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日立製作所が１９６９年１月に発売した日本最初のミニコンピューター。１９６５年に米国ＤＥＣ社が発売した小型高速のＰＤＰ－８が実験の自動化、通信、制御などに広く利用され、日本でも１９６９年以後各社から独自のミニコンピューターが現れた。ＨＩＴＡＣ－１０はＩＣと磁気コア記憶装置を使い、１語１６ビット、加算２．８マイクロ秒、記憶容量４Ｋ語（最大３２Ｋ語）。入出力インターフェースが開放され、入出力装置６４台接続、割込、ＤＭＡが可能。年代：１９７３年
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８単位の計算機用紙テープ上の情報を読むミニコンピューターＨＩＴＡＣ－１０用の入力装置。光源からの光を紙テープを通して受光素子で受け８個の孔のあるなしを８ビットの情報としてコンピューターに送る。読取り速度は毎秒２００文字。光源は細長い白熱電球、受光素子はフォトトランジスタが使用された。光電式紙テープ読取機は、１９６０年ころから機械式の読取装置に代わって使用されたが、１９７０年代後半からしだいに姿を消していった。年代：１９７３年
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日立製作所のＨＩＴＡＣ－８３５０に使用された磁気ディスク装置のディスクパック。容量は３０ＭＢ。直径３２ｃｍの円盤１１枚で構成されている。この時代のディスク装置は脱着可能なメディアを使用するのが主流であった。磁気ディスクは１９５５年にＩＢＭ社で発明された。その後磁気ドラムとの競争に勝って以来、改良を重ねて大容量化、小型化、高速化を進め、すべての他の技術を使った装置の挑戦を退けて現在に至っている。年代：１９７３年
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北辰電機が１９７０年に製造した小型ドラム記憶装置。直径：３０ｃｍ、高さ：２９ｃｍ。磁気ドラムはコンピュータが現れた初期に主記憶装置あるいは大容量のファイルを格納する補助記憶装置として使用された。その後主記憶として磁気コア記憶装置が、補助記憶装置として磁気ディスク装置が現れると次第に姿を消した。このＭＥＭＯＲＩＡは最後期のものと考えられる。年代：１９７０年
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富士通が製造した磁気バブルを使った２次記憶装置。回路構成：シリアルループ。平均アクセス時間：３７０ｍｓ、転送速度：毎秒１００キロビット。磁性薄膜上に形成される直径２ミクロンの磁気バブルは１９６７年に米国ベル研究所で発見され、不揮発性であり読み出し書き込みを電子的に行うことができるので、半導体メモリーと磁気ディスクのギャップを埋めるメモリーとして期待されたが、大成せずに終わった。年代：１９９９年
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東光が製造した高速記憶装置。直径０．２ｍｍのりん青銅の芯線上にパーマロイの薄膜をメッキして作った磁性線を使用。非破壊読出し方式で、書込み時間：２００ｎｓ、読出し時間：１００ｎｓ。メモリープレーンは、ビット記憶の磁性線と語選択の絶縁皮膜銅線を縦糸と横糸として布状に織られている。ワイヤメモリーは１９７０年頃にコンピューターの主記憶として日本で実用化されたが、半導体記憶用集積回路が出現し本格的な使用には至らなかった。年代：１９７４年
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日立製大型コンピューターＨＩＴＡＣ８８００の８メガバイト（ＭＢ）の主記憶装置の一部。世界最大のコアメモリーであり、同時に半導体メモリーに切換る直前の完成した技術の記録と考えられる。ユニットの容量：０．５ＭＢ、コアの直径０．４ｍｍ、厚さ：０．１０２５ｍｍ、駆動電流：７００ｍＡ、１プレーンの容量：３２ｋＢ、アクセス時間：３８０ｎｓ、サイクル時間：６００ｎｓ、転送幅：６４ビット。寸法：２２×４６．５×４６（ｃｍ）。年代：１９７０年
