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1985年9月にNTTから登場。持ち歩ける電話のルーツとなった。セパレート型自動車電話といったもので、車載兼用だった。重量約3000g。納入メーカーは、松下通信工業、NEC、三菱、富士通、モトローラ。1988年5月には、改良型モデルとしてショルダーホン101型が登場した。携帯専用型（約2500g）、車内外兼用型（約2600g）があった。松下通信工業、NECが担当した。
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1987年4月にNTTから登場。初めて『携帯』することを前提に開発された事実上国内初のケータイ1号機。重量は約900gだった。納入メーカーは松下通信工業、NEC。持っていると羨望の眼差しで見られた。
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1988年製、トランスポータブル型のTACS方式（アナログ携帯電話通信方式の1つ）携帯電話。海外向け携帯電話では松下通信工業1号機となる。当時の英国松下通信（MCUK）が製造。
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1989年2月にNTTから登場の携帯電話。大容量アナログ方式対応。通話料も高かったが携帯電話普及の元祖的存在。この時代からエリアを移動しても同じ電話番号で利用できる様になった。ただし160ｋｍ遠方にいる場合は030から040にかけ直す必要があった。容積約300cc。同時期、アメリカのモトローラ社はTZ-803Bの3分の2、200ccの『マイクロタック』を開発、小型化競争に拍車をかけることとなった。
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1990年9月発売のIDO（当時）向けの携帯電話。松下通信工業製。モトローラとの小型軽量化競争に対抗し、298gと初めて300gを切った。松下は小型軽量化競争の先陣を突き進むことになる。
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1991年4月にNTTから発売。アメリカのモトローラ社の『マイクロタック』に刺激され、さらに小型のモデルを作る為にNTTグループが短期間で開発したモデル。アナログ（NTT大容量）方式対応。NEC、三菱、松下通信工業、富士通が商品化を担当。松下製は重量約220g、容積約150ccを実現した。その後ムーバ秘話サービス対応、さらに後期型と改良が加えられた。
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1992年7月、NTTから営業譲渡される形でNTT移動通信網（のちにNTTドコモと改称）が誕生した。将来の電波不足を考慮して1993年首都圏からPDCデジタル方式のサービスが導入された。折りたたみのNに対し、ストレートタイプで一番人気を誇っていたのがP。この当時からN対Pの戦いは繰り広げられていた。NTTドコモロゴに仕様変更されたデジタル・ムーバPは1993年の登場。
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NTTドコモは第三世代移動通信サービス『FOMA』を世界に先駆け2001年5月30日から試験サービスとして開始していたが、同年10月1日首都圏で商用サービスを開始した。FOMA P2101Vは同サービス対応端末としてNTTドコモから発売開始されたパナソニック製。高速データ通信、クリアで快適な通話など基本機能に加え、カメラ機能を搭載し、FOMAならではのTV電話も楽しめるビジュアルタイプとして評価を得た。
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日露戦争で使用された36式無線電信機。マルコーニの発明後、海軍で木村駿吉技士らが独自開発。1903（明治36）年長崎―台湾間で成功。写真は、実験に従事していた横須賀海工廠造兵部の元技手山田寿二氏が復元したもの。「三笠」保存会に寄贈。送信機は、インダクションコイルで高電圧を誘導。スパーク・ギャップで一種の雷のような火花放電。アンテナから電波を放射。受信機は、アンテナで受信した高周波電流をガラス管に金属粉を封入したコヒーラ検波器で検出、印字。
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シングルパケット通信対応BOX型端末。少量のデータをやりとりする制御・監視を目的とした、様々な業務業態に活用。1)通信方式:PDC800MHzシングルパケット方式、2)通信速度:最大9600bps、3)DTEインターフェース、汎用RS-232Cを採用、4)通信状態等がひと目でわかるLED表示機能を搭載。大きさ:56×115×24mm、重量:185g。
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陸軍の地上部隊の無線機。九四式五号無線機の送信機であり、受信機を上に乗せて使用された。通信距離は10km、周波数は900-2000kHz、4000-5000ｋＨｚ、送信出力は1.3W、水晶発信、真空管UZ12C、受信機はオートダイン方式、3本の真空管使用。電源はDC150VまたはDC6V、空中線は逆L型、重量は約40kg。
