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電報の受付用に使用されていたタイプライター。すべて「カナ文字」で印刷。１９５０年（昭和２５年）から１９９１年（平成３年）まで活躍し。「かな・漢字」が印刷できる受付機が開発され役割を終えた。製造年：１９５５年。製造会社等：中島精密工業株式会社。
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１９６２年（昭和３７年）から電報の中継交換用の送信機として使用。テープにさん孔された符号を電気パルスに変換して、送出する装置。製造年：１９７８年。製造会社等：黒沢通信工業株式会社。
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１９６２年（昭和３７年）からで電報機器として使用。鍵盤のキーを押すと、そのキーに相当した印刷電信符号をテープにさん孔する装置。キーの切替によって、鍵盤送信も可能。製造年：１９８２年。製造会社等：新興製作所。
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１９６２年（昭和３７年）から使用。印刷電信符号電流を受信し、それに該当する字号を自動的に印字する装置。製造年：１９７９年。製造会社等：新興製作所。
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磁石式手動交換機。発電用ハンドルのついた磁石式電話機から発信の際、ハンドルを回して交換台の表示器を動作させ、有紐コードをジャックに差込み対応し、呼び出し相手のジャックに有紐コードを差込み信号を送り接続する交換台。通話終了後に有紐コードの抜き取り等、すべて手動で行なう交換台。本交換台は１９７８年（昭和５３年）まで、天草・栖本郵便局で使用。製造年：１９７０年。製造会社等：九州電気通信工作所。
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１９２６年（大正１５年）東京・京橋分局で運用開始。電話の需要増大に伴い、交換手を介さずに正確で迅速な接続と通話秘密が保てる交換機。最初はイギリスのストロジャー式交換機をを導入。機能的には、電話機にダイヤルが装備され、ダイヤルパルスによって駆動・回転するスイッチ（セレクタ・コンネクタ）をダイヤル桁ごとに展開し接続するステップバイステップ（ＳＸＳ）方式交換機。１９２９年（昭和４年）国産化開始。製造年：１９６９年。製造会社等：東京電気通信工作所。
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１９２６年（大正１５年）横浜電話局で運用開始。最初はドイツ製のジーメンス式自動交換機をを導入。機能的にはＡ形交換機と同様のステップバイステップ（ＳＸＳ）方式交換機。１９３４年（昭和９年）国産化開始。本交換機は１９５７年（昭和３２年）門司局において導入された交換機を１９６６年（昭和４１年） モデル化したもの。製造年：１９６６年。製造会社等：富士通信機株式会社。
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有紐の手動交換台で１００番通話、コレクトコール、クレジット通話、船舶通話、列車公衆電話等の交換作業をオペレーターが行なっていた。 また、本交換台は、非常緊急用の受付台であったことから、新交換台に移行した後も非常緊急通話確保のため２０００年（平成１２年）まで使用された。製造年：１９６０年。製造会社等：日立製作所。
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１９６７年（昭和４２年）茨城・水海道局で運用開始。Ｃ４００形自動式交換機を基に中小局用に開発されたクロスバ式自動交換機。本交換機は１９７４年（昭和４９年）から１９９４年（平成６年）まで福岡県嘉穂郡筑穂町の筑穂交換所で約４，１００加入の交換接続に活躍したクロスバ交換機。製造年：１９７１年。製造会社等：日本電気株式会社※見学要予約。
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１９６６年（昭和４１年）東京・西大森局で運用開始。それまでのクロスバ交換機から大幅に経済化を図った大局用の市内交換機で１交換装置、約６万端子の収容を可能とした交換機。本交換機は１９７４年（昭和４９年）から１９９３年（平成５年）まで福岡県甘木市の甘木交換所で約１万加入の交換接続に活躍したクロスバ交換機。製造年：１９７４年。製造会社等：日本電気株式会社※見学要予約。
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１９６４年（昭和３９年）栃木・宇都宮局で最初に運用。市外中継専用交換機に適用できる大局用として設計。全国自動即時化のため膨大な市外通話を経済的に、迅速かつ安定に接続する。本交換機は、１９７４年（昭和４９年）から１９９５年（平成７年）まで飯塚交換局所で入回線約２，０００回線、出回線約２，０００回線の交換接続に活躍したクロスバ交換機。製造年：１９７３年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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電話交換機に装備され、「おかけになった電話・・・」「ただいま大変こみあって・・・」などのトーキーをテープに吹き込み自動音声していた装置。本アナウンスマシンは、保存コーナーＣ８２自動交換機に装備。製造年：１９７３年。製造会社等：松下通信工業株式会社。※見学要予約。
