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情報所有館 ： UECコミュニケーションミュージアム 
船舶用の最初の双曲線航法による航法機器である。ロランシステムは４００～７５０ｋｍの距離に主従２局の送信局を設置し、両者から発信される、２ＭＨｚ帯のパルス性の電波の到達時間差を測定して、チャートにより自船の位置を読み取る装置である。本装置は初期の製品で、ロランＡシステムだけに対応するものである。本学において研究・教育の目的で米国から輸入したものである。かつて日本本土を爆撃したＢ‐２９が、沖縄と硫黄島に設置したロラン局からの電波にのってマリアナ基地に帰投したことが知られている。ＲＡＤＩＯＭＡＲＩＮＥ ＣＯＲＰＯＲＡＴＩＯＮ ＯＦ ＡＭＥＲＩＣＡ製造。年代：１９５０年
わが国で開発された初期の実用的なロランＡ受信機である。まだ半導体化されていない時期であるため、計数回路も真空管の時代であり、かなり困難であったと思われるが、この機種は当時の名機であり、商船や漁船に多く使用された。１９５０、１９００、１８５０、１７５０ｋＨｚの４チャネルに対して、各々Ｓ、Ｈ、Ｌ、ＳＳ、ＳＨ、ＳＬのパルス繰返し周期で運用され、この組合せに合ったチェーンがＣＲＴ画面上に静止し、時間差の測定が可能となる。東京計器製作所製造。年代：１９６５年
このこのレーダー装置は、第二次大戦後、国産されたマリンレーダの第１号機と思われる。自社製のマグネトロンを始め、可能な限り国産の部品が使用されている涙ぐましい製品である。昭和２８年に本学目黒校舎講堂の正面左側の小室に設置されて異彩を放った。本学の最先端機器として大切に扱われたが、アンテナ部が反射板のみしか保存されていないのが残念である。調布キャンパスに移転後は旧Ｄ棟３階に設置されていた。周波数９３７５ＭＨｚのレーダ装置で、送受信部と表示部に分かれている。当時、商船に導入されていたスペリー社のレーダー装置に似ている。日本無線（株）製造。年代：１９５３年
高速度で送信されるモールス符号を紙テープに高速記録する装置。人間の能力の限界を超えるスピードが何故必要かと言えば、当時の通信は全て短波に依存していたため、得られる回線数に限度があったからである。記録装置もすべて微妙な機械装置で、テープの牽引は別の牽引機を用いる。モールス符号の記録も、短点あるいは長点に応じた矩形波で表す。この装置は日本の国際通信の窓口であった国際電気通信（株）の受信局で使用されたもの。東電機製作所製造。年代：１９４３年
現波機を使って高速度のモールス符号を受信する時に、紙テープを必要な速度で牽引する装置。紙テープを牽引する速度は毎秒１ｍから４ｍ、３ｍから１０ｍ、４ｍから２０ｍの３段階で、通信相手の速度により適切な速度を選択する。牽引機から出てきたテープは、さらに巻き取り機によって、扱いやすい形に巻かれ、電信用タイプライタのオペレイタにわたされて、文字を印字する。東電機製作所製造。年代：１９４２年
国際通信の高速度通信において、受信機の出力信号がＦＳ信号であるため、これをフィルタで弁別して直流電圧のオンオフの信号に変換し、現波機が動作するのに最適なレベルの信号として維持させる装置。ＦＳ方式を用いる理由もまたＡＧＣと協力してフェージングの影響を軽減させる意図である。信号増幅器という呼び名であるが、ＦＳ検波器と呼ぶ方が妥当である。ＦＵＪＩＳＥＩＫＯ ＣＯ．ＬＴＤ製造。年代：１９４８年
コンピュータ・ラック、モニタ・ラック、コントロール・ラック、プロセッサ・ラックの４部構成。ひまわり－１号（ＧＭＳ‐１）を軌道に乗せるにあたり、気象庁がひまわり－１号からの信号を受信解析するために埼玉県比企郡鳩山村（現鳩山町）に建設した気象衛星通信所に設置した装置。日本の宇宙通信の地上受信施設の第１号機。当館ではこの装置に関しての全技術資料を保管している。本装置の重要な任務は回転してデータを取得する観測衛星の不規則な回転による画像のゆがみを軽減するための、クロックの発生装置とデータの記録装置（ＭＴ）、衛星のサブシステムのモニタなどである。米国ウエスチングハウス社製造。年代：１９７５年
船舶が遭難した時、救命艇から遭難通信を行う無線設備。船舶に搭載し、無線室の決まった場所に保管しておき、遭難に際して救命艇に運び込んで遭難通信を行う。一週間に一度、検査を義務付けられているので、救命艇に常置できない。手回し式の発電機を電源とし２Ｗ程度の出力を有する。送信可能周波数は電信５００ｋＨｚ，８３６４ｋＨｚ及び電話２１８２ｋＨｚである。また、同じ周波数が受信できる。モールス符号を解する者が居ない場合には、発電機のクランクを回していれば、必要な通信が送出できる。最悪の場合には海面に投棄しても構わない。トランジスタ化が進み軽量となった。協立電波（株）製造。年代：１９８３年
気象庁が全世界の気象機関、全世界を航行する船舶に宛てて、日本を中心とする各種の天気図を短波により定時に送信したＦＡＸの送画機。電波型式はＦ３Ｃ，±４００Ｈｚの周波数偏移方式によって送信された。協動係数は５７６，２８８で、ドラム回転数は毎分６０，９０，１２０回転。ＷＭＯによる規格に準拠して製造されている。この装置は１９７３年から１９８３年まで気象庁で使用された。松下電送機器（株）製造。年代：１９７３年
１９４０年代前半に製造された大型送信機で、当時の日本の窓として小山送信所で海外との無線電信に使用された。本機は出力１ｋＷがせいぜいであるが、１０ｋＷ以上の送信装置のエキサイタとして使われていた模様である。短波帯７．５～２２ＭＨｚ内の３波をターンテーブル式の切替機構で自動切替えする。最初、電波形式Ａ１であったが、１９５７年に改造されＦＳ方式となった。終段の送信管（Ｐ５２０Ａ），その他はすべて（ＵＹ８０７）、整流管は（４Ｈ７２，２Ｈ６６），国際電気（株）製造。年代：１９４０年