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陸軍の地上部隊の騎兵用無線機。上部が送信部、下部が受信部である。通信距離は80km、送信周波数は400-5,700kHz、受信周波数は350-6,000kHz、送信出力は10W、水晶発信方式、真空管UY510B、受信部はスーパーヘテロダイン方式、真空管5本、電源は送信手回発電機（二人用）、受信は乾電池、空中線は逆L型（柱高7m）、全装備重量は約110kg、開設撤去時間は6人で10-20分。
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陸軍航空部隊の遠距離航空機搭載用。送信機部分。周波数は2,500-10,000kHz、空中線電力は40W（A1）、30W（A2）、20W（A3）、電源はDC24V/12V（出力600V,40mA）。
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長波・短波兼用の海軍で艦船用に広く使われた受信機。右は線輪（コイル）の箱。海軍における零式戦闘機とともに名機の一つである。真中にバーニヤ同調器、右端のボックス型A線輪（周波数切り替え）、周波数20kHz-20MHzカバー、スーパーヘトロダイン方式、電源電池:DC6V/100V/200V、真空管使用。出典:飛永「海軍少年電信兵」。
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30MHz帯のFM方式超短波無線電話装置である。（GT管を使用、PR-1形の改良形）移動局送信出力：25W、車載移動局は6Vの蓄電池で働く発電機を使用し、固定局として使用する場合は交流電源が使用された。
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150MHz帯の無線機で昭和30年に実用化された。プレストーク方式、移動局送信出力：25W、送信部、電源部、制御器からなる。40ｋＨｚ狭帯域セパレーション（従来80ｋＨｚ）、MT管を使用している。
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米軍が使用していた中短波帯のハンディトーキー「SRC-536」を原形としたAM方式中短波ハンディートーキー。送信出力：0.27W、プレストーク方式、、MT管を使用している。
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30MHz帯の全トランジスタ化された500g以下の衣服装着形の受令機である。（V-1形の改良版）昭和36年には受令機と対で使用される出力0.3Wの全個体化されたVT-2形携帯用送信機が実用化された。
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300MHz帯の同時送受話ができる移動用無線機である。本装置は車輌等に積載、基地局を介して有線交換台に接続し、内線電話機と同時送受話方式で通話ができる。送信出力10Wの車載無線機で送受信部に真空管を使用。固定局用は出力20W。
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PR-3形移動用超短波無線電話装置は昭和31年に実用化された30MHz帯の装置である。送信出力25Wの小型化無線機で信頼性の向上、消費電力の低減が図られ、MT管を使用している。本装置は電源部がトランジスタ化された改良版である。
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30MHz帯全トランジスタ化された無線機で移動局用に実用化された。（同時期に150MHz帯の全トランジスタ化されたMPR-2形無線機も実用化）。
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350MHz帯同時送受話方式の無線電話機であり、基地局を介して有線中継台に接続し、内線電話機、移動局及び携帯局相互間において通話ができる。送信出力は10W、筐体はアタッシュケース形となっている。
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日本初の公衆PHS（Personal Handy-phone System）は、第二世代デジタルコードレス電話（簡易型携帯電話）システムとして日本独自で開発された。 1995年に公衆サービスが開始された。基地局の出力が小さく、設置コストが安価なことから、地下街や地下鉄の駅構内などでも、サービス当初から実施された。ＤＤＩポケット（現ウィルコム）の基地局装置（写真はアンテナ部）である。
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日本初の公衆PHS（Personal Handy-phone System）は、1995年にサービスされた。 電波が弱く不安定な屋内でより快適に利用するための不感地中継機器である。窓際など通信品質が良好な場所に設置することで屋内での通信が安定になる。「窓際だと使えるのに、部屋の奥や隣の部屋だと使えない」「2階では使えるのに1階では使えない」という場合に効果的であった。
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1968年に150MHz帯のトーン方式で、電電公社が東京23区で開始した。150MHz帯の周波数帯が満杯になったため、1974年から新しい周波数帯（280MHz帯）を併用、1978年には世界に先駆けて280MHz帯を用いたデジタル方式が導入された。左から ＊アナログ：TC-11形送信装置（1968年製）：周波数：150MHz帯、送信出力：250W ＊デジタル：CE-15形A符号化装置（1995年製）、TC-15形送信装置（1990年製）：周波数：280MHz帯、送信出力：250W