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１９７２年（昭和４７年）６月に東京都の銀座局ほか７局で運用開始された電子交換機。大局用交換機で１交換装置、約１０万端子の収容可能。交換機にソフトウェア制御あたえることによって「短縮ダイヤル」「わりこみ通話」など多くのサービスが可能。通話路には小型クロスバスイッチ、制御装置には電子部品を採用し小型化を図った。この交換機は、機械的接点をもつているとから半電子交換機ともいわれた。本交換機は１９７４年（昭和４９年）から１９９４年（平成６年）まで熊本市の研修センターの訓練用電子交換機。製造年：１９７５年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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１９７６年（昭和５１年）神奈川・箱根局、長野・中軽井沢局で運用開始。中局用交換機として開発され１交換装置、約２万４千端子の収容可能。Ｄ１０交換機の経済化を図った交換機。本交換機は、福岡県飯塚・稲築交換所で活躍。製造年：１９８１年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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１９６７年（昭和４２年）、基幹伝送路を構成する代表的方式。ＲＣ（総括局）－ＤＣ（中心局）階位に同軸ケーブル方式では最も多く導入され、市外伝送路のアナログ伝送路として主体をなしたもの。増大する市外回線の増設や伝送路安定化計画に大きな役割を果たした方式。製造年：１９７９年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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１９６６年（昭和４１年）、マイクロ波方式として神戸－州本に初期導入された方式。２ＧＨｚを使用した１システム当たりの伝送容量６００ｃｈで全固体電子化した。九州では鹿児島－指宿に導入。指宿地区の市外回線が全国即時網へ編入、市内電話の自動化も図られた。製造年：１９７６年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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２ＧＨｚ帯で最大１２システムを収容。現用１システム当たりＰＣＭ２次群２系列（６，３１２Ｍｂｉｔ／ｓ×２・電話１９２ｃｈ）の伝送が可能。１９７５年（昭和５０年）ＣＣＩＴＴ勧告による国際規格として、短距離伝送路、ＴＡ内伝送路および移動通信基地局へのエントランス回線として適用。九州では、同年、田島－古賀間のＴＡ伝送路として開通。製造年：１９７９年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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１９７７年（昭和５２年）２ＧＨｚ帯で最大４システム（電話１９２ｃｈ）を収容。現用１システム当たりＰＣＭ１次群２系列（１，５４４Ｍｂｉｔ／ｓ×２・電話４８）の伝送が可能。比較的トラヒックの少ないＴＡ内伝送路および移動通信基地局へのエントランス回線に使用。九州では、１９８０年（昭和５５年）諫早－雲仙の船舶電話基地局へのエントランス回線として導入。製造年：１９８４年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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１９６１年（昭和３６年）鹿児島（大浦）－奄美大島（名瀬）間に伝送路上の島々を利用した山岳回折伝搬による、日本初の無中継３４０㎞の見通し外通信（ＯＨ）方式として導入。本装置は、大浦無線中継所で使用されていた。大口径空中線、高感度受信方式およびスペースダイバシティーを採用、フェージングによる影響を改善した装置。製造年：１９６２年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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１９８２年（昭和５７年）５Ｇ－２００Ｍ方式（当時５Ｌ－Ｄ１と称していた）として仙台－青森間に導入。５ＧＨｚを使用し、１６ＱＡＭ変調方式により１システム当たり２００Ｍｂｉｔ（電話換算２，８８０ｃｈ）伝送容量を有する。フェージングによる波形歪に対し、中継距離は従来のアナログ方式と同一の標準中継距離５０ｍ。幹線系の伝送路に使用。九州では、大分－延岡－宮崎－鹿児島に全国で３番目に導入。製造年：１９９１年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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１９８２年（昭和５７年）全国で初めて厳原－隠蔵寺間に船舶電話基地局のエントランス回線として導入。１１ＧＨｚ帯で最大４システムを収容。ＰＣＭ２次群２系列（６，３１２Ｍｂｉｔ／ｓ×２・電話１９２ｃｈ）の伝送が可能。製造年：１９８２年。製造会社等：日本電気株式会社※見学要予約。