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日本電気が発売したＩｎｔｅｌ８０８０のためのトレーニングキット。ＣＰＵは８０８０と同等のμＰＤ８０８０Ａ、１ＫバイトのＲＡＭ、２５６バイトのＲＯＭを中心に、パラレルＩＯポート、２５鍵のキーボード、８桁の７セグメントＬＥＤディスプレーで構成され、簡単なモニタープログラムがある。価格は８８，５００円。トレーニングキットはマイクロプロセッサーが現れた頃に、制御回路などに使うための基本的な知識を習得するためのキットとして考えられた１ボードコンピューター。年代：１９７６年
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日本電気が発売した最初のパーソナルコンピューター。キーボードは本体と一体化され、ＣＲＴ、プリンター、２次記憶用データレコーダを接続するインターフェースが用意されている。ＣＰＵはＺ－８０Ａと互換のＮＥＣ製μＰＤ７８０Ｃ－１（４ＭＨｚ）、ＲＯＭ２４ＫＢ、ＲＡＭ１６ＫＢ。年代：１９７９年
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日本電気がＰＣ－８００１の上位機種として１９８１年に発売したパーソナルコンピューター。本体、ディスプレイ、キーボードで構成され、８インチフロッピーディスクを外付けして使用した。ビジネス用途にも使用されたが、１９８２年に上位のＰＣ－９８００シリーズが発売されると、ホビー用途の機種という位置付けになった。主記憶：６４キロバイト、ＲＯＭ：５２キロバイト、グラフィックＲＡＭ：４８キロバイト。画像解像度：６４０ｘ４００（モノクロ）または６４０ｘ２００（カラー８色）。年代：１９８１年
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日本電気が発売したパーソナルコンピューターＰＣ９８シリーズの最初の機種。基本システムは、本体、ディスプレイ、キーボード、マウスで構成され、内蔵ディスクドライブはなく、８インチフロッピーディスクを外付けして使用した。ＯＳはＭＳ－ＤＯＳ。プロセッサーはインテル８０８６と同じμＰＤ８０８６。クロック：４．９１ＭＨｚ、記憶容量：１２８ｋバイト、ディスプレイ：６４０ｘ４００ｘ３。本体の寸法：５００ｘ４００ｘ１２５（ｍｍ）、重量：９．６ｋｇ。年代：１９８２年
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東芝が１９９０年に発売したブック型パーソナルコンピューター。プロセッサー：Ｉｎｔｅｌ ８０３８６ＳＸ、クロック１６ＭＨｚ。主記憶：２ＭＢ（最大１０ＭＢ）、２．５インチハードディスク：２０ＭＢ、フロッピーディスク：２ＤＤまたは２ＨＤ、表示装置：冷陰極管サイドライト液晶ディスプレイ６４０×４００ドット、漢字：４０×２５字。寸法：３１０×２５４×４４（ｍｍ）。年代：１９９０年
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日本ＩＢＭが１９８３年に独自に開発して発売したビジネス向けのパーソナルコンピューター。ＣＰＵはインテル８０８６を使い、ディスプレイは２４ドットの漢字を表示できるが、ＩＢＭ ＰＣとの互換性はない。基本システムは、本体、キーボード、ディスプレイ、プリンターで構成される。本体の寸法：２６１×４１０×３０５（ｍｍ）。年代：１９８４年
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ソニーが発売したノート型エンジニアリングワークステーション。ＲＩＳＣ型マイクロプロセッサー ＭＩＰＳ Ｒ３０００を使用し、ＯＳはバークレー版ＵＮＩＸ。クロック：４０ＭＨｚ。主記憶：８－３２Ｍバイト。ハードディスク：５２４Ｍバイト。重量：４．５ｋｇ。価格：１１４万円。ＮＥＷＳはソニーが１９８８年から１９９５年にかけて製造した特徴あるワークステーションで、最初はモトロラ社の６８０００系のマイクロプロセッサーを使用していたが、１９８７年末からＭＩＰＳ社のＲＩＳＣ型プロセッサーを使用した。年代：１９９２年
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国産の真空管による初期の無線送信機。使用真空管はＣＹＭＯＴＯＲＯＮ ＫＮ‐１５４、東京電機 ＫＮ‐１５４（整流管）、ＴＯＹＯ ＵＮ‐１５４（３極管）。３極管１本で自励発振させて送信する。送信出力は約２００Ｗ。直熱管のフィラメント電圧を微調整する電源装置を備えている。昭和５年「電信協会管理無線電信講習所」の実験局Ｊ２ＪＤの送信機として使用された。安中電機製作所製。年代：１９２９年
