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情報所有館 ： UECコミュニケーションミュージアム 
モールス通信の送信術練習用ので電信機であるが、実際には当時の実用の最新式通信機でもある。右側の電鍵を操作した結果が紙テープに記録され、練習の成果が目視確認できるのであるが、スイッチを切替えて外来の信号を記録させれば、立派な受信機となる。この装置の入力に高感度のリレーを置いて中継させれば１００ｋｍ程度の遠方から電信線で送られたきた信号を受信できる。動力はすべてゼンマイである。大倉商事（株）製造。年代：１９２１年
船舶通信に使用された送信機の中、商船においてモールス通信が終了する１９９９年頃まで使われた送信機で、当時の海上通信で使用されていた殆どの方式に対応できる送信機である。送信できる電波の型式だけを見ても、Ａ１，Ａ２，Ａ３Ｊ，Ａ３Ｈ，Ａ３Ａ，Ｆ１で電信、電話、印刷電信など、あらゆる通信が可能であった。周波数帯は中波４１０ｋＨｚから短波２５ＭＨｚ帯までを含み、特にＳＳＢ無線電話は出力１．２ｋＷで、世界から日本のＪＢＯ局を通じて、会社や船員の家庭の公衆回線に接続することができた。インマルサット衛星通信の実用化により消滅した。日本無線（株）製造。年代：１９７２年
ＫＤＤの遠洋船舶通話用に使用された出力１０ｋＷの巨大なＳＳＢ無線電話用送信機である。かつてはＪＢＯのコールサインをもち、外国船からはＴＯＫＹＯ ＲＡＤＩＯと呼ばれた無線局の主送信機である。５００ＷのＦＥＴによる送信ユニットを２０機合成して１０ｋＷの出力を得ている。本送信機の電波により、東はアメリカ、メキシコ、ペルー沿岸まで、西は印度洋西端から紅海までが無線電話の通信圏に入った。このシステムもインマルサットなどの海事通信衛星が実用化したため１９９９年に廃局された。日本無線（株）製造。年代：１９９５年
オメガ受信機は１０ｋＨｚという低い周波数の電波のダクト伝播を利用して、全世界を８局の送信局でカバーする双曲線航法による測位装置である。全８局からの電波の到達電波の位相差を測定して位置を算出する装置で、人類の発明した測位装置としてこれ以上のものは必要ないということで、ギリシャ文字アルファベットの最終文字であるωと名付けられたが、ＧＰＳなどの衛星航法が発達したため、システムが全廃された。わが国には対馬にその局が置かれていたが廃局となった。年代：１９８０年
電波の到来する方向をゴニオメータによって測定し、ＣＲＴ上にプロペラ型の映像を映して電波の到来する方向を示す装置。送信位置の判っている２局からの電波の方向を知って自局の位置を知ること。電波の到来方向を知ってその局の方向を知る。ＳＯＳを出している船舶の電波を２船で測定して、遭難船舶の位置を確定する。この第３の目的により１９９９年までは、この測定器の船舶への備え付けは法律により義務付けられていた。（株）光電製作所製造。年代：１９７５年
電波の到来する方向をゴニオメータによって測定し、パネル面に設けられた目盛版上の指針の回転によって電波の到来方向を示す装置。この種の装置のメーカーは大洋無線と光電製作所の２社で、お互いに特徴のある装置を作っていた。この指針の方が幾らか正確であるように見受けられ、１度ぐらいの精度で方位を読み取れる。ともに１９９９年までは、法定機器として備え付けが義務付けられていた。大洋無線（株）製造。年代：１９５８年
米国の海軍によって開発された、衛星を使用する測位装置。ＮＮＳＳ（海軍航行衛星システム）が正式の装置名である。極軌道を運航する数個の衛星の電波のドップラー効果によって南中時刻を測定し位置を算出する。船舶の速度・針路などを入力しておくと衛星が見通せない時にも推測位置を算出するなど便利なシステムであった。この措置はＧＰＳを開発する前段に海軍の需要を満たすものであったらしく、逆にＧＰＳはスペース・シャトルの運航に必要なものであったようである。地球表面の運航にはＮＮＳＳで充分である。安立電気（株）製造。年代：１９８０年
１９３８年に製造され、戦前・戦後を通じて日本の耳となった国際通信用の短波受信機。同種の装置を本館には計３台保有している。この装置は短波のフェージング現象に対処するため、ダイバーシティー受信ができるように２台の受信機が１組になっているのが最大の特徴といえる。高周波段、周波数変換・局部発振段、中間周波増幅段、低周波増幅段など各部が考えられないほど大きなユニットとなっている。大きく作るメリットもデメリットもあると考えられるが、数多く製造されているところを見ると、運用の上で何か利点があったのでは無いかと思われる。国際電気通信（株）製造。年代：１９３８年
東京のテレビ局（テレビ朝日１０チャンネル）において２００１年まで使用されていた放送機である。終段の増幅器が真空管で、蒸発水冷方式が採用されている。終段だけが半導体化できなかった、一時代の技術の背景が見えて有意義である。映像出力２５ｋＷ，音声出力６ｋＷで、常時２台で並列運転するため、映像出力５０ｋＷ，音声出力１２ｋＷで運用されていた。その合成回路も展示しているので、細部まで見ることができる。日本電気（株）製造。年代：１９３８年
日本海軍３座航空機編隊内連絡用超短波無線電話機。太平洋戦争末期には船団護衛空海連絡用にも使用された。年代：１９４１年