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１９７６年（昭和５１年）本波－牛深間に初期導入。最大１２システムの収容可能。現用１システム当たり電話１，２００ｃｈ伝送可能。全固定化されたもので主に総括局－中心局－集中局伝送路に使用。九州では、１９８１年（昭和５６年）１１ＧＨｚ帯アナログ方式として最後の導入となった豊後高田－中津間の開通まで６区間で使用。製造年：１９７５年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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伝送路網の信頼性向上、安定化対策の一環として１９６９年（昭和４４年）にＭＧ単位（電話換算３００ｃｈ）として全国導入。本方式で管内ＲＣ（総括局）、ＴＣ（集中局）の全てが、伝送路自動切替網に組み入れられ異常障害発生時でも平常サービスを維持できるような切替網として全国ループ化が図られた切替方式。製造年：１９７５年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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デジタルデータサービスに対応するため、１次群まで同期化したＤＣＳ（デジタルクロック供給装置）として開発。１９７８年（昭和５３年）に網同期方式（主局のクロックをクロック分配路を通じて各局に分配し、各局では、これに基づき所要クロックを発生し、局内各装置に供給）として全国に導入。製造年：１９８０年。製造会社等：日本電気株式会社。※見学要予約。
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１９６５年（昭和)４０年）浜町－小岩、大阪－堺、水戸－東海の３区間に初期導入。従来のＦＤＭ方式に比べ、大幅な経済化により短距離区間の回線需要に応じるため、電話局相互の局間中継線として多様された。特徴としては、ＦＤＭ方式に比べ伝送路で生じる各種妨害を受けにくく伝送帯域拡張、劣悪伝送路の変動に影響されないので、低損失回線の作成が可能となった装置。製造年：１９７２年。製造会社等：富士通株式会社。※見学要予約。
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１９７３年（昭和４８年）より、回路技術の進歩やデジタル回路用素子需要の増大に伴い、ＩＣを導入した機械に長距離回線にも使用できる高品質伝送方式としてＰＣＭ２４方式を大幅にモデルチェンジし、１９７４年（昭和４９年）以降、本格的に全国導入された。特徴としては、ＩＣの導入、低電力化などによる小型化が図られ、ＰＣＭ２４形端局装置に比較し、システムの実装数および雑音に関して改善。製造年：１９８０年。製造会社等：富士通株式会社。※見学要予約。
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佐賀－長崎、久留米－長崎電信線路用電柱の笠木(かさぎ)で佐賀県藤津郡嬉野町周辺の電柱に取り付けられていたもの。※ 木の電柱を守るものです。製造年：不明。製造会社等：不明。
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災害応急復旧用無線電話方式、１９７１年（昭和４６年）ロスアンゼルス地震を契機に防災対策の見直しが検討され、１９７４年（昭和４９年）から逐次各県でサービス開始。あらかじめ主要行政機関に配置し、地震・水害などの非常災害時にこれらの機関の通信途絶を防止し、救援活動・指令など非常連絡通信を確保するほか、病院や避難所などに特設公衆電話として設置する装置。製造年：１９８４年。製造会社等：国際電気通信株式会社
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１９３５年（昭和１０年）発行。定価２６銭。小倉、八幡、若松、戸畑、飯塚、後藤寺の７月１日現在の電話番号簿（電話帳）で、電話の使い方を「通話上の心得」と表現し、電話のかけ方、交換手の呼び方なども記載。当時、門司のお客様は多く、門司だけ別に発行されていたとのこと。製造年：１９３５年。製造会社等：熊本通信局。
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１９６８年（昭和４３年）発行。収録地域は、北九州市、中間市、遠賀郡、京都郡（苅田局）。当時の電話事情などから、「電話のかけかた」などが記載されている。製造年：１９６８年。製造会社等：日本電信電話公社 九州電気通信局。
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１９６４年（昭和３９年）８月１日発行。定価１００円。東京オリンピックの各種会場、施設、ホテルなどの電話番号と「日本の電話と使い方」などが掲載されている。名称は電話帳でなく「電話番号簿」。製造年：１９６４年。製造会社等：日本電信電話公社 東京電気通信局。
