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１９７４年（昭和４９年）、一人暮らしの高齢者など自動ダイヤル、受話増幅機能、緊急時の連絡などを装備した福祉電話装置。製造年：１９７９年。製造会社等：日本通信工業株式会社。
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１９８４年（昭和５９年）、国際基準Ｇ３機に準拠した送受信兼用のファクシミリで、通称「ミニファクス」。Ａ４サイズの原稿を１分で送信。製造年：１９８４年。製造会社等：日本電信電話公社。
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電話ファクス用の端末機として小型・軽量化された。機構部・電気部を一つの箱に収容して、卓上型の構造とした。送信原稿はＡ４以下で、電送時間は６分。製造年：１９７６年。製造会社等：松下電送機器株式会社。
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１９８５年（昭和６０年）ＮＴＴの誕生とともに電話機も 自由化となり、装飾電話機やミニプッシュホンなどの電話機サービスが開始された。製造年：１９８６年。製造会社等：日本電信電話株式会社 九州総支社。
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コードレスホンは、１９７０年（昭和４５年）大阪で開催された日本万国博覧際会場に実験用としてデビュー。家庭への本格導入は、１９８７年（昭和６２年）の電波法改正以降。パッセは、小電力タイプのコードレスホンで、通話可能な範囲は、電源装置から半径１００ｍ程度、フル充電で連続４時間程度の通話が可能。製造年：１９８９年。製造会社等：日本電信電話株式会社。
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留守番電話の案内は自動音声や加入者自身の声で入れることができた。「ただいま留守にしております。御用の方は用件とお名前をお入れ下さい。後ほどご連絡します。」などと案内ができた。本機は、留守時の自動音声・録音用のカセットテープが２個、内臓されている。製造年：１９８６年。製造会社等：日本電信電話株式会社。
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１９７０年（昭和４５年）大阪で開催された日本万国博覧際会場に実験用として６５台が取付けられ、迷い子案内などに使用され、関心を集めたが、一方で、費用がかかりすぎる等の問題も指摘された。その後、コストダウン、映像通信の技術開発・研究が進み、１９９３年（平成５年）実用化第１号として、販売が開始され、一般家庭はもとより、在宅医療等の分野でも活用された。製造年：１９９４年。製造会社等：日本電信電話株式会社。
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１８９０年（明治２３年）東京１５カ所、横浜１カ所の電話交換所に公衆電話機が登場。電話機の特徴は５銭と１０銭の硬貨投入口があり、硬貨が落下する途中、５銭は「チーン」１０銭は「ポーン」という音を鳴らし交換手に知らせた。製造年：１９０３年。製造会社等：沖電気
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１９０３年（明治３６年）ハンドルを回さないでも受話器をあげると交換手に知らせる共電式公衆電話機が登場。戦後の硬貨不足における紙幣公衆電話(信用式公衆電話・・・紙幣は交換手が投入の確認不可のため)として、１９５２年（昭和２７年）ごろまで、長期間、大活躍した公衆電話機。製造年：不明。製造会社等：不明。
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１９６５年（昭和４０年）ごろから使用されたもので自動化（ダイヤル化）されていない「磁石式」「共電式」（交換手さんの接続が必要）の交換局公衆電話の硬貨収銭箱として取り付けられた。製造年：１９６７年。製造会社等：株式会社田村電機製作所。
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１９４８年（昭和２３年）に３号磁石式電話機の送受話器に４号磁石式電話機の送受話器（中身のみ）を使用し、通話の安定度などを向上させた磁石式公衆電話機。委託公衆電話制度が開始された１９５２年（昭和２７年）以降に取り付けられ、交換手さんを通して通話料金を受託者（煙草屋）さんなどに支払った。製造年：不明。製造会社等：日本電信電話公社。
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１９５５年（昭和３０年）５月から設計・検討が行われ、初めて料金前納式の公衆電話機が１２月に登場。ダイヤルした相手が話し中の場合は、料金が返却されるシステムが取り付けられた。以後、公衆電話機は、すべて料金前納式となる。製造年：１９５６年。製造会社等：株式会社田村電機製作所。
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１９５６年（昭和３１年）にサービス開始。４号卓上式公衆電話機の料金後納式機能から５号卓上公衆電話機の前納式機能を取り入れ、スタイルも若干変更した。製造年：１９５６年。製造会社等：株式会社田村電機製作所。
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１９６６年（昭和４１年）全国へダイヤルできる公衆電話機が望まれるようになり、市外通話が可能な公衆電話機が登場。特徴は、従来の電話より背が高く、１０円硬貨が１度に６枚まで投入でき、「ダイヤル市外通話がかけられます」と書いた「金色のベルト」が誇らしげ巻かれた。通称：大形赤電話機。製造年：１９６８年。製造会社等：株式会社田村電機製作所。
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１９７１年（昭和４６年）１１月、大形赤電話（６７０）より小形軽量化され、重さが３㎏軽くなったことから、店頭での出し入れが容易になった。また、受話器を置く部分も大形赤電話より５㎝低くなるなどデザインも一新され、機能的には、１０円硬貨が一度に６枚まで投入できる。通称：新形赤電話機。製造年：１９８４年。製造会社等：日本電信電話公社。
