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１９８２年（昭和５７年）サービス開始。６７７Ａ形のダイヤル部分をプッシュ式にしたもので、機能は６７７Ａ形・６７８Ａ形と同様。主にポール式・キャビネット式の公衆電話機として使用された。製造年：１９９５年。製造会社等：日本電信電話株式会社。
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１９７５年（昭和５０年）ボックス用としてサービス開始。プッシュ式で硬貨投入口が１０円、１００円用の２つで、一度に１０円硬貨が１０枚、１００円硬貨が９枚投入できるようになっているが、同時に投入した場合は、１０円硬貨の方から先に収納される。また、１１０番、１１９番に硬貨なしでダイヤルできる緊急通報機能が付いた。製造年：１９８５年。製造会社等：日本電信電話公社。
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１９８２年（昭和５７年）ボックス用としてサービス開始。プッシュボタン面を５０度とし、見やすく、停電時にも１０円硬貨で使用が可能。緊急ボタン以外にも１０円硬貨で、１１０番、１１９番に通報できるようになった。製造年：１９８２年。製造会社等：安立電気株式会社。
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１９８２年（昭和５７年）カード式公衆電話のサービス開始。カードと１０円、１００円硬貨も併用して使用できる公衆電話機で、長距離通話の利便性をよりたかめた。本電話機は、受話音量を大きくする白いボタンが受話器についている。ボックス以外の用途に使用された。製造年：１９８７年。製造会社等：日本電信電話株式会社。
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サービス開始年、機能はＭＣ－４ＰＲＡ公衆電話機と同様。ボックス用として使用された。製造年：１９８６年。製造会社等：日本電信電話株式会社。
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１９９０年（平成２年）、ＩＳＤＮ回線を利用したデジタル公衆電話機のサービス開始。通話以外にもパソコン、ファクシミリなどの情報端末機器と接続し、データーの送受信などが可能となった。製造年：１９９５年。製造会社等：日本電信電話株式会社。
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１９９９年（平成１１年）３月に磁気テレホンカードの変造などから、セキュリティをより重視したＩＣカード専用の公衆電話機サービスが開始。この時期から携帯電話の利用が拡大するとともに磁気テレホンカード公衆電話機と併用できなかった。また、取り付け台数も１割と少ないことなどから、２００６年（平成１８年）３月末に短期間で役割を終了した。製造年：１９９９年。製造会社等：日本電信電話株式会社。
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１９５９年（昭和３４年）に新制度（特殊簡易公衆電話機）、通称「ピンク電話」と呼ばれる公衆電話サービスが開始。個人病院、喫茶店、旅館など比較的にお客様の出入りが多い場所に取り付けられた。委託式公衆電話赤、キャビネットとは違い、お客様（加入者）のご希望により、建物の内部に取り付けられた。製造年：１９６４年。製造会社等：株式会社田村電機製作所。
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１９７２年（昭和４７年）サービス開始。新形赤電話（６７１）と同形で、直接通話した時分に応じて１０円硬貨を収納する機能が付いた。通称：大形ピンク電話機。製造年：２００１年。製造会社等：日本電信電話株式会社。
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１９８５年（昭和６０年）１００円ピンク電話がサービス開始。長距離・長時間通話が可能となった。ピンク電話で初めて緊急通報ボタンが取り付けられ、フリーダイヤルなどの無料通話も使用が可能となった。無料通話に対して料金は通話終了後に戻ってきた。製造年：１９８８年。製造会社等：日本電信電話株式会社。
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１９８９年（平成元年）テレホンカードの普及に伴って、テレホンカード専用のピンク電話としてサービスが開始。製造年：１９９１年。製造会社等：日本電信電話株式会社。
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１９９０年（平成２年）、色はピンク色でなくなったが、新時代のピンク電話機としてサービス開始。特徴としては、１０円、１００円硬貨の併用とコードレス子機が装備され、ナンバーディスプレイにも親機、子機とも対応できた。製造年：１９９８年。製造会社等：日本電信電話株式会社。
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硬貨（１００円）投入式船舶電話機は２５０ＭＨｚを利用した自動交換方式船舶電話で、主に客船、カーフェリーで使用されていた。１９７９年（昭和５４年）にサービスが開始され、１９９３年（平成５年）に本方式のサービスが停止された。製造年：１９８３年。製造会社等：安立電気株式会社。
