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船舶が遭難した際に、救命艇に持込んで使用する遭難通信専用の受信機。遭難通信の周波数である５００ｋＨｚを中心とする４００ｋＨｚ～６００ｋＨｚの範囲を受信するオートダイン方式の受信機で無線電信の電波型式Ａ１とＡ２（現在のＡ１ＡとＡ２Ａ）を受信可能。使用真空管の構成は、高周波増幅（ＵＺ６Ｄ６）、再生検波（ＵＺ６Ｃ６），低周波増幅（ＵＺ６Ｃ６），整流（ＫＹ‐８４）。救命艇に電池とインバータの備え付が必要である。松下無線（株）製造。年代：１９４３年
情報所有館 ： UECコミュニケーションミュージアム 
組み込まれている周波数から、当時の漁業監視船のような官庁保有船舶の搭載機器であったと推定される。電信・電話両用であり、終段増幅管に川西製の（Ｅ‐１０８５）が使用されている。発振段、逓倍段、励振段の真空管はすべて（ＵＹ‐８０７）である。送信周波数は中波（Ａ２） ３７５，５００ｋＨｚ，（Ａ３）３．５，４，８各ＭＨｚおよび１２，４２０ｋＨｚ。送信出力：電波型式Ａ１で５００Ｗ，Ａ３では１００Ｗ以下。電話はプレストーク方式。早川金属工業（株）製造。年代：１９４３年
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船舶の遭難通信専用の送信機。別体の蓄電池（６Ｖ）から供給される電力でバイブレータを駆動し、電源を断続して変圧器により１，８００Ｖまで昇圧して放電電極に印加し放電させる。付属の共振回路とアンテナにより国際遭難周波数５００ｋＨｚの電波が発生する。アンテナの接続端子は本船用に加えて、救命艇の短いアンテナに整合する端子も用意されている。東邦電機製造。年代：１９４４年
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携帯用無線送受信機九四式六号（陸軍歩兵用）の直流電源として使用した。出力電圧は＋１３５Ｖ（Ｂ電源）および＋３Ｖ（Ａ電源）。高圧出力側にチョーク・コイル３個、コンデンサ２個で構成する平滑回路を有し、低圧出力側にチョーク・コイル１個を配している。富士電機製造（株）製造。年代：１９４４年
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太平洋戦争後期に製造された大型船舶用の短波送信機。終段電力増幅（Ｐ２５０）、励振段（３Ｐ５０Ａ）、逓倍・緩衝段（ＵＹ８０７）、発振（ＵＹ８０７）。送信周波数帯は５，６，８，１１，１２，１６ＭＨｚ帯で、５、１１ＭＨｚは特殊な用途の周波数帯である。送信出力は電波型式Ａ１で５００Ｗ，Ａ２はリップル変調により３００Ｗ程度と推定される。商船用であるが、塗装色が黒色である。安立電気（株）製造。年代：１９４４年
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船舶通信用のオートダイン方式の短波受信機。３ＭＨzから２３ＭＨｚまでの船舶通信用周波数帯を４バンドに切り替えてカバーする。高周波１段（ＵＺ６Ｄ６）、再生検波（ＵＺ６Ｃ６）、低周波増幅（ＵＺ４２×２）。二連バリコンと同調コイルの品質は良好、バー二ヤ・ダイヤルの回転も滑らかである。電源の平滑回路は内蔵しているが、電源トランスと整流回路は別体。スピーカも外付。太平洋戦争末期の製品ながら、かなり高性能であったと推定される。年代：１９４４年
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瞬滅火花式放電電極とともに真空管実用期以前の初期の無線送信機の同調コイル。本館に展示している巨大な空気コンデンサとにより共振回路を構成する。幅１インチの銅帯を渦巻状に巻き、木枠の溝に嵌め込んで保持している。大理石製の前面パネルのハンドルを回転してコイル上の摺動子を移動させるとコイルのインダクタンスが変化する。３キロテスラと本体木部に彫り込みがあるので、その程度の電力の送信が可能とされていた模様である。東京無線電信電話製作所製造。年代：１９２０年
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大型船舶の無線局に使用される補助送信機。終段電力増幅（Ｅ‐２０５３Ｂ），発振（ＵＹ‐８０７），整流管（ＨＸ９６６Ｂ（水銀））。送信周波数（Ａ２）：４１０，４２５，４６８，４８０，５００ｋＨｚ。主電源喪失の場合には、蓄電池とインバータによる補助電源で使用可能である。電波法（１９５０年）の制定により、補助設備の高機能化が求められるようになったが、本装置は制定直前のものであるが、すでに要求される機能を満たしている。年代：１９４７年