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１９７３年（昭和４８年）サービス開始。赤電話は夜間、お店に入れることから、店頭にキャビネットを設置し２４時間対応できる公衆電話機として登場した。機能的には、新形赤電話（６７１）と同様だが、新たに左下に１１０番、１１９番にダイヤルできる緊急通報)機能が取り付けられた。通称：新形青電話機。製造年：１９８１年。製造会社等：日本電信電話公社。
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１９７９年（昭和５４年）サービス開始。１００円硬貨も投入できるように開発され、主にポール式・キャビネット式の公衆電話として使用された。１００円を投入できることから、色も黄色に一新された。製造年：１９８２年。製造会社等：株式会社田村電機製作所。
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１９７９年（昭和５４年）サービス開始。市外通話の時に公衆電話機の上に１０円硬貨を積み上げ、急いで硬貨を入れていましたが、１００円卓上公衆電話機の登場で、硬貨を急いで入れなくても良いことから大変好評だった。１０円は一度に５枚、１００円は４枚まで投入でき、赤電話で初めて緊急通報ボタンが取り付けられた。製造年：１９８２年。製造会社等：株式会社田村電機製作所。
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１９８２年（昭和５７年）サービス開始。６７８Ａ形のダイヤル部分プッシュに開発したもので、電話機の機能は、６７８Ａ形と同様。製造年：１９８７年。製造会社等：日本電信電話株式会社。
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１９８２年（昭和５７年）サービス開始。６７７Ａ形のダイヤル部分をプッシュ式にしたもので、機能は６７７Ａ形・６７８Ａ形と同様。主にポール式・キャビネット式の公衆電話機として使用された。製造年：１９９５年。製造会社等：日本電信電話株式会社。
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１９７５年（昭和５０年）ボックス用としてサービス開始。プッシュ式で硬貨投入口が１０円、１００円用の２つで、一度に１０円硬貨が１０枚、１００円硬貨が９枚投入できるようになっているが、同時に投入した場合は、１０円硬貨の方から先に収納される。また、１１０番、１１９番に硬貨なしでダイヤルできる緊急通報機能が付いた。製造年：１９８５年。製造会社等：日本電信電話公社。
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１９８２年（昭和５７年）ボックス用としてサービス開始。プッシュボタン面を５０度とし、見やすく、停電時にも１０円硬貨で使用が可能。緊急ボタン以外にも１０円硬貨で、１１０番、１１９番に通報できるようになった。製造年：１９８２年。製造会社等：安立電気株式会社。
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１９８２年（昭和５７年）カード式公衆電話のサービス開始。カードと１０円、１００円硬貨も併用して使用できる公衆電話機で、長距離通話の利便性をよりたかめた。本電話機は、受話音量を大きくする白いボタンが受話器についている。ボックス以外の用途に使用された。製造年：１９８７年。製造会社等：日本電信電話株式会社。
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サービス開始年、機能はＭＣ－４ＰＲＡ公衆電話機と同様。ボックス用として使用された。製造年：１９８６年。製造会社等：日本電信電話株式会社。
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１９９０年（平成２年）、ＩＳＤＮ回線を利用したデジタル公衆電話機のサービス開始。通話以外にもパソコン、ファクシミリなどの情報端末機器と接続し、データーの送受信などが可能となった。製造年：１９９５年。製造会社等：日本電信電話株式会社。
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１９９９年（平成１１年）３月に磁気テレホンカードの変造などから、セキュリティをより重視したＩＣカード専用の公衆電話機サービスが開始。この時期から携帯電話の利用が拡大するとともに磁気テレホンカード公衆電話機と併用できなかった。また、取り付け台数も１割と少ないことなどから、２００６年（平成１８年）３月末に短期間で役割を終了した。製造年：１９９９年。製造会社等：日本電信電話株式会社。
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１９５９年（昭和３４年）に新制度（特殊簡易公衆電話機）、通称「ピンク電話」と呼ばれる公衆電話サービスが開始。個人病院、喫茶店、旅館など比較的にお客様の出入りが多い場所に取り付けられた。委託式公衆電話赤、キャビネットとは違い、お客様（加入者）のご希望により、建物の内部に取り付けられた。製造年：１９６４年。製造会社等：株式会社田村電機製作所。
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１９７２年（昭和４７年）サービス開始。新形赤電話（６７１）と同形で、直接通話した時分に応じて１０円硬貨を収納する機能が付いた。通称：大形ピンク電話機。製造年：２００１年。製造会社等：日本電信電話株式会社。
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１９８５年（昭和６０年）１００円ピンク電話がサービス開始。長距離・長時間通話が可能となった。ピンク電話で初めて緊急通報ボタンが取り付けられ、フリーダイヤルなどの無料通話も使用が可能となった。無料通話に対して料金は通話終了後に戻ってきた。製造年：１９８８年。製造会社等：日本電信電話株式会社。
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１９８９年（平成元年）テレホンカードの普及に伴って、テレホンカード専用のピンク電話としてサービスが開始。製造年：１９９１年。製造会社等：日本電信電話株式会社。