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真空管の実用化以前の初期の無線送信装置の発振装置。１２組の電極（直径５０ミリ、板厚５ミリ、銀製）で構成されている。それぞれ厚さ０．１ミリの雲母板のリングで絶縁されている。感応コイルあるいは高周波発電機による高圧出力を印加して、強力な放電を起し、テスラコイルと空気蓄電器により所要の周波数に同調させた電波を送信する。電気通信大学の前身校「電信協会管理無線電信講習所」で大正１０年に開局した実験無線局（Ｊ２ＪＤ）で使用された。安中電機製作所製。年代：１９２１年
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航空機用スーパーヘテロダイン方式の中波専用受信機。２００ｋＨｚ～５５０ｋＨｚ迄の周波数帯で電波型式Ａ１，Ａ２，Ａ３の電波を受信する。高周波１段（ＵＺ６Ｃ６），周波数変換・局部発振（ＵＺ６Ａ７）、中間周波増幅２段（ＵＺ６Ｃ６×２）、検波・増幅（ＵＺ６Ｆ７），低周波増幅（ＵＹ３８）。民間航空用に開発されたが、性能が安定していたので次第に軍用にも転用された。年代：１９４１年
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陸軍歩兵用の携帯無線送受信機で電信電話両用。送信・受信はシーメンス・キーで、電信・電話はスナップ・スイッチで切り替える。双３極真空管（ＵＺ３０ＭＣ）１本だけで全回路を構成。送信は自励発振電力増幅方式で、電話の場合はプレート変調、電信の場合はマーク時に発振させる低周波信号で同じくプレート変調を行い、効率よくＡ２電波を発射させる。受信には超再生検波方式を用いている。周波数の選択には、機器に添付してある同調曲線により可変コンデンサを調節する。東京無線電機（株）製造。年代：１９３９年
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太平洋戦争初期、昭和１７年に製造された、船舶用の短波送信機。民間の大型商船用の送信機で、当時としては極めて贅沢な仕様により製造されている。水晶発振、逓倍増幅により１ＫＷの出力を得ている。送信周波数は５４２０，５５７０，６６５０，８２８０，８４３５，８５００ｋＨｚで、発振段，逓倍段、励振段の同調素子が周波数帯毎に区切られた回転ドラム上に設置され、真空管直近で動作するように設計されている。終段出力管は（Ｐ２５６），励振段は（３Ｐ５０Ａ）で、整流管には（ＨＸ‐９６６×２）、（ＱＣ‐７１７Ｃ×２）が使用されている。安立電機（株）製造。年代：１９４２年
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太平洋戦争初期、昭和１７年に製造された、船舶用の長中波送信機。民間の大型商船用の送信機で、当時としては極めて贅沢な仕様により製造されている。長波・中波用の送信機で、長波１３６，１４３，１５２，１５６ｋＨｚと中波４１０，４２５，４６８，４８０，５００ｋＨｚを送信する。自励発振、電力増幅方式で、Ａ２電波の変調にはリップル変調を用いている。送信電力は５００Ｗと推定される。ＡＲＴ‐９２２と同一船舶で使用されたもの。安立電気（株）製造。年代：１９４２年
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船舶が遭難した際に、救命艇に持込んで使用する遭難通信専用の受信機。遭難通信の周波数である５００ｋＨｚを中心とする４００ｋＨｚ～６００ｋＨｚの範囲を受信するオートダイン方式の受信機で無線電信の電波型式Ａ１とＡ２（現在のＡ１ＡとＡ２Ａ）を受信可能。使用真空管の構成は、高周波増幅（ＵＺ６Ｄ６）、再生検波（ＵＺ６Ｃ６），低周波増幅（ＵＺ６Ｃ６），整流（ＫＹ‐８４）。救命艇に電池とインバータの備え付が必要である。松下無線（株）製造。年代：１９４３年
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組み込まれている周波数から、当時の漁業監視船のような官庁保有船舶の搭載機器であったと推定される。電信・電話両用であり、終段増幅管に川西製の（Ｅ‐１０８５）が使用されている。発振段、逓倍段、励振段の真空管はすべて（ＵＹ‐８０７）である。送信周波数は中波（Ａ２） ３７５，５００ｋＨｚ，（Ａ３）３．５，４，８各ＭＨｚおよび１２，４２０ｋＨｚ。送信出力：電波型式Ａ１で５００Ｗ，Ａ３では１００Ｗ以下。電話はプレストーク方式。早川金属工業（株）製造。年代：１９４３年