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運輸省航海訓練所所属の海王丸（初代）に搭載されていた、中波用の主送信機。電力増幅管（Ｐ２５０Ａ），励振管（３Ｐ５０Ａ），緩衝増幅（ＵＹ８０７），水晶発振（６Ｖ６‐ＧＴ）。送信周波数（Ａ２）４１０，４２５，４３２，４５４，４６８，４８０，５００，５００Ｅ（ｋＨｚ）。電源：水銀蒸気整流管（２Ｈ６６×２，４Ｈ７２×２）。送信出力５００Ｗ。１９６０年代の船舶用中波送信機の標準仕様。協立電波（株）製造。年代：１９５１年
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商船用補助送信機或いは漁船用の主送信機。真空管の構成。終段（４Ｐ５６），励振段（ＵＹ８０７），他６ＡＱ５３×４。送信出力短波（１）１００Ｗ，中波（Ａ２）８０Ｗ。送信周波数帯、中波、中短波、および短波。電源：セレン整流器（別体）。主電源停止の場合、補助電源により動作可能。七洋電機（株）製造。年代：１９６９年
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船舶用の最初の双曲線航法による航法機器である。ロランシステムは４００～７５０ｋｍの距離に主従２局の送信局を設置し、両者から発信される、２ＭＨｚ帯のパルス性の電波の到達時間差を測定して、チャートにより自船の位置を読み取る装置である。本装置は初期の製品で、ロランＡシステムだけに対応するものである。本学において研究・教育の目的で米国から輸入したものである。かつて日本本土を爆撃したＢ‐２９が、沖縄と硫黄島に設置したロラン局からの電波にのってマリアナ基地に帰投したことが知られている。ＲＡＤＩＯＭＡＲＩＮＥ ＣＯＲＰＯＲＡＴＩＯＮ ＯＦ ＡＭＥＲＩＣＡ製造。年代：１９５０年
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わが国で開発された初期の実用的なロランＡ受信機である。まだ半導体化されていない時期であるため、計数回路も真空管の時代であり、かなり困難であったと思われるが、この機種は当時の名機であり、商船や漁船に多く使用された。１９５０、１９００、１８５０、１７５０ｋＨｚの４チャネルに対して、各々Ｓ、Ｈ、Ｌ、ＳＳ、ＳＨ、ＳＬのパルス繰返し周期で運用され、この組合せに合ったチェーンがＣＲＴ画面上に静止し、時間差の測定が可能となる。東京計器製作所製造。年代：１９６５年
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このこのレーダー装置は、第二次大戦後、国産されたマリンレーダの第１号機と思われる。自社製のマグネトロンを始め、可能な限り国産の部品が使用されている涙ぐましい製品である。昭和２８年に本学目黒校舎講堂の正面左側の小室に設置されて異彩を放った。本学の最先端機器として大切に扱われたが、アンテナ部が反射板のみしか保存されていないのが残念である。調布キャンパスに移転後は旧Ｄ棟３階に設置されていた。周波数９３７５ＭＨｚのレーダ装置で、送受信部と表示部に分かれている。当時、商船に導入されていたスペリー社のレーダー装置に似ている。日本無線（株）製造。年代：１９５３年
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高速度で送信されるモールス符号を紙テープに高速記録する装置。人間の能力の限界を超えるスピードが何故必要かと言えば、当時の通信は全て短波に依存していたため、得られる回線数に限度があったからである。記録装置もすべて微妙な機械装置で、テープの牽引は別の牽引機を用いる。モールス符号の記録も、短点あるいは長点に応じた矩形波で表す。この装置は日本の国際通信の窓口であった国際電気通信（株）の受信局で使用されたもの。東電機製作所製造。年代：１９４３年
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現波機を使って高速度のモールス符号を受信する時に、紙テープを必要な速度で牽引する装置。紙テープを牽引する速度は毎秒１ｍから４ｍ、３ｍから１０ｍ、４ｍから２０ｍの３段階で、通信相手の速度により適切な速度を選択する。牽引機から出てきたテープは、さらに巻き取り機によって、扱いやすい形に巻かれ、電信用タイプライタのオペレイタにわたされて、文字を印字する。東電機製作所製造。年代：１９４２年