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１９９０年（平成２年）、色はピンク色でなくなったが、新時代のピンク電話機としてサービス開始。特徴としては、１０円、１００円硬貨の併用とコードレス子機が装備され、ナンバーディスプレイにも親機、子機とも対応できた。製造年：１９９８年。製造会社等：日本電信電話株式会社。
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硬貨（１００円）投入式船舶電話機は２５０ＭＨｚを利用した自動交換方式船舶電話で、主に客船、カーフェリーで使用されていた。１９７９年（昭和５４年）にサービスが開始され、１９９３年（平成５年）に本方式のサービスが停止された。製造年：１９８３年。製造会社等：安立電気株式会社。
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１９８２年（昭和５７年）１２月、九州で自動車電話サービスが開始された。 自動車のバッテリーを電源にして移動機席の近くに固定して使用した。 製造年：１９８７年。製造会社等：松下通信工業株式会社。
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１９８５年（昭和６０年）に車外に持ち出して使用できる電話機として登場した。重量は３ｋｇで文字どおり、肩から下げて、持ち運ぶことかできた。連続通話時間は、約４０分。製造年：１９８６年。製造会社等：日本電信電話株式会社。
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１９８７年（昭和６２年）４月にハンディタイプの携帯電話としてサービス開始。重量は、約９００ｇで連続使用時間、約６０分。手軽な携帯電話ではありませんでしたが、携帯電話専用機で、１９８７年（昭和６２年）は名実ともに携帯電話の始まりの年となった。製造年：１９８7年。製造会社等：日本電信電話株式会社。
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１９７２年（昭和４７年）３月、九州でサービス開始時の機種で鳴音による呼び出し専用。電池は充電式で、別に充電器が必要だった。８時間使用して１２時間充電するという使用方法だった。１９８５年（昭和６０年）まで、１４年間、使用された。製造年：１９７２年。ポケットベル製造会社等：ナショナル。充電器製造会社等：湯浅電池株式会社。
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１９７９年（昭和５４年）、市販の「単３乾電池」を使用するようになった最初のポケットベル。乾電池の使用で充電が不要になったことから、ポケットベルの小形軽量化がはかられた。製造年：不明。製造会社等：日本電信電話公社。
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１９８７年（昭和６２年）、鳴音による呼び出しだけでなく、数字表示ができるようになった機種。１２桁の数字と記号によりメッセージが送れるようになった。電池は、単４乾電池で小型化が更に進んだ。製造年：不明。製造会社等：ＮＴＴ九州移動体通信株式会社。
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１９９４年（平成６年）ごろの代表的)なポケットベルでボタン乾電池を使用して形もコンパクトになった。機能も数字表示の他にバイブレーター呼び出しやメロディーも選択できるようになった。製造年：不明。製造会社等：ＮＴＴＤｏＣｏＭｏ。
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１９９４年（平成６年）ごろの代表的)なポケットベルでボタン乾電池を使用して形もコンパクトになった。機能も数字表示の他にバイブレーター呼び出しやメロディーも選択できるようになった。製造年：不明。製造会社等：ＮＴＴＤｏＣｏＭｏ。
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１９９３年（平成５年）サービス開始。デジタル方式は、通信品質や周波数の有効利用に優れており、デジタル化によってアナログでは実現できなかった様々な携帯電話の付加サービスが可能となった。また、ノイズが少なく電池の持ちも格段とよくなった。製造年：１９９８年。製造会社等：三菱電機株式会社。
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世界初の第３世代移動通信サービスとして２００１年サービス開始。高品質な通話はもちろん、さらに進化したｉモードサービスをはじめ、インターネット接続サービス、高速・大容量データ通信を可能とし、テレビ電話や映像・音楽といった情報配信など、いままでなし得なかった様々なサービスが可能となった。製造年：２００４年。製造会社等：ＮＴＴＤｏＣｏＭｏ。
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１９９５年（平成７年）にコードレスホンの子機を屋外に持ち出して電話機として使用するパーソナルハンディホンシステム（簡易携帯電話機）としてサービス開始。一般の携帯よりも利用料金も安く「ピッチ」という愛称で人気を集めたが通信エリアが狭いという欠点もあった。通称：ドラエほん。製造年：１９９８年。製造会社等：ＮＴＴパーソナル株式会社。
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１８５４年にトーマス・ジョンソンが発明したモールス符号を紙に印字して通信をおこなう装置。遠距離通信用として使用された。製造年：不明（製造№６０７２ ８－５）。製造会社等：沖電気株式会社。
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１８９０年代(明治中期）から１９４５年（昭和２０年）頃まで使用されていてた送受信兼用のモールス通信機。韓国の釜山市など外国に派遣された通信員なども使用していた。製造年：不明。製造会社等：ハイモンドエレクトロ社。
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１８９０年代(明治中期）から１９４５年（昭和２０年）頃まで使用されていてた送受信兼用のモールス通信機。韓国の釜山市など外国に派遣された通信員なども使用していた。製造年：不明。製造会社等：ハイモンドエレクトロ社。
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