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船舶の遭難通信専用の送信機。別体の蓄電池（６Ｖ）から供給される電力でバイブレータを駆動し、電源を断続して変圧器により１，８００Ｖまで昇圧して放電電極に印加し放電させる。付属の共振回路とアンテナにより国際遭難周波数５００ｋＨｚの電波が発生する。アンテナの接続端子は本船用に加えて、救命艇の短いアンテナに整合する端子も用意されている。東邦電機製造。年代：１９４４年
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携帯用無線送受信機九四式六号（陸軍歩兵用）の直流電源として使用した。出力電圧は＋１３５Ｖ（Ｂ電源）および＋３Ｖ（Ａ電源）。高圧出力側にチョーク・コイル３個、コンデンサ２個で構成する平滑回路を有し、低圧出力側にチョーク・コイル１個を配している。富士電機製造（株）製造。年代：１９４４年
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太平洋戦争後期に製造された大型船舶用の短波送信機。終段電力増幅（Ｐ２５０）、励振段（３Ｐ５０Ａ）、逓倍・緩衝段（ＵＹ８０７）、発振（ＵＹ８０７）。送信周波数帯は５，６，８，１１，１２，１６ＭＨｚ帯で、５、１１ＭＨｚは特殊な用途の周波数帯である。送信出力は電波型式Ａ１で５００Ｗ，Ａ２はリップル変調により３００Ｗ程度と推定される。商船用であるが、塗装色が黒色である。安立電気（株）製造。年代：１９４４年
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船舶通信用のオートダイン方式の短波受信機。３ＭＨzから２３ＭＨｚまでの船舶通信用周波数帯を４バンドに切り替えてカバーする。高周波１段（ＵＺ６Ｄ６）、再生検波（ＵＺ６Ｃ６）、低周波増幅（ＵＺ４２×２）。二連バリコンと同調コイルの品質は良好、バー二ヤ・ダイヤルの回転も滑らかである。電源の平滑回路は内蔵しているが、電源トランスと整流回路は別体。スピーカも外付。太平洋戦争末期の製品ながら、かなり高性能であったと推定される。年代：１９４４年
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瞬滅火花式放電電極とともに真空管実用期以前の初期の無線送信機の同調コイル。本館に展示している巨大な空気コンデンサとにより共振回路を構成する。幅１インチの銅帯を渦巻状に巻き、木枠の溝に嵌め込んで保持している。大理石製の前面パネルのハンドルを回転してコイル上の摺動子を移動させるとコイルのインダクタンスが変化する。３キロテスラと本体木部に彫り込みがあるので、その程度の電力の送信が可能とされていた模様である。東京無線電信電話製作所製造。年代：１９２０年
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大型船舶の無線局に使用される補助送信機。終段電力増幅（Ｅ‐２０５３Ｂ），発振（ＵＹ‐８０７），整流管（ＨＸ９６６Ｂ（水銀））。送信周波数（Ａ２）：４１０，４２５，４６８，４８０，５００ｋＨｚ。主電源喪失の場合には、蓄電池とインバータによる補助電源で使用可能である。電波法（１９５０年）の制定により、補助設備の高機能化が求められるようになったが、本装置は制定直前のものであるが、すでに要求される機能を満たしている。年代：１９４７年
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運輸省航海訓練所所属の海王丸（初代）に搭載されていた、中波用の主送信機。電力増幅管（Ｐ２５０Ａ），励振管（３Ｐ５０Ａ），緩衝増幅（ＵＹ８０７），水晶発振（６Ｖ６‐ＧＴ）。送信周波数（Ａ２）４１０，４２５，４３２，４５４，４６８，４８０，５００，５００Ｅ（ｋＨｚ）。電源：水銀蒸気整流管（２Ｈ６６×２，４Ｈ７２×２）。送信出力５００Ｗ。１９６０年代の船舶用中波送信機の標準仕様。協立電波（株）製造。年代：１９５１年
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商船用補助送信機或いは漁船用の主送信機。真空管の構成。終段（４Ｐ５６），励振段（ＵＹ８０７），他６ＡＱ５３×４。送信出力短波（１）１００Ｗ，中波（Ａ２）８０Ｗ。送信周波数帯、中波、中短波、および短波。電源：セレン整流器（別体）。主電源停止の場合、補助電源により動作可能。七洋電機（株）製造。年代：１９６９年