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１９８２年（昭和５７年）１２月、九州で自動車電話サービスが開始された。 自動車のバッテリーを電源にして移動機席の近くに固定して使用した。 製造年：１９８７年。製造会社等：松下通信工業株式会社。
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１９８５年（昭和６０年）に車外に持ち出して使用できる電話機として登場した。重量は３ｋｇで文字どおり、肩から下げて、持ち運ぶことかできた。連続通話時間は、約４０分。製造年：１９８６年。製造会社等：日本電信電話株式会社。
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１９８７年（昭和６２年）４月にハンディタイプの携帯電話としてサービス開始。重量は、約９００ｇで連続使用時間、約６０分。手軽な携帯電話ではありませんでしたが、携帯電話専用機で、１９８７年（昭和６２年）は名実ともに携帯電話の始まりの年となった。製造年：１９８7年。製造会社等：日本電信電話株式会社。
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１９７２年（昭和４７年）３月、九州でサービス開始時の機種で鳴音による呼び出し専用。電池は充電式で、別に充電器が必要だった。８時間使用して１２時間充電するという使用方法だった。１９８５年（昭和６０年）まで、１４年間、使用された。製造年：１９７２年。ポケットベル製造会社等：ナショナル。充電器製造会社等：湯浅電池株式会社。
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１９７９年（昭和５４年）、市販の「単３乾電池」を使用するようになった最初のポケットベル。乾電池の使用で充電が不要になったことから、ポケットベルの小形軽量化がはかられた。製造年：不明。製造会社等：日本電信電話公社。
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１９８７年（昭和６２年）、鳴音による呼び出しだけでなく、数字表示ができるようになった機種。１２桁の数字と記号によりメッセージが送れるようになった。電池は、単４乾電池で小型化が更に進んだ。製造年：不明。製造会社等：ＮＴＴ九州移動体通信株式会社。
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１９９４年（平成６年）ごろの代表的)なポケットベルでボタン乾電池を使用して形もコンパクトになった。機能も数字表示の他にバイブレーター呼び出しやメロディーも選択できるようになった。製造年：不明。製造会社等：ＮＴＴＤｏＣｏＭｏ。
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１９９４年（平成６年）ごろの代表的)なポケットベルでボタン乾電池を使用して形もコンパクトになった。機能も数字表示の他にバイブレーター呼び出しやメロディーも選択できるようになった。製造年：不明。製造会社等：ＮＴＴＤｏＣｏＭｏ。
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１９９３年（平成５年）サービス開始。デジタル方式は、通信品質や周波数の有効利用に優れており、デジタル化によってアナログでは実現できなかった様々な携帯電話の付加サービスが可能となった。また、ノイズが少なく電池の持ちも格段とよくなった。製造年：１９９８年。製造会社等：三菱電機株式会社。
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世界初の第３世代移動通信サービスとして２００１年サービス開始。高品質な通話はもちろん、さらに進化したｉモードサービスをはじめ、インターネット接続サービス、高速・大容量データ通信を可能とし、テレビ電話や映像・音楽といった情報配信など、いままでなし得なかった様々なサービスが可能となった。製造年：２００４年。製造会社等：ＮＴＴＤｏＣｏＭｏ。
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１９９５年（平成７年）にコードレスホンの子機を屋外に持ち出して電話機として使用するパーソナルハンディホンシステム（簡易携帯電話機）としてサービス開始。一般の携帯よりも利用料金も安く「ピッチ」という愛称で人気を集めたが通信エリアが狭いという欠点もあった。通称：ドラエほん。製造年：１９９８年。製造会社等：ＮＴＴパーソナル株式会社。
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１８５４年にトーマス・ジョンソンが発明したモールス符号を紙に印字して通信をおこなう装置。遠距離通信用として使用された。製造年：不明（製造№６０７２ ８－５）。製造会社等：沖電気株式会社。
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１８９０年代(明治中期）から１９４５年（昭和２０年）頃まで使用されていてた送受信兼用のモールス通信機。韓国の釜山市など外国に派遣された通信員なども使用していた。製造年：不明。製造会社等：ハイモンドエレクトロ社。
