズを完成、家庭用電子レンジの小型軽量化に貢献した。2M234の約2/3に扁平化された構造で、扁平な導波管を用いて出力を取り出す方式である。
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産業用マイクロ波応用がより高出力の用途に拡大していることに対応し、国内で初めて出力3kWのマグネトロン2M251,2M252が開発された。フェライト磁石方式の磁気回路を備えており、電子レンジ用と同様に簡便に駆動することができるマグネトロンで、2M251は強制空冷タイプ、2M252は水冷タイプである。
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平成6年に日立から日立マグネトロン事業が移管された日立ディスプレイデバイス(株)(当時の社名:日立エレクトロニックデバイシズ(株))は、平成11年、産業用の6kW出力球H3881を開発、製品化した。永久磁石組込タイプとしては国内で最も出力が高く、小形化された2.45GHz帯CWマグネトロンである。更に、平成13年に7.5kW出力球H0906、平成17年には10kW出力球H0915を開発・製品化した。
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4T超伝導マグネットを用いたジャイロトロン遠赤外領域開発研究センターで開発した一連の高周波ジャイロトロン(Gyrotron FU Series)の1号機、装置の性能:周波数70GHzで出力8kW、周波数100GHzで出力7.5kW 電子スピン共鳴(ESR)研究のための光源として使用
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2.5T超伝導マグネットを用いたジャイロトロン遠赤外領域開発研究センターで開発した一連の高周波ジャイロトロン(Gyrotron FU Series)の2号機、装置の性能:周波数70GHzで出力8kW、トカマクプラズマの散乱計測研究のための光源として使用
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8T超伝導マグネットを用いたジャイロトロン遠赤外領域開発研究センターで開発した一連の高周波ジャイロトロン(Gyrotron FU Series)の3号機、装置の性能:周波数38GHzから400GHzまで可変で出力100Wから10kW、初のサブミリ波発振に成功した。核融合科学研究所のCHSプラズマの散乱計測研究のための光源として使用
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12T超伝導マグネットを用いたジャイロトロン、遠赤外領域開発研究センターで開発した一連の高周波ジャイロトロン(Gyrotron FU Series)の4号機、装置の性能:周波数200GHzから636GHzまで可変で出力100Wから1kW、出力振幅、周波数の安定化及び変調を達成した。
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