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世界初の一般電話と自動車電話および自動車電話相互間の交換接続、自動車位置の記憶、自動車電話発信通話に対する課金処理などを行う蓄積プログラム制御による自動電子交換機である。 半電子交換機とも呼ばれ、通話路は、小形クロスバスイッチが用いられている。
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1988年、利用者の増大のため自動車電話の技術を導入して、小型・軽量化・経済化や周波数効率の向上を図った250MHz帯自動交換内向船舶電話がサービスされた。この新内向船舶電話は自動車・航空電話と共用化された。 左からIZ-260形アンテナ共用装置、TR-260形送受信装置、CR-830形無線基地局制御装置、CS-831形遠隔監視制御装置、AR-11形遠隔監視制御装置である。
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日本電信電話公社が世界初の800MHzセルラ電話サービスを1979年に開始した。1983年、中小都市用自動車電話方式の「全国サービス」を開始した。.左からRC-820形A(K)電界監視用受信装置、CR-804形A通話路装置、CS-804形A遠隔監視制御装置、CR-804形A形無線基地局制御装置、TR-804A形10号AK 増設送受信装置、TR-804形1号AK増幅送受信装置、TR-804A形1号AK 送受信装置。
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従来方式の加入者容量限界に対応するため800MHz帯の無線チャネルの狭帯域化（6.25kHzインターリーブ）、ダイバーシチ受信を採用した当時世界一周波数有効利用率が良いＮＴＴシステムである。NTTは1988年12月、日本移動通信（IDO）は東京 23 区でNTTの大容量方式（アナログ）がスタートした。 左からCR-821 制御装置、TR-821 送受信装置、CS-821 データ処理卓である。
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1993年、日本の800MHzのデジタル携帯電話が開始された。多数の無線キャリアを一括して共通増幅してアンテナへ送り出すのでアンテナ共用装置が不要になった。この 屋外受信増幅器は低雑音増幅器を用いており、アンテナ直近に設置して電源は屋内から高周波同軸を通して供給される。
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一般電話と自動車電話および自動車電話相互間の交換接続、自動車位置の記憶、自動車電話発信通話に対する課金処理などを行うデジタル自動電子交換機である。 固定網のD60交換機へ移動通信に必要なソフトウェア機能およびコーデック装置、PB信号送出回路、データサービス制御回路等を追加されている。
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ビル、トンネル、地下等の電波の届かない場所をサービスする直接中継増幅する無線中継増幅方式が開発された。電波を自分で監視して異常動作状態時、送信出力を抑圧、、または動作を停止する機能がある。受信した信号を50Hz程度周波数オフセットすることで、回り込み波のビートが生じ、その検出レベルに応じて装置の発信防止を自動制御する周波数オフセット増幅器である。
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無線基地局には3セクタに対応するアンテナで120度間隔で3方向に配置されている。送信用は2基中1基を使用，受信用は両方を用いフェージング軽減のためのダイバシチ受信を行っている。放射電波を自セル内に閉じ込め，他基地局との間の干渉を許容値以下にする，いわゆるビームチルティング技術(電気的チルトと機械的チルトの併用)を採用している。
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1993年、日本の800MHzのデジタル携帯電話が開始された。音声信号の帯域幅はハーフレートで5.6kbps、フルレートで11.2kbps。データ通信時の通信速度は9.6kbps（パケット28.8kbps)である。 CR-84１基地局制御装置(NEC)である。無線回線の割当・管理、無線機・回線監視〉制御、呼処理信号終端、保守・運用等の機能を有している。
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1993年、日本の800MHzのデジタル携帯電話が開始された。音声信号の帯域幅はハーフレートで5.6kbps、フルレートで11.2kbpsである。データ通信時の通信速度は9.6kbps（パケット28.8kbps)である。左からTR-841形5号K基地局送信増幅器：利得：40dB, 増幅器容量：1Wx32キャリアx3セクタ、 EM-845N基地局変復調装置：収容キャリア数：最大96チャネルx3セクタ=288無線チャネル/架である。