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国際通信の高速度通信において、受信機の出力信号がＦＳ信号であるため、これをフィルタで弁別して直流電圧のオンオフの信号に変換し、現波機が動作するのに最適なレベルの信号として維持させる装置。ＦＳ方式を用いる理由もまたＡＧＣと協力してフェージングの影響を軽減させる意図である。信号増幅器という呼び名であるが、ＦＳ検波器と呼ぶ方が妥当である。ＦＵＪＩＳＥＩＫＯ ＣＯ．ＬＴＤ製造。年代：１９４８年
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コンピュータ・ラック、モニタ・ラック、コントロール・ラック、プロセッサ・ラックの４部構成。ひまわり－１号（ＧＭＳ‐１）を軌道に乗せるにあたり、気象庁がひまわり－１号からの信号を受信解析するために埼玉県比企郡鳩山村（現鳩山町）に建設した気象衛星通信所に設置した装置。日本の宇宙通信の地上受信施設の第１号機。当館ではこの装置に関しての全技術資料を保管している。本装置の重要な任務は回転してデータを取得する観測衛星の不規則な回転による画像のゆがみを軽減するための、クロックの発生装置とデータの記録装置（ＭＴ）、衛星のサブシステムのモニタなどである。米国ウエスチングハウス社製造。年代：１９７５年
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船舶が遭難した時、救命艇から遭難通信を行う無線設備。船舶に搭載し、無線室の決まった場所に保管しておき、遭難に際して救命艇に運び込んで遭難通信を行う。一週間に一度、検査を義務付けられているので、救命艇に常置できない。手回し式の発電機を電源とし２Ｗ程度の出力を有する。送信可能周波数は電信５００ｋＨｚ，８３６４ｋＨｚ及び電話２１８２ｋＨｚである。また、同じ周波数が受信できる。モールス符号を解する者が居ない場合には、発電機のクランクを回していれば、必要な通信が送出できる。最悪の場合には海面に投棄しても構わない。トランジスタ化が進み軽量となった。協立電波（株）製造。年代：１９８３年
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気象庁が全世界の気象機関、全世界を航行する船舶に宛てて、日本を中心とする各種の天気図を短波により定時に送信したＦＡＸの送画機。電波型式はＦ３Ｃ，±４００Ｈｚの周波数偏移方式によって送信された。協動係数は５７６，２８８で、ドラム回転数は毎分６０，９０，１２０回転。ＷＭＯによる規格に準拠して製造されている。この装置は１９７３年から１９８３年まで気象庁で使用された。松下電送機器（株）製造。年代：１９７３年
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１９４０年代前半に製造された大型送信機で、当時の日本の窓として小山送信所で海外との無線電信に使用された。本機は出力１ｋＷがせいぜいであるが、１０ｋＷ以上の送信装置のエキサイタとして使われていた模様である。短波帯７．５～２２ＭＨｚ内の３波をターンテーブル式の切替機構で自動切替えする。最初、電波形式Ａ１であったが、１９５７年に改造されＦＳ方式となった。終段の送信管（Ｐ５２０Ａ），その他はすべて（ＵＹ８０７）、整流管は（４Ｈ７２，２Ｈ６６），国際電気（株）製造。年代：１９４０年
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モールス通信の送信術練習用ので電信機であるが、実際には当時の実用の最新式通信機でもある。右側の電鍵を操作した結果が紙テープに記録され、練習の成果が目視確認できるのであるが、スイッチを切替えて外来の信号を記録させれば、立派な受信機となる。この装置の入力に高感度のリレーを置いて中継させれば１００ｋｍ程度の遠方から電信線で送られたきた信号を受信できる。動力はすべてゼンマイである。大倉商事（株）製造。年代：１９２１年
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船舶通信に使用された送信機の中、商船においてモールス通信が終了する１９９９年頃まで使われた送信機で、当時の海上通信で使用されていた殆どの方式に対応できる送信機である。送信できる電波の型式だけを見ても、Ａ１，Ａ２，Ａ３Ｊ，Ａ３Ｈ，Ａ３Ａ，Ｆ１で電信、電話、印刷電信など、あらゆる通信が可能であった。周波数帯は中波４１０ｋＨｚから短波２５ＭＨｚ帯までを含み、特にＳＳＢ無線電話は出力１．２ｋＷで、世界から日本のＪＢＯ局を通じて、会社や船員の家庭の公衆回線に接続することができた。インマルサット衛星通信の実用化により消滅した。日本無線（株）製造。年代：１９７２年