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１８９０年代(明治中期）から１９４５年（昭和２０年）頃まで使用されていてた送受信兼用のモールス通信機。韓国の釜山市など外国に派遣された通信員なども使用していた。製造年：不明。製造会社等：ハイモンドエレクトロ社。
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電報の受付用に使用されていたタイプライター。すべて「カナ文字」で印刷。１９５０年（昭和２５年）から１９９１年（平成３年）まで活躍し。「かな・漢字」が印刷できる受付機が開発され役割を終えた。製造年：１９５５年。製造会社等：中島精密工業株式会社。
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１９６２年（昭和３７年）から電報の中継交換用の送信機として使用。テープにさん孔された符号を電気パルスに変換して、送出する装置。製造年：１９７８年。製造会社等：黒沢通信工業株式会社。
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１９６２年（昭和３７年）からで電報機器として使用。鍵盤のキーを押すと、そのキーに相当した印刷電信符号をテープにさん孔する装置。キーの切替によって、鍵盤送信も可能。製造年：１９８２年。製造会社等：新興製作所。
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１９６２年（昭和３７年）から使用。印刷電信符号電流を受信し、それに該当する字号を自動的に印字する装置。製造年：１９７９年。製造会社等：新興製作所。
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磁石式手動交換機。発電用ハンドルのついた磁石式電話機から発信の際、ハンドルを回して交換台の表示器を動作させ、有紐コードをジャックに差込み対応し、呼び出し相手のジャックに有紐コードを差込み信号を送り接続する交換台。通話終了後に有紐コードの抜き取り等、すべて手動で行なう交換台。本交換台は１９７８年（昭和５３年）まで、天草・栖本郵便局で使用。製造年：１９７０年。製造会社等：九州電気通信工作所。
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１９２６年（大正１５年）東京・京橋分局で運用開始。電話の需要増大に伴い、交換手を介さずに正確で迅速な接続と通話秘密が保てる交換機。最初はイギリスのストロジャー式交換機をを導入。機能的には、電話機にダイヤルが装備され、ダイヤルパルスによって駆動・回転するスイッチ（セレクタ・コンネクタ）をダイヤル桁ごとに展開し接続するステップバイステップ（ＳＸＳ）方式交換機。１９２９年（昭和４年）国産化開始。製造年：１９６９年。製造会社等：東京電気通信工作所。
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１９２６年（大正１５年）横浜電話局で運用開始。最初はドイツ製のジーメンス式自動交換機をを導入。機能的にはＡ形交換機と同様のステップバイステップ（ＳＸＳ）方式交換機。１９３４年（昭和９年）国産化開始。本交換機は１９５７年（昭和３２年）門司局において導入された交換機を１９６６年（昭和４１年） モデル化したもの。製造年：１９６６年。製造会社等：富士通信機株式会社。
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有紐の手動交換台で１００番通話、コレクトコール、クレジット通話、船舶通話、列車公衆電話等の交換作業をオペレーターが行なっていた。 また、本交換台は、非常緊急用の受付台であったことから、新交換台に移行した後も非常緊急通話確保のため２０００年（平成１２年）まで使用された。製造年：１９６０年。製造会社等：日立製作所。
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１９６７年（昭和４２年）茨城・水海道局で運用開始。Ｃ４００形自動式交換機を基に中小局用に開発されたクロスバ式自動交換機。本交換機は１９７４年（昭和４９年）から１９９４年（平成６年）まで福岡県嘉穂郡筑穂町の筑穂交換所で約４，１００加入の交換接続に活躍したクロスバ交換機。製造年：１９７１年。製造会社等：日本電気株式会社※見学要予約。
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１９６６年（昭和４１年）東京・西大森局で運用開始。それまでのクロスバ交換機から大幅に経済化を図った大局用の市内交換機で１交換装置、約６万端子の収容を可能とした交換機。本交換機は１９７４年（昭和４９年）から１９９３年（平成５年）まで福岡県甘木市の甘木交換所で約１万加入の交換接続に活躍したクロスバ交換機。製造年：１９７４年。製造会社等：日本電気株式会社※見学要予約。
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１９６４年（昭和３９年）栃木・宇都宮局で最初に運用。市外中継専用交換機に適用できる大局用として設計。全国自動即時化のため膨大な市外通話を経済的に、迅速かつ安定に接続する。本交換機は、１９７４年（昭和４９年）から１９９５年（平成７年）まで飯塚交換局所で入回線約２，０００回線、出回線約２，０００回線の交換接続に活躍したクロスバ交換機。製造年：１９７３年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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電話交換機に装備され、「おかけになった電話・・・」「ただいま大変こみあって・・・」などのトーキーをテープに吹き込み自動音声していた装置。本アナウンスマシンは、保存コーナーＣ８２自動交換機に装備。製造年：１９７３年。製造会社等：松下通信工業株式会社。※見学要予約。