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船舶用の最初の双曲線航法による航法機器である。ロランシステムは４００～７５０ｋｍの距離に主従２局の送信局を設置し、両者から発信される、２ＭＨｚ帯のパルス性の電波の到達時間差を測定して、チャートにより自船の位置を読み取る装置である。本装置は初期の製品で、ロランＡシステムだけに対応するものである。本学において研究・教育の目的で米国から輸入したものである。かつて日本本土を爆撃したＢ‐２９が、沖縄と硫黄島に設置したロラン局からの電波にのってマリアナ基地に帰投したことが知られている。ＲＡＤＩＯＭＡＲＩＮＥ ＣＯＲＰＯＲＡＴＩＯＮ ＯＦ ＡＭＥＲＩＣＡ製造。年代：１９５０年
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わが国で開発された初期の実用的なロランＡ受信機である。まだ半導体化されていない時期であるため、計数回路も真空管の時代であり、かなり困難であったと思われるが、この機種は当時の名機であり、商船や漁船に多く使用された。１９５０、１９００、１８５０、１７５０ｋＨｚの４チャネルに対して、各々Ｓ、Ｈ、Ｌ、ＳＳ、ＳＨ、ＳＬのパルス繰返し周期で運用され、この組合せに合ったチェーンがＣＲＴ画面上に静止し、時間差の測定が可能となる。東京計器製作所製造。年代：１９６５年
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このこのレーダー装置は、第二次大戦後、国産されたマリンレーダの第１号機と思われる。自社製のマグネトロンを始め、可能な限り国産の部品が使用されている涙ぐましい製品である。昭和２８年に本学目黒校舎講堂の正面左側の小室に設置されて異彩を放った。本学の最先端機器として大切に扱われたが、アンテナ部が反射板のみしか保存されていないのが残念である。調布キャンパスに移転後は旧Ｄ棟３階に設置されていた。周波数９３７５ＭＨｚのレーダ装置で、送受信部と表示部に分かれている。当時、商船に導入されていたスペリー社のレーダー装置に似ている。日本無線（株）製造。年代：１９５３年
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高速度で送信されるモールス符号を紙テープに高速記録する装置。人間の能力の限界を超えるスピードが何故必要かと言えば、当時の通信は全て短波に依存していたため、得られる回線数に限度があったからである。記録装置もすべて微妙な機械装置で、テープの牽引は別の牽引機を用いる。モールス符号の記録も、短点あるいは長点に応じた矩形波で表す。この装置は日本の国際通信の窓口であった国際電気通信（株）の受信局で使用されたもの。東電機製作所製造。年代：１９４３年
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現波機を使って高速度のモールス符号を受信する時に、紙テープを必要な速度で牽引する装置。紙テープを牽引する速度は毎秒１ｍから４ｍ、３ｍから１０ｍ、４ｍから２０ｍの３段階で、通信相手の速度により適切な速度を選択する。牽引機から出てきたテープは、さらに巻き取り機によって、扱いやすい形に巻かれ、電信用タイプライタのオペレイタにわたされて、文字を印字する。東電機製作所製造。年代：１９４２年
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国際通信の高速度通信において、受信機の出力信号がＦＳ信号であるため、これをフィルタで弁別して直流電圧のオンオフの信号に変換し、現波機が動作するのに最適なレベルの信号として維持させる装置。ＦＳ方式を用いる理由もまたＡＧＣと協力してフェージングの影響を軽減させる意図である。信号増幅器という呼び名であるが、ＦＳ検波器と呼ぶ方が妥当である。ＦＵＪＩＳＥＩＫＯ ＣＯ．ＬＴＤ製造。年代：１９４８年