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ＫＤＤの遠洋船舶通話用に使用された出力１０ｋＷの巨大なＳＳＢ無線電話用送信機である。かつてはＪＢＯのコールサインをもち、外国船からはＴＯＫＹＯ ＲＡＤＩＯと呼ばれた無線局の主送信機である。５００ＷのＦＥＴによる送信ユニットを２０機合成して１０ｋＷの出力を得ている。本送信機の電波により、東はアメリカ、メキシコ、ペルー沿岸まで、西は印度洋西端から紅海までが無線電話の通信圏に入った。このシステムもインマルサットなどの海事通信衛星が実用化したため１９９９年に廃局された。日本無線（株）製造。年代：１９９５年
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オメガ受信機は１０ｋＨｚという低い周波数の電波のダクト伝播を利用して、全世界を８局の送信局でカバーする双曲線航法による測位装置である。全８局からの電波の到達電波の位相差を測定して位置を算出する装置で、人類の発明した測位装置としてこれ以上のものは必要ないということで、ギリシャ文字アルファベットの最終文字であるωと名付けられたが、ＧＰＳなどの衛星航法が発達したため、システムが全廃された。わが国には対馬にその局が置かれていたが廃局となった。年代：１９８０年
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電波の到来する方向をゴニオメータによって測定し、ＣＲＴ上にプロペラ型の映像を映して電波の到来する方向を示す装置。送信位置の判っている２局からの電波の方向を知って自局の位置を知ること。電波の到来方向を知ってその局の方向を知る。ＳＯＳを出している船舶の電波を２船で測定して、遭難船舶の位置を確定する。この第３の目的により１９９９年までは、この測定器の船舶への備え付けは法律により義務付けられていた。（株）光電製作所製造。年代：１９７５年
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電波の到来する方向をゴニオメータによって測定し、パネル面に設けられた目盛版上の指針の回転によって電波の到来方向を示す装置。この種の装置のメーカーは大洋無線と光電製作所の２社で、お互いに特徴のある装置を作っていた。この指針の方が幾らか正確であるように見受けられ、１度ぐらいの精度で方位を読み取れる。ともに１９９９年までは、法定機器として備え付けが義務付けられていた。大洋無線（株）製造。年代：１９５８年
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米国の海軍によって開発された、衛星を使用する測位装置。ＮＮＳＳ（海軍航行衛星システム）が正式の装置名である。極軌道を運航する数個の衛星の電波のドップラー効果によって南中時刻を測定し位置を算出する。船舶の速度・針路などを入力しておくと衛星が見通せない時にも推測位置を算出するなど便利なシステムであった。この措置はＧＰＳを開発する前段に海軍の需要を満たすものであったらしく、逆にＧＰＳはスペース・シャトルの運航に必要なものであったようである。地球表面の運航にはＮＮＳＳで充分である。安立電気（株）製造。年代：１９８０年
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１９３８年に製造され、戦前・戦後を通じて日本の耳となった国際通信用の短波受信機。同種の装置を本館には計３台保有している。この装置は短波のフェージング現象に対処するため、ダイバーシティー受信ができるように２台の受信機が１組になっているのが最大の特徴といえる。高周波段、周波数変換・局部発振段、中間周波増幅段、低周波増幅段など各部が考えられないほど大きなユニットとなっている。大きく作るメリットもデメリットもあると考えられるが、数多く製造されているところを見ると、運用の上で何か利点があったのでは無いかと思われる。国際電気通信（株）製造。年代：１９３８年
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東京のテレビ局（テレビ朝日１０チャンネル）において２００１年まで使用されていた放送機である。終段の増幅器が真空管で、蒸発水冷方式が採用されている。終段だけが半導体化できなかった、一時代の技術の背景が見えて有意義である。映像出力２５ｋＷ，音声出力６ｋＷで、常時２台で並列運転するため、映像出力５０ｋＷ，音声出力１２ｋＷで運用されていた。その合成回路も展示しているので、細部まで見ることができる。日本電気（株）製造。年代：１９３８年