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１９７２年（昭和４７年）１月１日発行。定価記載なし。内容は、東京オリンピックと同様ですが、名称は東京オリンピックとは違い、「電話帳」。 製造年：１９７２年。製造会社等：日本電信電話公社 北海道電気通信局。
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沖縄国際海洋博覧会（ＥＸＰＯ７５）１９７５年（昭和５０年）７月１日発行。定価記載なし。会)場内の電話機はプッシュホンが使用されており会場内のプッシュホンの使い方と各会場の電話番号などが掲載電話帳。製造年：１９７５年。製造会社等：日本電信電話公社 沖縄電信電話管理局。
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２００３年（平成１５年）発行。シップ・ページ（５０音別契約船舶）、マリン・ページ（海事編）、ライフ・ページ（生活編）、ポート・マップ（全国主要港湾案内）等で構成・記載。製造年：２００３年。製造会社等：ドコモセンツウ株式会社。
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日本ではファクシミリ登場する以前、１９５９年（昭和３４年）サービス開始。通称：加入電信宅内装置。欧米ではテレックスなとど呼ばれており、パソコンが登場する前から世界中で使用されていた通信端末。原理はタイプライターとタイプライターを電話回線で接続し、データを送受信する印刷電信機とも呼ばれてもいた。電文は、さん孔テープという専用のテープに穴が空けられ記録した。製造年：１９６５年。製造会社等：沖電気工業株式会社。
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屋外工事の人と電話局内交換工事の人が使用する機器。磁石式、共電式用（ダイヤル式以外）の試験機。（名称：携帯電話機）製造年：１９７０年。製造会社等：日興電機製作所。
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用途は、電話機から離れた場所等でベルの音が聞こえにくい場合に取付ける。その後、高音量ベルやフラッシュベルなども登場。製造年：１９５６年。製造会社等：株式会社長谷川電気製作所。
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ステップバイステップ式自動電話交換機の試験台。自動式電話交換は常時、各機器の動作状態を監視し、一度、障害（故障）が起きた場合には、その障害の種類・程度・場所を発見し、迅速に修理する必要がある。この試験台は、障害の原因を調べるためのもので、木工技術としてもすばらしい機器。製造年：１９５８年。製造会社等：日本電気株式会社。
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電話（プッシュホン）で相手を呼び出し、画像を見ながら通話できるテレビ電話で展示用として使用された。 製造年１９８１年。製造会社等：㈱東通テクニックス
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１９５０年（昭和２５年）に登場。 戦後の復興をとげ高度成長を目指した時期に徐々に家庭のシンボルとなっていった４号電話機の壁掛式。製造年：１９６９年。製造会社等：日本電信電話公社
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６００形カラー電話機は、１９７１年（昭和４６年）から、グリーン、アイボリー、ウォームグレーの３色と同時に特殊色として、うすあお（水色）、さんご、ベージュの３色も登場した。展示品はうすあお（水色）である。製造年：１９７１年（昭和４６年）。製造会社等：日本電信電話公社。
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１９７５年（昭和４６年）、閃光式着信表示器として、電話がかかってきた時、ベルの代わりにライトが３秒に１回フラッシュして知らせる福祉用機器として登場した。光量は、強（４００ルクス）・弱（３０ルクス）の２段階。製造年：不明。製造会社等：日本電信電話公社。
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騒音の激しい工場内、広い倉庫でも大音量で電話の呼び出しを知らせる。音量調節スイッチにより、音量の状況に応じた音量調節が可能。製造年：１９７６年（昭和５１年）。製造会社等：東栄電話工業㈱。
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沖縄（豊見城）～宮古島（平良）間の見通し外通信（２GHz帯）用の送信機に使用されていた真空管。主に、離島間の電話用として活躍していた。製造年：１９８７年（昭和６２年) 。製造会社等：日本電気。※見学要予約。
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