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コンピュータ・ラック、モニタ・ラック、コントロール・ラック、プロセッサ・ラックの４部構成。ひまわり－１号（ＧＭＳ‐１）を軌道に乗せるにあたり、気象庁がひまわり－１号からの信号を受信解析するために埼玉県比企郡鳩山村（現鳩山町）に建設した気象衛星通信所に設置した装置。日本の宇宙通信の地上受信施設の第１号機。当館ではこの装置に関しての全技術資料を保管している。本装置の重要な任務は回転してデータを取得する観測衛星の不規則な回転による画像のゆがみを軽減するための、クロックの発生装置とデータの記録装置（ＭＴ）、衛星のサブシステムのモニタなどである。米国ウエスチングハウス社製造。年代：１９７５年
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船舶が遭難した時、救命艇から遭難通信を行う無線設備。船舶に搭載し、無線室の決まった場所に保管しておき、遭難に際して救命艇に運び込んで遭難通信を行う。一週間に一度、検査を義務付けられているので、救命艇に常置できない。手回し式の発電機を電源とし２Ｗ程度の出力を有する。送信可能周波数は電信５００ｋＨｚ，８３６４ｋＨｚ及び電話２１８２ｋＨｚである。また、同じ周波数が受信できる。モールス符号を解する者が居ない場合には、発電機のクランクを回していれば、必要な通信が送出できる。最悪の場合には海面に投棄しても構わない。トランジスタ化が進み軽量となった。協立電波（株）製造。年代：１９８３年
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気象庁が全世界の気象機関、全世界を航行する船舶に宛てて、日本を中心とする各種の天気図を短波により定時に送信したＦＡＸの送画機。電波型式はＦ３Ｃ，±４００Ｈｚの周波数偏移方式によって送信された。協動係数は５７６，２８８で、ドラム回転数は毎分６０，９０，１２０回転。ＷＭＯによる規格に準拠して製造されている。この装置は１９７３年から１９８３年まで気象庁で使用された。松下電送機器（株）製造。年代：１９７３年
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１９４０年代前半に製造された大型送信機で、当時の日本の窓として小山送信所で海外との無線電信に使用された。本機は出力１ｋＷがせいぜいであるが、１０ｋＷ以上の送信装置のエキサイタとして使われていた模様である。短波帯７．５～２２ＭＨｚ内の３波をターンテーブル式の切替機構で自動切替えする。最初、電波形式Ａ１であったが、１９５７年に改造されＦＳ方式となった。終段の送信管（Ｐ５２０Ａ），その他はすべて（ＵＹ８０７）、整流管は（４Ｈ７２，２Ｈ６６），国際電気（株）製造。年代：１９４０年
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モールス通信の送信術練習用ので電信機であるが、実際には当時の実用の最新式通信機でもある。右側の電鍵を操作した結果が紙テープに記録され、練習の成果が目視確認できるのであるが、スイッチを切替えて外来の信号を記録させれば、立派な受信機となる。この装置の入力に高感度のリレーを置いて中継させれば１００ｋｍ程度の遠方から電信線で送られたきた信号を受信できる。動力はすべてゼンマイである。大倉商事（株）製造。年代：１９２１年
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船舶通信に使用された送信機の中、商船においてモールス通信が終了する１９９９年頃まで使われた送信機で、当時の海上通信で使用されていた殆どの方式に対応できる送信機である。送信できる電波の型式だけを見ても、Ａ１，Ａ２，Ａ３Ｊ，Ａ３Ｈ，Ａ３Ａ，Ｆ１で電信、電話、印刷電信など、あらゆる通信が可能であった。周波数帯は中波４１０ｋＨｚから短波２５ＭＨｚ帯までを含み、特にＳＳＢ無線電話は出力１．２ｋＷで、世界から日本のＪＢＯ局を通じて、会社や船員の家庭の公衆回線に接続することができた。インマルサット衛星通信の実用化により消滅した。日本無線（株）製造。年代：１９７２年
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ＫＤＤの遠洋船舶通話用に使用された出力１０ｋＷの巨大なＳＳＢ無線電話用送信機である。かつてはＪＢＯのコールサインをもち、外国船からはＴＯＫＹＯ ＲＡＤＩＯと呼ばれた無線局の主送信機である。５００ＷのＦＥＴによる送信ユニットを２０機合成して１０ｋＷの出力を得ている。本送信機の電波により、東はアメリカ、メキシコ、ペルー沿岸まで、西は印度洋西端から紅海までが無線電話の通信圏に入った。このシステムもインマルサットなどの海事通信衛星が実用化したため１９９９年に廃局された。日本無線（株）製造。年代：１９９５年