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日本海軍３座航空機編隊内連絡用超短波無線電話機。太平洋戦争末期には船団護衛空海連絡用にも使用された。年代：１９４１年
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２極真空管の元祖。１９０４年、無線電信の受信機用の検波器として、英国のフレミングが発明した。しかしその実体は「エジソン効果電球」を流用し、たまたま検波に成功したもの。このサンプルはエジスワン社製と思われる比較的初期（１９１０年代前半？）のもので、１９１０年代後期の船舶用などに多用された形状。フィラメントは中期以降の製品に多い純タングステン、プレートは初期型の特徴である円筒状。ベースは英国標準のバヨネット型。年代：１９１０年代前
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米国マルコニー製（推定）の、比較的後期の製品と思われる、洗練された形状のサンプル。然しフィラメントは初期に多用されたカーボン、プレートは３角形で２枚並列。ベースは同じく英国標準のバヨネット型。年代：
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３極真空管の元祖。１９０６年暮、米国のディフォレスト（日本では最初ドフォレと呼ばれた）が、フレミング・バルブにグリッドを挿入することで、世界最初のアクティブ・デバイス、３極真空管を発明した。このサンプルは最初期の製品で、民生用に先立って１９０７－０８年に米国海軍で用いられた。プレートとグリッドが片側（上部）のステムで支持されている。フィラメントは反対側（下部）のステムで支持され、プレート／グリッドの片側に近接している（このサンプルのフィラメントは断線）。
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１９０７年から一般用として発売されたもの。ネイブィータイプと同様グリッド、プレートがフィラメントの片側だけにあるため、片翼型と呼ばれる。自動車電球用の球形ガラス・バルブを用いたため、後の円筒形に対して通称球形オーディオンといわれている。フィラメントは２回路あり、片側のリードは電球用ねじ込み型（キャンデラブラ）ベースに接続され、他方は予備用として銅線のまま引き出されている。年代：１９０７年
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１９０８年に発表された改良型。フィラメントの両側にプレートとグリッドが配置されている、いわゆる両翼型。このサンプルは米国と関係が深かった英国ＢＴＨ社製。フィラメントの材質は、最初エミッション特性の良いタンタル線が用いられたが、変形が甚だしいため、後にタングステン線となった。さらに、エミッション特性を向上させるため、タングステン線の上にリボン状またはペースト状のタンタルを追加した「ハドソン・フィラメント」も用いられた。年代：１９０８年
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ディフォレストの依頼で初めて３極真空管を作った電球メーカーのマッキャンドレス社は、この自動車用電球の頂部にグリッドとプレートを支持するための２個目のステムを追加して球形オーディオンを製造した。ただし、このサンプルのベースはキャンデラブラ型ではなく、欧州標準のバヨネット型。
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Ｒ．４は第一次世界大戦中（１９１７－１８年頃）に、米国の球形オーディオンの互換型として英国で作られた。外形はよく似ているが、電極構造はフランスＴＭ型と同様の同軸円筒形。球形オーディオン使用の機器にそのまま使えるよう、ベースはキャンデラブラ型、プレート、グリッドはリード線のまま。
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ＣＩは１９１８－１９年にオランダのフィリップス社が始めて作った真空管の一つ。電極構造は球形オーディオンのコピー。電極のリードを外部機器に接続するため、両端にねじ込み型ベースを設けているが、これでは機器への着脱が不便だったと思われる。年代：１９１８年
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オーディオトロンは１９１５年、米国の小メーカーだったカニンガム社が民生用として発表した３極管。細長い円筒状のガラス・バルブ内に同軸円筒形のプレートとグリッド（スパイラル状）と、Ｖ形のタングステン・フィラメント（片側ずつ使用可）がある。球形オーディオンの次に登場したため、チューブラー・オーディオンと呼ばれた仲間の第１号で、製造が簡単なため低価格だったと思われ、アマチュア無線局に多用された。この発表直後から各社が類似の製品を発売した。年代：１９１５年