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１９７２年（昭和４７年）６月に東京都の銀座局ほか７局で運用開始された電子交換機。大局用交換機で１交換装置、約１０万端子の収容可能。交換機にソフトウェア制御あたえることによって「短縮ダイヤル」「わりこみ通話」など多くのサービスが可能。通話路には小型クロスバスイッチ、制御装置には電子部品を採用し小型化を図った。この交換機は、機械的接点をもつているとから半電子交換機ともいわれた。本交換機は１９７４年（昭和４９年）から１９９４年（平成６年）まで熊本市の研修センターの訓練用電子交換機。製造年：１９７５年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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１９７６年（昭和５１年）神奈川・箱根局、長野・中軽井沢局で運用開始。中局用交換機として開発され１交換装置、約２万４千端子の収容可能。Ｄ１０交換機の経済化を図った交換機。本交換機は、福岡県飯塚・稲築交換所で活躍。製造年：１９８１年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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１９６７年（昭和４２年）、基幹伝送路を構成する代表的方式。ＲＣ（総括局）－ＤＣ（中心局）階位に同軸ケーブル方式では最も多く導入され、市外伝送路のアナログ伝送路として主体をなしたもの。増大する市外回線の増設や伝送路安定化計画に大きな役割を果たした方式。製造年：１９７９年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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１９６６年（昭和４１年）、マイクロ波方式として神戸－州本に初期導入された方式。２ＧＨｚを使用した１システム当たりの伝送容量６００ｃｈで全固体電子化した。九州では鹿児島－指宿に導入。指宿地区の市外回線が全国即時網へ編入、市内電話の自動化も図られた。製造年：１９７６年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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２ＧＨｚ帯で最大１２システムを収容。現用１システム当たりＰＣＭ２次群２系列（６，３１２Ｍｂｉｔ／ｓ×２・電話１９２ｃｈ）の伝送が可能。１９７５年（昭和５０年）ＣＣＩＴＴ勧告による国際規格として、短距離伝送路、ＴＡ内伝送路および移動通信基地局へのエントランス回線として適用。九州では、同年、田島－古賀間のＴＡ伝送路として開通。製造年：１９７９年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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１９７７年（昭和５２年）２ＧＨｚ帯で最大４システム（電話１９２ｃｈ）を収容。現用１システム当たりＰＣＭ１次群２系列（１，５４４Ｍｂｉｔ／ｓ×２・電話４８）の伝送が可能。比較的トラヒックの少ないＴＡ内伝送路および移動通信基地局へのエントランス回線に使用。九州では、１９８０年（昭和５５年）諫早－雲仙の船舶電話基地局へのエントランス回線として導入。製造年：１９８４年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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１９６１年（昭和３６年）鹿児島（大浦）－奄美大島（名瀬）間に伝送路上の島々を利用した山岳回折伝搬による、日本初の無中継３４０㎞の見通し外通信（ＯＨ）方式として導入。本装置は、大浦無線中継所で使用されていた。大口径空中線、高感度受信方式およびスペースダイバシティーを採用、フェージングによる影響を改善した装置。製造年：１９６２年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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１９８２年（昭和５７年）５Ｇ－２００Ｍ方式（当時５Ｌ－Ｄ１と称していた）として仙台－青森間に導入。５ＧＨｚを使用し、１６ＱＡＭ変調方式により１システム当たり２００Ｍｂｉｔ（電話換算２，８８０ｃｈ）伝送容量を有する。フェージングによる波形歪に対し、中継距離は従来のアナログ方式と同一の標準中継距離５０ｍ。幹線系の伝送路に使用。九州では、大分－延岡－宮崎－鹿児島に全国で３番目に導入。製造年：１９９１年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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