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現在では全国の家庭に広く設置されている住宅用警報器の初期モデルに相当する家庭用火災警報器FSS011は、1979年に日本消防検定協会の鑑定合格を国内で初めて取得した。電源に９Ｖのアルカリ乾電池を使用し家庭用火災警報器専用のＩＣやブザーを装備するなど、現在の住警器と遜色ない機能を有していた。
情報所有館 ： 国立科学博物館 
従来の定輻射式に比べて監視距離が４倍（25m）となり、火炎に対する選択性にも優れた高感度広域型二波長式火災検知器FDF011を、1981年に東京港第二航路海底トンネルに国内初設置。道路トンネル内を通行する車両や運転手の安全確保に大きく貢献。
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煙の検出原理に減光方式を用いた煙感知器FDB012が、減光式としての国家検定合格第一号として1981年に承認された。減光方式は、相対して設けられた投光部と受光部の間の光軸上に火災時に発生した煙が入ることで投光部からの光が減少し、これを受光部で感知して火災警報を行うもので、散乱光式と共に現在の煙感知器でも採用されている煙検出方式である。
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ボーイング747型機向けに航空機用の火災検知システムとして開発され、1981年に米国の連邦航空局(FAA)の認証を取得。本システムは煙センサと警報パネルで構成されており、化粧室内の煙センサから警報パネルを介して操縦席へ火災警報信号を送信する。航空機向けに軽量・コンパクトに設計されているだけでなく、航空機特有の厳しい環境基準もクリアしており、飛行中の航空機の安全確保に大きく貢献した。
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それまでＲ型自動火災報知システムでのみ可能であった自動試験機能を、より安価なＰ型自動火災報知システムで実用化した国内初のシステム。半年に一度の熱や煙を用いた人手による点検に替わり火災感知機能の常時監視が可能となり、信頼性の確保と共に保守点検の省力化を実現した。
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（財）日本住宅木材技術センターが、平成４年度新規事業とする「木質廃棄物再資源化技術開発事業」の内の「異物分離装置開発事業」を、日本繊維板工業会に委託し、日本繊維板工業会、永大産業株式会社、日本プラントエンジニアリング株式会社の３社にて共同技術開発を行なったものである。木質廃材のマテリアルリサイクルを推進するさきがけとなった技術開発である。
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敷地２６万４千㎡、建物１万４千㎡に５０万㎡／月の生産能力で竣工した。インシュレーションボードとハードボード（S2S）の両方を製造可能な国内初の本格インシュレーションボードライン。国内での軟質繊維板（インシュレーションボード）の普及の先駆けとなった。
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ディファイブレーターは木材チップを蒸煮してやわらかくする設備で、チップを繊維状に解繊するリファイナー工程の前処理として重要な役目を担っている。リファイナーは蒸煮されたチップを繊維状に解繊する設備で、ボードの品質に大きな影響を与えるものである。この二つの設備工程はボード生産上重要なポイントとなっている設備であり、製造条件決定に大きな役割を果たした。
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繊維板工業の先進国であったスウェーデンの技術者が来日し、「アスプルンド法による繊維板について」と題して行なった講演内容を編集した記録である。こうした事が契機となって、日本で本格的な外国技術の導入による装置産業としての繊維板工業が花ひらく事となる。
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パーティクルボード産業が我が国に導入される経緯と製造技術の内容について詳細に記録されている。我が国に本格的なパーティクルボード工場を建設した(株)岩倉組（現(株)イワクラ）の例を中心としてパーティクルボードの発展過程についての記録である。
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