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タイプＴは翌１９１６年、ディフォレストがオーディオトロンの後を追って作った。構造はほぼ同じだが、フィラメントは１回路のみ。遅れをとったにも拘らず、この形状の仲間にチューブラー・オーディオンという一般名称が付けられているのは、やはり「元祖」に対する敬意？。年代：１９１６年
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ＡＡＢ－５は１９２０年頃？日本の安中電気が作ったもの。電極構造はほぼ原型と同じチューブラー・オーディオン族だが、電極の支持方法など、各部に進化が見られる。年代：１９２０年
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第一次世界大戦勃発直後、球形オーディオンを雛形としてフランスＴＭ（軍の通信隊）が開発し、電球メーカーだったフォトス、メタル両社が作った高真空型３極管（１９１５年）。初めて横向きの同軸円筒形の電極を採用したが、このいわゆるフランスＴＭ型が英国のＲ型はじめ、多くの初期型真空管のモデルとなった。また、このとき初めてソケットに挿入する形式のベース（英／仏型と呼ばれる４ピン）が用いられた。年代：１９１５年
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フランスＴＭ型と呼ばれる真空管は各国で作られ、日本でも東京電気などの製品があるが、このＴＶ８は東京真空管社製。原型を忠実にコピーしている。
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高周波増幅に用いるため、ＴＭ型の電極間容量を減らすよう、管頂に「角」状にプレートとグリッドを出した改良型。このサンプルのフィラメントは断線。
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日本独自の初期型真空管として、球形オーディオンの直後に作られた真空管の一つ。欧米の初期型３極真空管（モアヘッドＶＴ、Ａなど）と電極構造はそっくりだが、そのもののコピーではない例。ＵＶ－１０２（推定）は現品に記載がないため、型番が確認できないが、資料による推定。垂直の同軸円筒形電極。リード線がすべて折損してしまっているが、ベースなしの古典型。ＴＥＣのマーク付き。
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日本独自の初期型真空管の一種で、ＵＶ－１０２と同様の電極構造であるが、金属シェルのＵＶベース付きのため、ＵＶ－１０２よりやや後期の製品と思われる。
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１９１３年頃の製品。英国マルコニー社のラウンドが考えた、一連の「ソフト・バルブ」３極管の一つ。フィラメントは当時としては先進的な酸化皮膜型、グリッドは金網を円筒状に丸めたもの。管頂にアスベストを封入した細管があり、受信感度の調整のため、この部分を加熱して、内部のガス濃度を最適値に保ったとのこと。年代：１９１３年
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第一次世界大戦に遅れて参加した米国で、１９１６年頃から急遽作られた軍用管の一つ。ＣＦ－１８５とは米海軍との契約番号で、同じ型番の中に数種類のバリエーションがある。フィラメントは何れも酸化皮膜型。左は初期型（ねじ込みベース付き。フィラメントは断線）。中は海軍型３ピン・ベース付き。グリッドはガラス枠にワイヤーを巻き、その中心にＶ形のフィラメントを挿入。右は球形のガラス・バルブを使用。年代：１９１６年
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３極管の特許を逃れるため、米国の小メーカーは色々な工夫をこらした製品（主として検波用）を産み出した。タイガーマン（１９１６年）は１本の管の両端にフィラメントとプレートを対向させた２極管を２組設け、ガラス管の外部にそれぞれ制御電極（グリッド？）を設けた擬似３極管。制御電極の効果はきわめて僅か。複合管の元祖？。年代：１９１６年
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