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従来の光電式煙感知器は、火災の煙以外の湯気等の粒子でも作動してしまう可能性があった。２波長光電式煙感知器は、赤外と青の２つの光源を使用することにより感知器内部に入る粒子の大きさを判断し、火災の煙と湯気の識別を可能とした。業界初の湯気に強い煙感知器。
情報所有館 ： 国立科学博物館 
当時としては感知器が温度、煙濃度情報を送信し、受信機にてその状態が確認出来る画期的なシステムとして開発。新しい技術を数多く盛り込み、防災設備の信頼性を格段に向上させることの出来る元となった。他社に先駆けて開発された製品で、その性能を高く評価され消防庁長官賞を受賞した。後に本技術を発展させることが出来る法改正が実施され、消防業界でアナログ式としてスタンダードな技術として取り上げられた。
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当時、火災により発生する熱で火災を感知する方式が主流な中で、煙による火災の早期発見をめざしたイオン化式煙感知器を開発し、低電圧での製品化に世界で初めて成功。低電圧にすることでシステム化がしやすく消費電力も低く、この方式が消防業界全体の主流となっていった。
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原型は大正１１年ドイツからの輸入品。火薬使用が銃砲火薬取締法に抵触し一般使用が認められなかった為代替品を研究。理化学研究所の櫻井錠二博士と鈴木梅太郎博士のご指導を得て「瓦斯發生薬」を発見し特許権を取得、大正１４年より販売。薬筒（瓦斯發生薬と粉末消火薬を充填）と發射器からなる。日本の自動消火具の元祖である「自働消火彈」と共に「消火王」のブランドで陸海軍・警視庁消防部等の携帯品として広く使用された。
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従来の粉末消火薬剤は重炭酸塩が主成分でありＢ火災（油火災）とＣ火災（電気火災）だけに有効であったが、第一燐酸アンモニウムを使用したＡ火災（一般火災：紙、木材）にも有効な消火器が開発された。ＡＢＣすべての火災に対して消火可能であり、Ａ火災用としては泡消火器、四塩化炭素消火器に代わる消火器として１９６５年に開発を完了し検定に合格、いち早く生産・販売をスタートした。
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ガス系消火設備の消火剤として中核を担ってきた二酸化炭素は人身の安全性に課題があり、ハロン１３０１はオゾン層保護の観点から１９９４年に製造が中止され使用も制限された。代替消火剤として、米国の低酸素濃度下での生存に関する研究成果を応用し開発されたＩＧ-５４１（窒素、アルゴン、二酸化炭素の混合ガス）を導入、安全性を高め、環境面では１９９５年に消火装置で初のエコマーク適合品に認定された。
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従来の鉄製容器に比べ、錆びにくく、軽量で、容器本体のリサイクルが容易なアルミニウム製容器を用いた粉末消火器を開発した。環境面において、再生アルミニウムをつくる時はボーキサイトから地金をつくる時の使用電力などが３％でよく、エネルギー節約につながり、温暖化対策に寄与するものである。又、粉末消火薬剤を放出するための加圧用ガスや蓄圧用ガスも、従来の二酸化炭素から窒素に変更した。
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１９９４年オゾン層保護のため製造中止されたハロン１３０１消火剤は、常温で無色・無臭の安定した毒性の少ない気体である。それを圧縮液化し、窒素で４．２MPa（２０℃）に加圧、高圧貯蔵してハロゲン化物消火設備に用いている。消火剤量は、密閉した室に対し室容積の５％で殆どの可燃物の消火が可能で、人身の危険性が低いクリーンな消火剤として人の居る区画や水を嫌う電気機器室等を対象に用いられた。
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この設備は、危険物貯蔵タンクの浮屋根周辺シール部の出火を感知するのと同時にハロゲン化物消火剤をその部分に放出する自動消火装置である。また、装置全体を浮屋根上に設置し、初期消火に効果的なハロン２４０２消火剤を用いたものである。尚、ハロン２４０２消火剤はオゾン層保護の観点から１９９４年に製造が中止され、消火は従来の泡消火設備他で対応している。
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歴史的建造物向けに炎検知器と連動した自動消火装置を開発した。放火等を想定し屋外に設置した炎検知器により火災を発見し放水銃による自動消火を行うシステムである。文化財の消火装置であるため景観を損なわないように、放水銃は常時地下に埋設し火災時に地上に現れ消火を開始するものである。
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