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公衆PHS（Personal Handy-phone System）は、第二世代ディジタルコードレス電話システムとして日本独自で開発され、公衆PHS，事業所用PHS，家庭用PHSの三つに接続可能なシステムである。1995年に開始された。 NTTパーソナル通信網グループ（現NTTドコモ）の基地局装置と屋外アンテナである。周波数は1.9GHz帯、音声符号化方式は32kbpsのADPCM(適応的差分パルス符号変調)である。
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1940年代後半から60年代まで最も多く使用されたSSBあるいはDSB電波用の5～26MHzの全波型電話受信機、機械式全周波数自動追尾機構とトリプルスーパーヘテロダイン方式を採用して混信の救済を期したため外国製より高い評価を受けた。公開には予約が必要。
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フェージングによる信号の脱落を防ぐ「合成方式」を適用した国産初の技術による混信救済対策を施した「高信頼化機器」である。本技術が、それ以降の通信機器でも採用されている。機能別にパネルを分割しており、第一架は周波数：5～26MHzの2波手動切替型電信受信機で、第二架は局部発信に自励式の機械式周波数自動追尾機構を備えた、5～26MHz帯の電波を選択できるオールウェーブ型である。
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動作安定化、周波数の切換から電波の再発射までの時間の短縮化、発射電波周波数の安定化、不要輻射波の抑圧についての対策を施した国産のSSB短波帯送信機である。基地局送信出力：10kw(4.7～ 20MHz)、6kw(20～ 26MHz)。KDDの仕様書に基づき昭和35年に製造され、昭和48年および55年に性能の向上のため改修が推進された。重量は1900kgである。
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碍子には印加される電圧に対して地面との絶縁を完全に保つことと、圧縮強度及び張力にも耐える強度が要求される。 高電圧・大電流の下では導体の表面（特にボルト等の突起の周辺）が淡く発光（コロナ放電）して、電力が損失し、雑音(ノイズ）が発生する。そのため導体の直近に長幹碍子（コロナリング付）を取り付けて放電防止をする。
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トリプラーと同じく鉄心の磁気飽和現象を利用している。信号用と励磁用巻線からなる。直流用巻線に直流13Aを流せば鉄心が磁気飽和し、信号用捲線のインダクタンスが減少し、また反対に直流を切ればインダクタンスが増加する。 キーイングリレーで直流を断続することにより信号回路のインダクタンスを増減し空中線の同調制御を行う。
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二次回路及びアンテナ同調回路に使用されている。構造上ローデング型コイルとバリオメータ型コイルがある。 ＊バリオメータ型コイル 内径（直径1,2m)と外側（直径1.5m)の2個のコイルで構成されれ、内側のコイルが外側のコイルにすっぽりうまる構造になっている。外側のコイルは軸上に移動でき、コイルの結合度をかえて、任意のインダクタンスに監視室からモータ駆動で調整出来る。 コイルの捲き回数内外共に10回で、インダクタンスは、内側約120μH、外側約160μHである。 木枠の組み立てにはいっさい釘などの金属は使用していない。
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ヨーロッパとの無線通信のために、半官半民で創設された日本無線電信(株) によって、1927(昭和2)年に着工、1929(昭和4)年に完成して運用開始した。送信所の敷地面積は6.6ha、鉄塔の高さは250ｍ、アンテナの長さは1760ｍ、出力500 ｋＷという巨大な長波の通信施設の装置。 送信設備の心臓部で、直流電動機により駆動される。固定子外殻は鋳鉄製で高周波鉄心に電気子巻線が巻かれ、これが発電機溝の端子盤に続がれている。回転子は重量が16トンで総数256の歯を有している。 出力:700KVA, 回転数:1,360/毎分, 周波数:5.8kHz
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高周波発電機の回転速度の変化を検出して、自動的に速度を一定に制御する装置。本装置の基準信号はトーンホイール(高周波発電機に直結した小型発電機）から得る。この装置は昭和30年代に考案されたもので従前の装置にはなかった。速度変動（周波数変動）を1/1,000以内に収めることができる。写真は高周波発電機のトーンホイールである。
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高周波発電機を駆動するもの。直流発電機の出力電圧を入力して回転させる。構造は直流発電機と同じだが動作は逆で回転子（電気子）に電圧が加わっているときに励磁電流を流すと回転力が生する原理を利用。 回転速度は入力電圧と励磁電流にほぼ比例する。 規定回転数は1,360回/分である。
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