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タッピングマシン「ATM」 (カーバイド製造に関する技術資料)

タッピングマシン「ATM」; 電気炉で製造した高温のカーバイドを、取り鍋に流し取る作業を行う「タッピングマシン」を、作業員が乗用して直接操作する方式から、遠隔操作による非乗用とすることで、省力化と作業現場の安全性を向上させた。

情報所有館 : 国立科学博物館 


TC鍋自動傾転装置(TC:タッピングコンベア) (カーバイド製造に関する技術資料)

「TC鍋自動傾転装置」; 電気炉から取り出されたカーバイドは、金属製鍋で搬送され、クレーンによって冷却室へ移動した後、10時間冷却後に破砕機へ投入される。しかし、1999年より設置した「TC鍋自動傾転装置」は、鍋を浅くすることで冷却時間を短縮し、クレーン作業を無くして、搬送装置上で自動傾転させて破砕機へ投入する画期的な工程改善を実現した。省力化と安全性向上を通じてカーバイド生産を支えている。

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回転式連続破砕機「ハンマーブレーカー」 (カーバイド製造に関する技術資料)

回転式連続破砕機「ハンマーブレーカー」; 高温のカーバイドを破砕する工程に、工程の安全確保と合理化のため、回転式連続破砕機「ハンマーブレーカー」を自社開発して運用している。従来は人力と重機で行っていた作業を、当設備を導入することで、安全確保と作業時間の短縮化が実現し、生産性向上に大きく貢献した。

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自動傾転装置以前のクレーンによる鍋移動 (カーバイド製造に関する技術資料)

1990年頃に開発され、省力化と安全性向上など画期的な工程改善を実現した「TC鍋自動傾転装置」の登場以前は、電気炉から取り出されたカーバイドは、金属製鍋で搬送され、クレーンによって冷却室へ移動した後、10時間冷却後に破砕機へ投入された。

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「工学博士藤山常一先生像」

1902年に日本初のカーバイド製造に成功した藤山常一博士(1872~1936年)は、宮城紡績電燈(現東北電力㈱)の三居沢水力発電所の余剰電力を利用して同年「三居沢カーバイド製造所」を設立した。この胸像は、博士の死去を偲び、同氏創業の電気化学工業㈱や日本窒素肥料㈱の野口遵氏、地元有志らによって翌1937年に三居沢に設立されたもので、金属供出や水害で失われるたびに再建され、わが国の近代化学工業の歴史を現在に語り継いでいる。

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大正時代より稼動する「カーバイド製造設備」(青海工場、大牟田工場) 

大正時代より現在まで稼動を続けるカーバイド生産設備。国内産出の石灰石等の資源を利用し、近隣の水力発電所より電力供給を受けた、日本の電気化学工業黎明期のビジネスモデルを現在に伝えている。日本のカーバイドの祖・藤山常一博士の指導の下、優れた海外の電気炉技術をいち早く導入した。生産性向上のための独自の技術開発を加えながら現在も競争力を保持する。青海工場は石灰石鉱山に隣接し、豊かな水資源に恵まれた環境を活かして、カーバイド系製品とその誘導品である、石灰窒素、クロロプレンゴムを生産している。

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遠赤外線加工保温繊維群

日本の合成繊維各社は、1980年代後半、合成繊維にセラミックスを含有した蓄熱保温繊維を商品化し始めていたが、1988年のカルガリー冬季オリンピックでセラミックス(炭化ジルコニウム)を練り込んだナイロン繊維からなる太陽光蓄熱繊維が使用されるなど、蓄熱保温繊維の開発競争が促進され、各社独自の構造を持つ蓄熱保温繊維やセラミックス成分に関する特許が相次いで出願された。

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遠赤外線セラミックス産業対策調査研究報告書群

遠赤外線セラミックス関連産業の草創期に、この産業を育成するために必要な遠赤外域の放射率、放射量の測定技術と標準化、遠赤外線の現在の利用分野と将来動向、遠赤外線の作用効果とその確認方法の標準化、認定基準化などの必要項目について、1992年~2001年までの10年の長きにわたり、調査研究を実施して、まとめた基礎となる報告書群である。

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遠赤外線産業協会・遠赤外線協会会報

遠赤外線セラミックス関連産業の草創期に、この産業を育成するために1900年設立された遠赤外線産業協会、1992年には社団法人化され、社団法人遠赤外線協会が設立、その後、公益法人改革にともない、2012年には一般社団法人遠赤外線協会に衣替えしました。この間、会報では、産業界の動向、特許情報、技術トピックスなどホットな話題や協会からのお知らせが提供され、今日に至っている。(2014年6月で167号を数える。)

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遠赤外線製品の認定制度

良質な遠赤外線関連製品を消費者に提供することを目的に、遠赤外線を利用した暖房・調理機器や保温繊維製品などの遠赤外線製品を対象に、社団法人遠赤外線協会は1996年、認定制度を開始した。遠赤外線の作用効果のうち、効果が定量化できる加熱効果と保温効果について、製品毎に規定した認定基準を制定し、これを達成した製品には、認定番号を付与し、マークの使用を認め、良質な遠赤外線製品の差別化を図る制度である。

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