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オメガ受信機は１０ｋＨｚという低い周波数の電波のダクト伝播を利用して、全世界を８局の送信局でカバーする双曲線航法による測位装置である。全８局からの電波の到達電波の位相差を測定して位置を算出する装置で、人類の発明した測位装置としてこれ以上のものは必要ないということで、ギリシャ文字アルファベットの最終文字であるωと名付けられたが、ＧＰＳなどの衛星航法が発達したため、システムが全廃された。わが国には対馬にその局が置かれていたが廃局となった。年代：１９８０年
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電波の到来する方向をゴニオメータによって測定し、ＣＲＴ上にプロペラ型の映像を映して電波の到来する方向を示す装置。送信位置の判っている２局からの電波の方向を知って自局の位置を知ること。電波の到来方向を知ってその局の方向を知る。ＳＯＳを出している船舶の電波を２船で測定して、遭難船舶の位置を確定する。この第３の目的により１９９９年までは、この測定器の船舶への備え付けは法律により義務付けられていた。（株）光電製作所製造。年代：１９７５年
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電波の到来する方向をゴニオメータによって測定し、パネル面に設けられた目盛版上の指針の回転によって電波の到来方向を示す装置。この種の装置のメーカーは大洋無線と光電製作所の２社で、お互いに特徴のある装置を作っていた。この指針の方が幾らか正確であるように見受けられ、１度ぐらいの精度で方位を読み取れる。ともに１９９９年までは、法定機器として備え付けが義務付けられていた。大洋無線（株）製造。年代：１９５８年
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米国の海軍によって開発された、衛星を使用する測位装置。ＮＮＳＳ（海軍航行衛星システム）が正式の装置名である。極軌道を運航する数個の衛星の電波のドップラー効果によって南中時刻を測定し位置を算出する。船舶の速度・針路などを入力しておくと衛星が見通せない時にも推測位置を算出するなど便利なシステムであった。この措置はＧＰＳを開発する前段に海軍の需要を満たすものであったらしく、逆にＧＰＳはスペース・シャトルの運航に必要なものであったようである。地球表面の運航にはＮＮＳＳで充分である。安立電気（株）製造。年代：１９８０年
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１９３８年に製造され、戦前・戦後を通じて日本の耳となった国際通信用の短波受信機。同種の装置を本館には計３台保有している。この装置は短波のフェージング現象に対処するため、ダイバーシティー受信ができるように２台の受信機が１組になっているのが最大の特徴といえる。高周波段、周波数変換・局部発振段、中間周波増幅段、低周波増幅段など各部が考えられないほど大きなユニットとなっている。大きく作るメリットもデメリットもあると考えられるが、数多く製造されているところを見ると、運用の上で何か利点があったのでは無いかと思われる。国際電気通信（株）製造。年代：１９３８年
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東京のテレビ局（テレビ朝日１０チャンネル）において２００１年まで使用されていた放送機である。終段の増幅器が真空管で、蒸発水冷方式が採用されている。終段だけが半導体化できなかった、一時代の技術の背景が見えて有意義である。映像出力２５ｋＷ，音声出力６ｋＷで、常時２台で並列運転するため、映像出力５０ｋＷ，音声出力１２ｋＷで運用されていた。その合成回路も展示しているので、細部まで見ることができる。日本電気（株）製造。年代：１９３８年
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日本海軍３座航空機編隊内連絡用超短波無線電話機。太平洋戦争末期には船団護衛空海連絡用にも使用された。年代：１９４１年
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